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エネルギー問題（Energy Issues）

資源問題（Resource Issue）の中でエネルギー資源（Energy Resource）に関わる問題は他分野に対する影響が甚大であることが多いため、エネルギー資源問題（Energy Resource Issue）として個別に取り上げられことも多い。一般にはエネルギー問題（Energy Issue）と呼ばれる。内容は、その資源の枯渇（Depletion）に関連する問題〔近年のピーク・オイル（Peak Oil）論争は代表的な例である〕と、その資源消費に伴う環境問題〔Environmental Issue：地球温暖化問題（Global Warming）など〕に大きく分けられる。それぞれ重要な問題であるが、それらに対する対処法も共通する場合が多いため、同時に検討されることも多い。これらは、将来の人類文明にも影響を及ぼすことが予想され、文明（Civilization）問題ともなっている。 　具体的には、世界エネルギー消費量が最大である石油（Oil）資源についての場合が大きい。特に、運輸（Transport）関連のエネルギー源として代替できる資源が無い状況は続いており、その代替エネルギー（Alternative Energy）源の開発の努力は続けられている。一方、排出される二酸化炭素（CO2）の量も石油が最も多いため、環境問題としての対策も検討され続けている。

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資源問題と環境問題の展望と対策については『展望と対策』のページを参照。 資源問題全般は『資源問題とは』のページを参照。 資源政策は『資源政策』のページを参照。 資源紛争は『資源紛争（戦争）とは』のページを参照。	エネルギー法については『エネルギー法とは』のページを参照。 エネルギー全般は『エネルギーとは』のページを参照。 エネルギーの質については『エネルギーとは』のページを参照。 エネルギー需給の将来予測シナリオについては『地球観測とは』のページの『モデル』を参照。 ピーク・オイルについては『ピーク・オイル』のページを参照。 石油については『石油とは』のページを参照。	人口問題は『人口問題』のページを参照。 食糧問題は『食糧問題』のページを参照。 南北問題は『南北問題』のページを参照。 地球環境問題は『環境問題とは』のページを参照。 地球温暖化問題は『地球温暖化とは』のページを参照。 温室効果ガス排出量については『温室効果ガス排出量』のページを参照。	持続可能な開発（発展）（Sustainable Development）は『Sustainable Development』のページを参照。 エコロジカル・フットプリント（Ecological Footprint）は『Ecological Footprint』のページを参照。 クールアースについては『省エネとは』のページを参照。 中国については『中国』のページを参照。 中国のエネルギー資源については『中国のエネルギー資源』のページを参照。
論文リスト（エネルギー資源）のページの『石油』などを参照。

自給率

【2010】

• 資源エネルギー庁（2010）による『平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）』から
  

  【第114-3-1-1】各国の一次エネルギー自給率の推移 （出所） IEA「Energy Balance of OECD Countries, Non-OECD Countries 2009」 IAEA, OECD/NEA「Forty years of Uranium Resources, Production and demand in perspective 2006」、「Uranium 2007」、「Uranium 2005」	【第114-3-1-3】2000 年代の各国の一次エネルギー自 給率（原子力除く）
  資源エネルギー庁（2010）による『平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）』から

  
  

  国名	エネルギー	1960	1970	1980	1990	2000	2007
  フランス	全体	57.2	32.7	27.4	50.1	52.2	51.4
  	石油	6.0	2.8	2.0	4.4	2.1	1.3
  	石炭	83.4	68.9	40.7	40.8	16.5	1.8
  	天然ガス	99.8	70.6	29.2	9.7	4.2	2.4
  ドイツ	全体	88.1	57.9	52.0	53.0	40.1	41.4
  	石油	18.4	5.9	3.9	3.9	3.1	4.3
  	石炭	107.7	102.5	101.5	94.7	71.5	63.0
  	天然ガス	100.7	77.6	31.8	24.6	22.0	16.8
  英国	全体	72.3	49.4	99.7	100.4	121.6	83.4
  	石油	0.4	0.2	104.1	122.7	178.4	116.4
  	石炭	99.5	95.4	107.5	85.0	50.2	26.0
  	天然ガス	96.5	92.6	77.7	86.7	111.6	79.2
  米国	全体	94.7	93.5	86.1	86.2	73.4	71.2
  	石油	84.0	79.3	62.5	57.2	42.0	34.9
  	石炭	109.3	117.8	119.1	117.6	100.2	102.5
  	天然ガス	99.9	98.4	95.3	95.4	81.6	82.8
  中国	全体	-	-	102.8	102.7	97.1	92.8
  	石油	-	-	121.1	125.5	73.9	52.5
  	石炭	-	-	99.4	99.1	103.8	102.1
  	天然ガス	-	-	100.0	100.0	109.7	98.0
  日本	全体	58.1	15.3	12.6	17.2	20.4	17.6
  	石油	1.8	0.5	0.2	0.3	0.3	0.4
  	石炭	85.9	46.6	18.3	5.9	1.6	0.0
  	天然ガス	100.3	68.2	9.1	4.3	3.5	4.3
  韓国	全体	-	-	22.5	24.3	17.3	19.1
  	石油	-	-	0.0	0.0	0.7	0.6
  	石炭	-	-	60.8	29.6	4.5	2.4
  	天然ガス	-	-	0.0	0.0	0.0	1.0
  IEAのEnergy Balance of OECD countries 2009およびEnergy Balance of Non-OECD Countries 2009による。

需給構造

【2010】

• 資源エネルギー庁（2010）による『平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）』から
  

  【第123-1-2】アメリカのエネルギー需給構造（左：一次供給、右：最終消費） （出所） IEA「Energy Balances of OECD Countries」をもとに作成	【第123-2-2】英国のエネルギー需給構造（左：一次供給、右：最終消費） （出所） IEA「Energy Balances of OECD Countries」をもとに作成
  【第123-3-2】フランスのエネルギー需給構造（左：一次供給、右：最終消費） （出所） IEA「Energy Balances of OECD Countries」をもとに作成	【第123-4-2】ドイツのエネルギー需給構造（左：一次供給、右：最終消費） （出所） IEA「Energy Balances of OECD Countries」をもとに作成
  【第123-5-2】スペインのエネルギー需給構造（左：一次供給、右：最終消費） （出所） IEA「Energy Balances of OECD Countries」をもとに作成	【第123-6-2】イタリアのエネルギー需給構造（左：一次供給、右：最終消費） （出所） IEA「Energy Balances of OECD Countries」を基に作成
  資源エネルギー庁（2010）による『平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）』から

エネルギー価格

• 発電コストおよび電気料金については『発電・電力とは』のページを参照。

【2008】

• 星野・杉山（2008）による『国内エネルギー価格の比較分析』から
  

  図1 国内エネルギー価格の比較(家庭用、産業用) (2006 年, データ欠損のため一部2005 年) 各国の国内エネルギー価格（家庭用、産業用）を比較した。課税前の価格水準では、おおむね日本、欧州、北米の順となるが、課税後の価格水準では、欧州の税率が高いことから、日本と欧州はほぼ同水準となる。先進諸国では、家庭用に比べ産業用価格は低めで、国際間の価格差も相対的に小さい。 注） IEA Energy Prices and Taxes より当所作成。縦線の長さは、各国の、税込み（上限）税抜き（下限）価格の範囲を示す。「欧州4 カ国」は、イタリア、フランス、ドイツ、英国の価格を、各需要量で加重平均した。同様に、「北米」では、カナダ、米国の加重平均を、「中印」では中国とインドの加重平均である。	図3 日本のエネルギー輸入CIF 価格の推移 出所：IEEJ、DOE、東京電力、関西電力、中部電力「有価証券報告書」より
  図5 家庭用エネルギー価格の比較 石油製品は、税価格で大きな違いが生じている。天然ガス、電力価格は、税抜き価格で大きな差がある。輸送形態や安全基準など様々な各国の事情を反映したものである	図6 産業用エネルギー価格の比較 石油製品は、税価格の違いが大きいが、家庭用ほどではない。天然ガス、電力価格の、税抜き価格の開きも、家庭用に比べて小さく、課税の度合いも低い。
  図7 家庭用エネルギー価格の比較 2000 年以降、特に欧米各国の石油、天然ガス価格の上昇が顕著である。日本は、天然ガス価格（高め安定）、電力価格（低下）が特異な推移を示している。	図8 産業用エネルギー価格の比較 家庭用と同様、2000 年以降、特に欧米各国の石油、天然ガス価格の上昇が顕著である。日本は、1980 年代後半以降、天然ガス価格、電力価格がともに低下傾向にある。
  図9 家庭用エネルギー価格水準と一人当たり所得との関係 石油製品では、日米は比較的に通った分布になっているのに対し、欧州先進国が比較的高めの価格である。天然ガス、電力では、日本と米国の価格水準の間に、多くの欧州先進国が分布している。	図10 産業用エネルギー価格水準と一人当たり所得との関係 欧州先進国の産業用ガス価格は、米国よりも低い。産業用の電力価格についてみると、欧州では、米国の価格水準をはさんで上下に比較的狭い範囲に分布している。
  図11 2005 年時点でのG7 各国のエネルギー源別本体価格、VAT 税、物品税等 データ出所：Energy Prices and Taxes (2007) 欧州では、従価税であるVAT税率。及び石油製品についての物品税率も高率である。米国は、自動車用燃料を含め、エネルギー税率は低い。
  図12 最終エネルギー消費の平均エネルギー価格（除く電力） 1980 年代半ばにかけて、日本は、G7 各国のなかでも際立って高水準であったが、1980 年代後半に急速に低下し、1990 年代以降はほぼ一定の水準で推移した。欧米諸国、中国、インドでは、特に1990 年代後半以降、継続的な価格上昇がみられる。電力を除いた平均では、2000 年以降、英国、イタリアは日本よりも高くなっている。
  星野・杉山（2008）による『国内エネルギー価格の比較分析』から

将来のエネルギー（世界の見通し）

• モデル／シナリオ／ビジョンは『地球観測とは』のページも参照。
• 資源問題の展望と対策は『展望と対策』のページも参照。

【2012】

• BP（2012）による『BP Energy Outlook 2030』から
  

  BP（2012）による『BP Energy Outlook 2030』から IEA NPS＝New Policies Scenario、IEA CPS＝Current Policies Scenario。

【2001】

• Global Business Environment, Shell Internationa（2001）による『Energy needs, choices and possibilities: scenarios to 2050』から
  

  	Energy supplies continue to evolve from high- to low- carbon fuels and towards electricity as the dominant energy carrier - from increasingly distributed sources - driven by demands for security, cleanliness and sustainability.
  〔Global Business Environment, Shell International(2001)によるEnergy needs, choices and possibilities: scenarios to 2050から〕

【1996】

• Waitee（1996）による『Energy 2025』から
  

  〔Lowell E. Waitee氏によるWelcome to Geocomplexity.comの中の『Energy 2025』から〕

EISD（持続可能なエネルギー開発のための指標）

【2005】

• International Atomic Energy Agency/United Nations Department of Economic and Social Affairs/International Energy Agency/Eurostat/European Environment（2005）による〔『Energy Indicators for Sustainable Development: Guidelines and Methodologies』（11-15）から〕【見る→】

【2000】

• IEA（2000）による『Indicators for Sustainable Energy Development』から
  

  Figure 1: Interrelations between sustainability dimensions of the energy sector. 〔IEAによる『Indicators for Sustainable Energy Development』から〕

長期エネルギー需給見通し

※1967年からほぼ3年毎に、『エネルギー基本計画』に基づいて経済産業省（審議会⇒総合エネルギー調査会の需給部会）がつくるエネルギー需給の長期試算。最新は2008年〔その前は、2005年（14回目：この回から2030年度と2010年度見通し）、2001年（2010年度見通し）、…〕。

• 『資源政策』のページも参照。

【2009】

• 経済産業省（2009）による『長期エネルギー需給見通し（再計算）』から【見る→】
  　2009年8月にとりまとめた2008年5月の『再計算』。

【2008】

• 資源エネルギー庁（2008）による「長期エネルギー需給見通し」のとりまとめから【見る→】
  　2008年5月にとりまとめた『2030年エネルギー需給見通し』と『2010年エネルギー需給見通し』。
• 総合資源エネルギー調査会需給部会による長期エネルギー需給見通し（案）から【見る→】
  　2008年3月に部会がまとめた（案）。

【2003】

• 松尾（2003）によるClimate Expertsの『モデルや見通しの結果の読み方』から〔原図は藤目氏によるTPES（一次エネルギー総供給）〕
  

  松尾（2003）によるClimate Expertsの『モデルや見通しの結果の読み方』から〔原図は藤目氏によるTPES（一次エネルギー総供給）〕

オルドバイ仮説

【2000】

• Duncan（2000）による『World energy production, population growth, and the road to the Olduvai Gorge』から
  

  Figure 1. World, OPEC, and Non-OPEC Oil Production Notes: (1) World oil production is forecast to peak in 2006. (2) The OPEC/non-OPEC crossover event occurs in 2008. (3) The OPEC nations' rate of oil production from 1985 to 1999 increased by 9.4 times that of the non -OPEC nations.

  Figure 4. The Olduvai Theory: 1930-2030. Notes: (1) 1930 => Industrial Civilization began when (the world average energy production (use) per person) reached 30% of its peak value. (2) 1979 => the world average energy production (use) per person reached its peak value of 11.15 boe/c. (3) 1999 => The end of cheap energy. (4) 2000 => Start of the "Jerusalem Jihad." (5) 2006 => Predicted peak of world oil production (Figure 1, this paper). (6) 2008 => The OPEC crossover event (Figure 1). (7) 2012 => Permanent blackouts occur worldwide. (8) 2030 => Industrial Civilization ends when the world average energy production (use) per person falls to its 1930 value. (9) Observe that there are three intervals of decline in the Olduvai schema: slope, slide and cliff - each steeper than the previous. (10) The small cartoons stress that electricity is the essential end-use energy for Industrial Civilization.

  〔Duncan,R.C.(2000): World energy production, population growth, and the road to the Olduvai Gorge. The Pardee Keynote Symposia, Geological Society of America, Summit 2000 in Reno, Nevada on November 13, 2000. Population and Environment, May-June, 2001, 22(5).から〕

【1996】

• DIE OFF（1996）による『The Olduvai Theory:　Sliding Towards a Post-Industrial Stone Age』から
  

  Figure 2. World Average Energy-Use Per Person Comparison of Four Sets of Historic Data "BOE" means Barrels of Oil Equivalent 〔DIE OFFの中の『The Olduvai Theory:　Sliding Towards a Post-Industrial Stone Age』から〕