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教育問題（Education Problems）

主に日本（Japan）の教育問題（Educational Problem）に関連する特徴的な情報を集めている。

• 大学教育については『高等教育』のページを参照。
• 大学問題については『大学問題』のページを参照。
• 教育については『教育について』のページを参照。
• 自殺については『病気/健康』のページを参照。

リンク

【リンク】

• 教育問題（不明）　　http://www.csj.co.jp/whatsbest/site/education/key3.html
  　CyberSpaceJapan Inc.によるWhat'sBest!の中のページ。

【教育問題】

• Category:教育問題　　http://ja.wikipedia.org/wiki/Category:%E6%95%99%E8%82%B2%E5%95%8F%E9%A1%8C
  理科離れ　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%90%86%E7%A7%91%E9%9B%A2%E3%82%8C#_note-10
  アカデミックハラスメント　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%82%AB%E3%83%87%E3%83%9F%E3%83%83%E3%82%AF%E3%83%8F%E3%83%A9%E3%82%B9%E3%83%A1%E3%83%B3%E3%83%88
  　『アカデミックハラスメント（略称・アカハラ）は、大学などの学内で、教授がその権力を濫用して学生や配下の教員に対して行う、数々の嫌がらせ行為。上下関係を利用した嫌がらせであるためパワーハラスメントの1類型ととらえることができる。また、大学の学内で生じやすい点を捉えれば、キャンパスハラスメントにも分類できる。言葉としては1995年頃から使われた上野千鶴子による造語であり、和製英語である。
  　アカデミックハラスメントの例は、大きく二つに分けられる。まず学生（特に研究室に配属されている4年生・大学院生）に対する例としては、授業を受けさせない、専攻の変更を迫る、学位論文を受理しないなどの行為を、客観的で合理性のある理由無しに行う、学生のプライバシーを暴露する、就職活動において不利な扱いをする（理由無く推薦を拒否するなど）、私的な用事に使う、といったものがある。一方、教員間における例としては、昇進における差別、研究の妨害、退職勧告などがある。
  　学生に対するハラスメントは極めて深刻かつ重大だが、大学においては教授会に人事権があるため、教職員間のハラスメントも深刻である。
  　アカデミックハラスメントは単純な地位の差が原因で、性的な内容に限らないため、男子学生に対しても発生し得る（もっとも、女性教員の男子学生に対するセクハラも発生し得る）。一部に、セクハラとアカハラを混同している人間がいるが、これは間違いである。』
  Academic dishonesty　　http://en.wikipedia.org/wiki/Academic_dishonesty

【教育基本法問題】

• 教育基本法　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%95%99%E8%82%B2%E5%9F%BA%E6%9C%AC%E6%B3%95
  Fundamental Law of Education　　http://en.wikipedia.org/wiki/Fundamental_Law_of_Education
• 教育基本法案について　　http://www.mext.go.jp/b_menu/kihon/houan.htm
  　文部科学省の『教育』の『より良い教育を目指して』の中のページ。
  ⇒教育基本法について
  教育基本法資料室　　http://www.mext.go.jp/b_menu/kihon/index.htm
  ⇒教育基本法資料室へようこそ！
• 教育基本法の改悪をとめよう！全国連絡会　　http://www.kyokiren.net/
  　『【対照表】教育基本法と与党改悪法案（2006年4月28日に国会提出）の比較＜ＰＤＦ＞』、『教育基本法「改正」の問題点って？』、『改悪阻止全国ネットワーク』など。
  　『教育基本法の改悪をとめよう！全国連絡会は、「教育基本法改悪反対」で一致した人でできた、超党派のゆるやかなネットワークです。
  　２００４年４月２４日に、大内裕和さん、小森陽一さん、高橋哲哉さん、三宅晶子さんの４人の呼びかけで発足しました。』
• 教育基本法「改正」情報センター　　http://www.stop-ner.jp/
  　『■教育基本法「改正」情報センター設立趣旨
  　教育基本法改正案が去る4月28日に閣議決定され、国会に提出されました。
  　国会提出前からマスコミは愛国心問題に特化させて教育基本法改正について論じてきました。しかし、教基法改正の狙いは「戦争ができる国づくり」にだけあったわけではありません。また、法案を見てみても、「愛国心」教化に劣らないほど、あるいはそれ以上に重要な問題が含まれていることがわかります。
  　日本教育法学会教育基本法研究特別委員会が5月9日に公表した『教育基本法改正案に対するコメント＜第1版＞』は、的確に、法案の特徴を次の4点にまとめています。
  　第1． 教育基本法を、教育の自主性保障法から教育の権力統制正当化法へと基本精神を180度転換させていること。
  　第2． 公教育を道徳教育に一元化し、国家法定の道徳を法律によって強制することを可能にし、国家道徳強制法とでも言うべき実質を備えていること。
  　第3． 評価を軸にした学力競争とそれが生み出す格差を是認する学校教育制度づくりを実行していく権限を国に包括的に授権していること。
  　第4． 計画・実施・評価・それに応じた財政配分という安上がりな手法を用いて、規制緩和と統制を内容とする教育改革をトップダウン方式で実行することを可能にしていること。
  　教化されるのは愛国心だけではありません。より広い人間像そのものが教化されるのです。押し付けられるのは人間像だけではありません。評価を軸として国による学力統制と学力競争が押し付けられようとしています。政府が掌握するのは道徳と教科を含む教育内容統制権限だけではありません。バウチャー制度の導入、学校選択制の導入、国による財政責任の放棄とそれの自治体への押付け、などなどの新しい教育制度をフリーハンドでトップダウン方式で導入する権限も政府に与えられます。国による包括的な権力統制の対象となるのは初等中等教育だけではありません。家庭教育、幼児教育、社会教育そして大学までもがその対象となるのです。
  　これらの問題点が国会で明らかにされないまま、国民に理解されないまま、法案が成立してよいはずはありません。これらの問題点を厳密に審議したうえ、法案は廃案とされるべきです。
  　そこで、次の3つのことを目的として、「教育基本法『改正』情報センター」を同法案の国会審議に対応して立ち上げることにしました。
  �T　以下の情報を提供し、市民および国会議員による教基法案の問題点の理解の深化に寄与する。
  　・ 教基法改正に関心のある市民、研究者が、問題点の広がりと深さを理解できる情報
  　・ 国会における議論の状況を含む最新の情勢をすぐに把握できる情報
  　・ 国会議員が、論点の広がりと深さを理解し、国会質問の基礎にできる情報
  �U　国会審議を市民注視のもとで行わせる環境を作り、国会外の運動と国会における議論をリンクする。
  �V　国会に対するロビイングを行う。』
  ⇒教育基本法改正情報センター

【学習指導要領】

• 学習指導要領　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%AD%A6%E7%BF%92%E6%8C%87%E5%B0%8E%E8%A6%81%E9%A0%98
  　『学習指導要領（がくしゅうしどうようりょう）とは、文部科学省が告示する教育課程の基準のことである。』
  Curriculum guideline　　http://en.wikipedia.org/wiki/Curriculum_guideline
• 学習指導要領/評価規準　　http://www.nicer.go.jp/guideline/
  　教育情報ナショナルセンター（NICER）による。
  過去の学習指導要領　　http://www.nicer.go.jp/guideline/old/
• 新学習指導要領　　http://www.mext.go.jp/b_menu/shuppan/sonota/990301.htm
  文部科学省の『教育』の『小・中・高校教育に関すること』の『学習指導要領』の中のページ。
  ⇒現行学習指導要領
  学習指導要領　　http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/youryou/index.htm
  　文部科学省の『初等中等教育』の中のページ。『現行の学習指導要領（平成元年度改訂）』、『新しい学習指導要領（平成10年度改訂）』。
• あなたはどの指導要領？　　http://www.h4.dion.ne.jp/~kyouiku/nenrei.htm
  　Makoto Imazato氏によるなんでも教育研究所の中のページ。
• 学習指導要領の変遷　　http://www.osaka-c.ed.jp/hensenpdf/hensen.htm
  　大阪府教育センターによる。

【理科離れ】

• 理科離れ　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%90%86%E7%A7%91%E9%9B%A2%E3%82%8C
  　『理科離れ（りかばなれ）とは、理科に対する生徒・児童の興味・関心が低くなったり、授業における理解力が低下したり、日常生活において重要と思われる基礎的な科学的知識を持たない人々が増えていたりすると言われる一連の議論である。科学的思考力や計算力の低下により、特に高等教育において授業の内容を理解できない生徒が増え、専門的知識・技能を有する人材の育成が難しくなることが問題として指摘されている。
  　一般的に科学技術が発展している国ほど市民の科学的思考力が低下しているとの指摘もある。これは科学技術が高度になり複雑化するにつれてブラックボックス化し理解しにくくなっているという側面もある。ただ、日本では、一般市民の科学リテラシーが先進諸国と比較しても極めて低いことが指摘されている。
  　科学教育に関する一部の研究グループは、文部科学省が理科の学習内容を大幅に削減し、科学教育の質を低下させていることに対する揶揄を込めて理科離しと表現することがある。』

【学級崩壊】

• 学級崩壊　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%AD%A6%E7%B4%9A%E5%B4%A9%E5%A3%8A
  　『学級崩壊（がっきゅうほうかい）とは、文部科学省（学級経営研究会）の定義によれば、「子供（達）が教室内で勝手な行動をして教師の指導に従わず、授業が成立しない学級の状態が一定以上継続し、学級担任による通常の手法では問題解決ができない状態に立至っている場合（学級がうまく機能しない状態）」である。近年、教育・社会問題としてマスコミなどに取り上げられている（1998年には、NHKスペシャル「広がる学級崩壊」で映像として報道された）。』
  授業崩壊　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%8E%88%E6%A5%AD%E5%B4%A9%E5%A3%8A
  　『授業崩壊（じゅぎょうほうかい）は、1990年代の後半から頻繁に小中学校の現場を語る際に使われるようになった言葉である。
  それまでも1970年代から、「荒れる教室」、「荒れている学校」といった表現はあったが、それは校内暴力やいじめなど、目に見えるかたちで、校内や教室に秩序が失われた状態をいっていたが、こちらは、授業中の私語や注意の散漫から始まって、勝手に授業中に席を離れて歩き回ったり、出て行ったり、それによって授業が妨げられたり、授業に生徒を集中させる求心力が失われてしまう現象をいう。あるいは、ちょっとした刺激やかかわり方で、いきなり泣き叫んだり、パニックになったりという生徒もあり、そうしたなかでADHDの子どもが、好き勝手に動き回ったりするのが皮切りになっているという意見もあるが、そんな子がいない教室でもこうした現象は見られ、全国の小中学校の3割程度にはこうした問題が起こっており、また教員でこうしたことの収拾ができなくて自信を失ったり、うつ病を発症して退職したりといったケースも多々あるとマスコミでは報道されている。』
  注意欠陥・多動性障害　　http://ja.wikipedia.org/wiki/ADHD
  　『注意欠陥・多動性障害（ちゅういけっかん・たどうせいしょうがい、英語: AD/HD: Attention Deficit / Hyperactivity Disorder）は多動性、不注意、衝動性を症状の特徴とする発達障害の一つと言われているが、DSM-IV-TRでは行動障害に分類されている。じっとしている等の社会的ルールが増加する小学校入学前後に発見される場合が多いが、発症は生まれつきであるとされている。なお「注意欠陥・多動性障害」はDSM-IV-TRによる正式名である (AD/HD: Attention Deficit / Hyperactivity Disorder) 。』
  Attention-deficit hyperactivity disorder　　http://en.wikipedia.org/wiki/Attention-deficit_hyperactivity_disorder
• 学級崩壊等に焦点をあてた教育の在り方（不明）　　http://www.pref.gifu.lg.jp/pref/s21401/kenkyu/1/1_25.htm
  　岐阜県地方自治大学校政策研究チームによる。

【学力崩壊】

• NAEE２００２（不明）　　http://www.naee2002.gr.jp/index.html
  　「２００２年度からの新指導要領の中止を求める国民会議」（略称、ＮＡＥＥ２００２）による。
  ⇒http://www.geocities.co.jp/SweetHome-Brown/2690/
• 高等教育フォーラム（不明）　　http://matsuda.c.u-tokyo.ac.jp/forum/
  　松田良一・正木春彦・浅島　誠・星　元紀・松本　健氏らによる。
• 教育フォーラム（不明）　　http://www.math.hc.keio.ac.jp/edu/
  　西村和雄・戸瀬信之の両氏による。

【いじめ】

• Category:いじめ　　http://ja.wikipedia.org/wiki/Category:%E3%81%84%E3%81%98%E3%82%81
  Category:Bullying　　http://en.wikipedia.org/wiki/Category:Bullying
  いじめ　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%81%84%E3%81%98%E3%82%81
  　『いじめ（苛め、虐め）とは、立場の弱い個人に対して、精神的にあるいは肉体的に苦痛を与える行為である嫌がらせが一時的もしくは継続的に行われている状況である。たとえ、苛めているつもりがなくても、抵抗する手段をもたない相手が、自分の行為によって苦痛を感じれば、それは広義のいじめとなる。
  　最近は物を隠す（いたずらする）、交換日記で悪口を書くなどといった「心に対するいじめ」も注目されている。シカトなどは陰湿且つ水面下で行われることから、教師や周囲が気づかないうちに深刻な事態ということになりやすい。
  　日本に限らず、欧米でもいじめは深刻な問題になっている。英語の表記は、bullying。いじめによると見られる自殺も、アメリカでも増大化の一途で、いじめと自殺（suicide）を組み合わせた「bullycide」（いじめ自殺）という造語も流布している。
  　なお、現在の日本では単に「いじめ」といった場合、学校で子供が行なういじめを指すことが多いが、実際には大人の社会でもいじめに相当する現象は存在している。職場いじめを参照。また、ネット上のユーザによるネットいじめも存在する。』
  Bullying　　http://en.wikipedia.org/wiki/Bullying
• いじめの問題に関する総合的な取組について（不明）　　http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/08/07/960750.htm
  ⇒http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/04121502/017.htm
  　文部科学省による。
  生徒指導上の諸問題の現状について（概要）　　http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/16/08/04082302.htm#mokuji
  （６−１）　児童生徒の自殺の状況　　http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/18/09/06091103/006.pdf
  （2−1）いじめの発生学校数・発生件数　　http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/16/08/04082302/005.htm
  児童生徒のいじめ問題に関する都道府県・指定都市生徒指導担当課長緊急連絡会議について　　http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/seitoshidou/06102402.htm
• あなたに読んでもらいたいページ　　http://www.inochinodenwa.or.jp/04-jisatu.htm
• いじめ自殺を防ぐために　　http://www.n-seiryo.ac.jp/~usui/news/jisatu/2006/ijimejisatu2006.html
• いじめ撲滅ネットワーク 　　http://members.jcom.home.ne.jp/i-network/
• いじめ問題の克服のために　　http://www.edu.pref.ibaraki.jp/board/gakkou/izime/izime.htm
• いじめられっ子応援HP　　http://ijime.nobody.jp/
• いじめ問題の克服のために（不明）　　http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/domestic/student_suicide/

【不登校】

• 不登校　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%8D%E7%99%BB%E6%A0%A1
  　『不登校（ふとうこう）とは、学校に登校しない状態のこと。以下のように分類される。
  １．学籍がなく、登校しない状態のこと。非就学者も参照。過年度生（受験浪人）や就学猶予と就学免除なども含まれる。
  ２．学籍がある人が、登校しない状態のこと。欠席・長期欠席も参照。休学や停学、出席停止なども含まれる。
  ３．日本政府の用法では、2番のうち、欠席日数が年間30日以上で、経済的理由や病気による入院等を除いたもの（任意の長期欠席）だけを「不登校」と呼ぶ。マスメディアで「不登校」という語句が使われる場合、多くはこの意味である。「登校拒否（とうこうきょひ）」と範囲がほぼ重なる。詳しくは「長期欠席」を参照。
  　本記事では、以上のすべてを包括的に解説する。』
  長期欠席　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%95%B7%E6%9C%9F%E6%AC%A0%E5%B8%AD
  　　『長期欠席（ちょうきけっせき）とは、学校に在籍している学習者が、一定以上の日数を欠席することである。長欠（ちょうけつ）と略される。不登校の概念と関わりが深い。より長期にわたる場合や、予定の立つ欠席の場合は「休学」や「長期休学」と呼ぶこともある。長期欠席中の人が、学校に再び出席し始めることを、再登校、学校復帰、復学などと呼ぶ。』
  School refusal　　http://en.wikipedia.org/wiki/School_refusal
  学校恐怖症　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%AD%A6%E6%A0%A1%E6%81%90%E6%80%96%E7%97%87
  　『学校恐怖症(がっこうきょうふしょう)とは、生徒・児童が何らかの心理的原因で学校に行けなくなる症状。不登校と違い対人障害の一つ。』
  引きこもり　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%BC%95%E3%81%8D%E3%81%93%E3%82%82%E3%82%8A
  　『引きこもり（ひきこもり、引き籠もり、Hikikomori, social withdrawal）とは、人がある程度狭い生活空間の中から社会に出ない事を言う。具体的には、自分の部屋でほとんどの時間を過ごし、学校や会社には行かない状態、あるいはそのような人を引きこもりと呼ぶ。　文化依存症候群という精神疾患の一種に分類するという見解もある。』
  Hikikomori　　http://en.wikipedia.org/wiki/Hikikomori
• 今後の不登校への対応の在り方について（報告）　　http://www.mext.go.jp/b_menu/public/2003/03041134.htm
  　文部科学省による。
  第５章 不登校（不明）　　http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/13/12/011231/011231e.htm#1
  不登校への対応について　　http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/futoukou/main.htm
• Fonte.　　http://www.futoko.org/top/
  ⇒http://www.futoko.org/
• 不登校が輝く　　http://www.nissei.ac.jp/futoukou/
• 麦の根　　http://www.muginone.com/
• サポート校ガイド　　http://www.support-school.com/
  ⇒サポート校・通信制高校ガイド
• 不登校問題　原因・対策・対応を考えましょう（不明）　　http://www.athome-net.info/index.html

【その他】

• 卒業生の所得とキャリアに関する学部間比較　　http://www2.osipp.osaka-u.ac.jp/~matusige/gakubukanhikaku030728.pdf
  　大谷 剛・松繁寿和・梅崎 修の三氏による。28 July, 2003, OSIPP Discussion Paper: DP-2003 -J-007, 32p．
• 最新統計調査結果　　http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/001/index.htm
  　『学校基本調査』、『学校教員統計調査』など多数。
  データからみる日本の教育（２００４）　　http://www.mext.go.jp/b_menu/shuppan/toukei/04042301.htm
  平成３〜16年版文部科学統計要覧・文部統計要覧　　http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/002/002b/koumoku.html
  ⇒文部科学統計要覧・文部統計要覧
  ＰＩＳＡ（ＯＥＣＤ生徒の学習到達度調査）２０００年調査　　http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/001/index28.htm
  　文部科学省の『各種統計情報』の中のページ。
  ⇒OECD生徒の学習到達度調査（PISA）《2000年調査国際結果の要約》