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人口問題(人口爆発、Overpopulation)に関連する情報を集めている。 現在(2009年)の世界における人口順位(Population Order)で1億人以上は、1位中国(China:13.5億人強)、2位インド(India:12億人弱)、3位米国(USA:3.2億人弱)、4位インドネシア(Indonesia:2.3億人弱)、5位ブラジル(Brazil:1.9億人強)、6位パキスタン(Pakistan:1.8億人強)、7位バングラデシュ(Bangladesh:1.6億人強)、8位ナイジェリア(Nigeria:1.5億人強)、9位ロシア(Russia:1.4億人強)、10位日本(Japan:1.3億人弱)、11位メキシコ(Mexico:1.1億人弱)である。 世界人口(World Population)は68億人(2009年)を超えているが、中国やインド等の開発途上国(Developing Country)の人口増に伴う資源消費(Resource Consumption)の増大や環境問題(Environmental Problem)の激化が懸念されている。ただし、一人当りで比較すれば、先進国(Developed Country)の方が圧倒的に大きな影響を与えているため、問題は簡単ではない。 日本の人口は1.3億人弱(世界第10位)(2009年)であるが、減少傾向に転じている。日本の場合は、少子高齢化(Declining Birthrate and a Growing Proportion of Elderly People)という新たな問題に直面している。 日本の1950→1960→1970→1980→1990→2000→2006→2008年時点における人口構成は、年少人口(0〜14歳)35→30→24→24→18→15→14→14%、生産年齢人口(15〜64歳)60→64→69→67→70→68→66→65%、老年人口(65歳以上)5→6→7→9→12→17→21→22%(内、75歳以上1→2→2→3→5→7→10→10%)である。 |
| 世界の人口 |
![]() 世界人口 1800-2100年 黒線は推定値、青線は統計値、赤・橙・緑線は国連の推計値(それぞれ高位・中位・低位) ウィキペディア(HP/2012/2)による『世界人口』から |
![]() ![]() 〔浜松誠二氏による東アジア共生へのシナリオの『第1章 経済開発の進展』の『第1節 経済の発展段階』の『1 人口規模』から〕 |
![]() Global Ambient Population, 2003 〔Oak Ridge National Laboratoryによる『LandScan』の『LandScan 2003』から〕 |
![]() 〔本川 裕氏による社会実情データ図録の中の『世界150カ国の人口と面積』から〕 |
![]() Global Earth Lights 〔Calvin J. Hamilton氏によるViews of the Solar Systemの『Earth Introduction』の中の『Earth Lights』から〕 |
![]() 〔国連のUNFPAによるDay of 6 Billionの『FAST FACTS』のページから。〕 |
![]() 〔国連のUNFPAによるDay of 6 Billionの『FAST FACTS』のページから。〕 |
![]() 〔NASAによるVisible Earthの『Human Dimensions』の中から〕 |
![]() Asia Population Density, 1995 UN adjusted data {Lambert Azimuthal Projection} 〔The Trustees of Columbia University in the City of New YorkによるGridded Population of the Worldから〕 |
| 日本の人口 |
※子供の数(15歳未満人口)は1,738万人(2007年:総人口は1億2,775万人)で、総人口の13.6%。内訳は、0〜5歳(未就学)664万人(5.2%)、6〜11歳(小学生)712万人(5.6%)、12〜14歳(中学生)362万人(2.8%)である。
因みに、犬猫のペット数は2,234万頭(2009年)であり、子供の数を大きく超えている。
※在日外国人数は約222万人(2008年)。内訳は、一般永住者が約22%、特別永住者が19%、定住者が12%、日本人の配偶者等が11%、留学が6%である。国籍別では、中国が約30%(約66万人弱)、韓国・朝鮮が27%(約59万人弱)、ブラジルが14%、フィリピンが10%、などである。
※訪日外客数は約679万人(2009年:観光客476万人、商用客119万人)である。国別内訳は、韓国159万人、台湾102万人、中国101万人、米国70万人、香港45万人、オーストラリア21万人、英国18万人、タイ18万人、カナダ15万人、シンガポール15万人、フランス14万人、ドイツ11万人、などである。
※なお、世界の最高齢者は114歳であり、日本は113歳である(いずれも、2010年8月現在)。
※また、母子保健法によれば、新生児は出生後28日未満の乳児であり、乳児は一歳に満たない子供である。さらに、児童福祉法等の定義によれば、幼児は満1歳以上就学前の者である。
![]() 国立社会保障・人口問題研究所(2012)による『日本の将来推計人口(平成24年1月推計)−平成23(2011)年〜平成72(2060)年−』から 出生と死亡について、それぞれ高位・中位・低位の推計が、コーホート要因法を基礎として行われている。上図は死亡が中位のときの出生が3通りの場合の推計図である。 |
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我が国の総人口の見通し ![]() 資料:「日本の将来推計人口(平成14年1月推計)」国立社会保障・人口問題研究所 〔国立社会保障・人口問題研究所の『少子化情報ホームページ』の中の『我が国の総人口の見通し』のページから。〕 |
| 寿命とエネルギー消費量 |
![]() 図 16 日本におけるエネルギー消費量と寿命 ![]() 図19 世界各国のエネルギー消費量と平均寿命の関係(2003 年) 小出(2009)による『気候変動に関する政府間パネル(IPCC)報告と温暖化二酸化炭素説の問題点』から |
| 平均寿命と健康寿命 |
※零歳児の平均余命を平均寿命と呼ぶが、健康な体での(日常生活で介護等が不要な状態:日常生活に支障が出る病気や怪我の無い状態)平均寿命である平均健康寿命が重要視されてきている。平均寿命−平均健康寿命の期間は介護等(最悪の場合は寝たきり状態)が必要な期間であり、数年から10年間程度と推定されている(国および性別により異なる)。
![]() 生命保険文化センターによる『健康寿命とはどのようなもの?』から |
| 人口ピラミッド |
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