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生物資源

（Biological Resources）

リンク（Links）
文献（おもに図書）	広島大学図書館にない場合（ＯＰＡＣから見つからない場合）、授業受講者には貸し出します。<連絡先>

• 関連ソフトウェア（Software）

バイオマスとは （Biomass）	食糧資源 （Food Resources）	森林減少とは （Forest Degradation）	生物圏について （Biosphere）
資源政策 （Resource Policy）	食糧問題 （Food Problem）	野生生物種減少とは （Endangered Species）	生物学 （Biology）
原料資源 （Raw Material Resources）	HIVとは （HIV）	農薬とは （Pesticide）	生態系とは （Ecosystem）
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食の安全 （Food Security）		菌類について （Fungi）

【リンク】

• 農林水産研究成果ライブラリー⇒農林水産文献ライブラリ　　http://rms2.agsearch.agropedia.affrc.go.jp/contents/JASI/index.html
  　農林水産省農林水産技術会議事務局による農学情報資源システム（Agropedia）の中のライブラリーの一つ。
  　『農学情報資源システムとは
  　農林水産省農林水産技術会議では,平成11年11月に食料・農業・農村基本法等を踏まえて農林水産研究基本目標の改訂を行い,この中で研究成果の効果的活用を図る観点から,研究成果のデータペース化やネットワークライブラリーの構築を図り,積極的な情報の発信に努めるとしたところである。
  　農林水産研究計算・情報センターでは,これまでも一部の研究成果情報はインターネット上で提供してきたが,この度,上記の動向を踏まえ,「農学情報資源システム(Agropedia*)」の整備,研究論文等のデジタル化の整備を行い,広く国民に対し,インターネットを通して国の農林水産関係の各種研究成果情報や映像情報の提供を始めることとした。
  

  *Agropedia:農林水産試験研究に関する知の泉を創造するべく,さまざまなデータベースを一同に集め,これらをインターネットを通じて情報提供するシステムの愛称。 　農(Agriculture)に関する知の泉(Encyclopedia)を意味する合成語。

  [農学情報資源システム整備事業の概要]
  1.次世代超高速ネットワークの管理運用技術を開発するため,全国網である農林水産省研究ネットワーク(MAFFIN)と郵政省の研究開発用ギガビットネットワーク(JGN)との接続を行ない,さらにMAFFINとインターネットとの回線速度を6Mbpsから45Mbpsに高速化し,世界への情報発信機能が飛躍的に強化された。
  2.研究計算・情報センターでは研究情報の飛躍的な増大に対応して,大容量データの収集・蓄積・提供を円滑に行うため,高速ネットワーク機器,大容量ストレージ,高速検索サーバなどを配置した。また,全国の農林水産省試験研究機関13か所にも映像伝送設備を設置し,音声,映像情報をネットワークを通じて広く一般にも提供できる環境を農学情報資源システムとして整備した(図1)。
  [新たに提供される研究成果情報等]
  1.研究論文等の全文デジタル情報(「農林水産研究成果ライブラリ一(AGROLib)」)
  　農林水産研究情報センターでは,農林水産省試験研究機関及び生物系特定産業技術研究推進機構の協力により,試験研究機関等が発行する研究報告のほか4種類の刊行物について,創刊から最新版までのすべてをデジタル化し,全文情報データペース化(PDFファイル形式*)した。その研究論文総数は,1万6千件以上で,総ページ数は40万ページ以上である(表1)。利用者は,WWWブラウザの他にPDFリーダーソフトを利用することにより,閲覧およびデータのダウンロードをすることができる。国の研究成果情報が短期間に整備され,かつこれほど膨大なデジタル情報として,一度に公開されるのは我が国では初めてである。
  *PDF:Portable Document Formatの略。デジタル化文書の標準的なデータ形式のひとつ。紙面のイメージをそのままデジタル化する。アドビシステムズ(株)(Adobe)が無料で提供しているアクロバットリーダーを用いて表示・印刷を行うことができる。
  2.地球観測衛星データ(「農林水産衛星画像データペース(SIDaB)」)
  　農林水産研究計算センターでは,農林水産省試験研究機関と協力し,NOAA約2万件,DMSP約3万件等の地球観測衛星データをデータペース化した(表2)。利用者はWWWブラウザを用い,希望するデータを検索できるだけではなく,観測期間やフォーマットなどを指定して,新たにデータを作成することができる。データのダウンロードも可能である。』
  　『農林水産研究成果ライブラリーは，国のプロジェクト研究等で得られた研究成果をデジタル（pdfファイル）化して， 広く国民に提供することを目的としています。とくに，当省では「基礎研究推進事業」等の提案公募方式にかかる研究者等におおいに ご利用いただくことを期待しています。
  　なお，本農林水産研究成果ライブラリーは，平成１１年度第２次補正予算により「農林産試験研究関連情報デジタルコンテンツ整備事業」 として構築されました。』
  　『掲載内容のご案内
  ○ 国立試験研究機関研究報告（各試験研究機関発行）　農林水産省の各試験研究機関で得られた研究論文が収録されています。（１９０３年〜逐次追加予定）
  ○ プロジェクト研究成果シリーズ（『研究成果』農林水産技術会議事務局発行） 　国のプロジェクト研究等で得られた研究成果を総合的かつ体系的にまとめたものです。 （１９５９年〜逐次追加予定）
  ○ 農業地域標準技術体系（『地域標準技術体系』農林水産技術会議事務局発行） 　水田作，畑作，畜産，園芸，養蚕の５分野の技術体系を行ったもので，主に普及行政等の 関係者の現地での普及指導に活用するための実践的な手引き書として作成したものです。 （１９６５年〜１９７２年）
  ○ 農業実用化技術レポート（『実用化技術レポート』農林水産技術会議事務局発行） 　地域標準技術体系に続くシリーズとして作成されたものです。 （１９７３年〜１９８７年）
  ○ 農作物品種解説（『品種解説シリーズ』農林水産技術会議事務局発行） 　農林水産省及び都道府県の試験研究機関が育成した農作物（水稲・陸稲，麦類，畑作物， 園芸作物，茶，飼料作物）の全品種について，その特性等を解説したものです。 （１９６３年〜逐次追加予定）
  ○ 農林水産研究文献解題　　試験研究の成果を理解されやすいものとして情報化し，その利活用の一層の促進を図ると共に研究業績を将来にわたってのこそうと意図したものであり，農林水産業に関する主要な技術的課題をとりあげ，これに関する研究文献を解題しその内容を紹介し，あるいは，主要な関係文献について体系的な整理解説を加えることにより，それぞれの時点における研究の進展の度合あるいは今後の研究にまつべき諸点を明らかにしようとするものである。』
  『公立試験研究機関研究報告等』、『農会報』も。
  関係団体・国際機関等　　http://www.maff.go.jp/www/link/links/kanren.html⇒http://www.maff.go.jp/j/link/kanren.html
  　農林水産省による。
  農林水産技術のホームページ　　http://www.kanbou.maff.go.jp/www/gichou/⇒http://www.maff.go.jp/j/kanbo/kihyo03/gityo/index.html
  　農林水産省大臣官房企画評価課技術調整室による。
• リンク集⇒リンク　　http://www.mpstpc.pref.mie.jp/SUI/link.htm
  　三重県科学技術振興センター水産研究部の中のページ。
• リンク⇒農業情報学会　　http://www.jsai.or.jp/link.html⇒http://www.jsai.or.jp/
  　農業情報学会の中のページ。

【全般】

• 農林水産省　　http://www.maff.go.jp/index.html
  Ministry of Agriculture, Forestry and Fisheries of Japan（MAFF）　　http://www.maff.go.jp/eindex.html⇒http://www.maff.go.jp/e/index.html
  　農林水産省のホームページ。農業、林業、漁業の『白書情報』を見れる。『農林水産統計データ』も役にたつ。
  統計・情報センター⇒統計情報　　http://www.maff.go.jp/www/link/links/chihou/t2.htm⇒http://www.maff.go.jp/j/tokei/index.html
  ⇒農林水産研究情報総合センター　　http://ss.cc.affrc.go.jp/ric/home.html
  農林水産研究WWWサーバー⇒農林水産研究情報　　http://www.affrc.go.jp/index-j.html
  農林水産研究関係　インターネット資源への道　　http://www2.affrc.go.jp/miti/
  　農林水産研究情報センターによる。
  農林業センサス　　http://www.maff.go.jp/census/index.html⇒http://www.maff.go.jp/j/tokei/census/afc/index.html
• 世界の食料・農林水産業事情（不明）　　http://www.fao-kyokai.or.jp/world/index.html
  　（社）国際食糧農業協会（FAO協会）の中のページ。

【農業】

• FAO　　http://www.fao.org/
  　国際連合食糧農業機関のホームページ。
  　『The Food and Agriculture Organization of the United Nations leads international efforts to defeat hunger. Serving both developed and developing countries, FAO acts as a neutral forum where all nations meet as equals to negotiate agreements and debate policy. FAO is also a source of knowledge and information. We help developing countries and countries in transition modernize and improve agriculture, forestry and fisheries practices and ensure good nutrition for all. Since our founding in 1945, we have focused special attention on developing rural areas, home to 70 percent of the world's poor and hungry people.』
• CGIAR　　http://www.cgiar.org/index.html
  国際農業研究協議グループ　　http://www.cgiar.org/languages/lang-japanese.html
  　Consultative Group on International Agricultural Research（国際農業研究協議グループ）。
• （独）農業生物資源研究所　　http://www.nias.affrc.go.jp/
  National Institute of Agrobiological Sciences　　http://www.nias.affrc.go.jp/index_e.html
  　（独）農業生物資源研究所のホームページ。
  　『 生命科学を基礎とする生物産業は、２１世紀において大きな発展が見込まれており、この分野の研究を加速し、技術革新を進め、農業分野における生産力の向上、農業の体質強化のみならず、広範な生物産業の発展を図り、新分野を開拓する必要があります。
  　このため、独立行政法人農業生物資源研究所は、動物及び植物の生命科学基礎研究を戦略的・集中的に実施することにより、世界をリードする研究を目指し、農業を含めた生物産業における応用を視野に入れた、独創的な新技術の開発を行い、得られた成果を速やかに技術移転します。』
• JA全中ホームページ　　http://www.zenchu-ja.or.jp/
  　JA（Japan Agricultural Cooperatives） グループホームページ。
  　『JAとはJapan Agricultural Co-operatives（日本の農業協同組合） の略で、新しい農業協同組合（農協）のイメージを象徴する愛称として1992年4月から使用しています。
  　JA（農協）は、人々が連帯し、助け合うことを意味する｢相互扶助（そうごふじょ）」の精神のもとに、組合員農家の農業経営と生活を守り、よりよい地域社会を築くことを目的としてつくられた協同組合です。
  　この目的のためにJAは、組合員の農業経営・技術指導や生活についてのアドバイスを行うほか、生産資材や生活に必要な資材の共同購入を行ったり、農産物を共同で販売したり、農業生産や生活に必要な共同利用施設の設置などを行っています。また、貯金の受け入れや融資を行う信用事業や万一の場合に備える共済事業などさまざまな事業や活動を行っています。』
• 全農　　http://www.zennoh.or.jp/
  　全国農業協同組合連合会(JA全農)のホームページ。
  　『JA全農は「会員が協同して事業の振興を図り、その構成員である組合員の農業の生産能率を上げ、経済状態を改善し、社会的地位を高めるのに寄与すること」を目的として、主に次の事業を行っています。
  ・生産資材・生活用品の供給と共同利用施設の設置
  ・農畜産物の運搬・加工・貯蔵または販売
  ・農業技術・農業経営向上のための教育
  ・連合農業倉庫の経営
  ・家畜市場の設置
  ・運送事業
  ・建築設計および工事監理
  ・海外の農協組織と提携した農業の開発協力』
• 米ネット　　http://www.komenet.or.jp/index.html
  　全国米穀協会 (National Rice Association)のホームページ。
• マップでみる中国四国地域の農業（変更）　　http://www.chushi.maff.go.jp/joho/toukei/demo/newpage1215.htm
  　中国四国農政局の『統計・農業情報』の中のページ。『マップでみる中国四国地域の農業�U』、『農林水産統計（中国四国）』なども。『農政局情報』の『中国四国農業の概況・中国四国農政局の主な取組』なども。
  ⇒中国四国農政局　　http://www.maff.go.jp/chushi/index.html
• （独）農業環境技術研究所　　http://ss.niaes.affrc.go.jp/index.html⇒http://www.niaes.affrc.go.jp/
  National Institute for Agro-Environmental Sciences（NIAES）　　http://www.niaes.affrc.go.jp/index_e.html
  　『情報：農業と環境』など。
  『　かつての農林水産省農業環境技術研究所は、農業生産環境を含む農業環境の制御・保全・利用に関する先行的・基盤的技術開発を行う機関として、昭和５８年（1983）１２月に発足しました。
  　この研究所は、平成１３年（2001）４月１日、装いを新たに独立行政法人農業環境技術研究所として再出発しました。研究所の任務は、次の通りです。
  １） 気候変動下において、食料を安定して供給するための戦略をたてます。
  ２） 農業生態系の持つ自然循環機能に基づいて食料と環境の安全性を確保します。
  ３） 次世代に健全な農業環境資源を継承します。』
  宇宙から見た日本の農業　　http://ss.niaes.affrc.go.jp/jspace/jspace.html⇒http://www.niaes.affrc.go.jp/jspace/jspace.html
  　（独）農業環境技術研究所の『研究・技術情報』の中のページ。
• （社）国際食糧農業協会（不明）　　http://www.fao-kyokai.or.jp/
  　FAO協会のホームページ。
  　『FAO（国際連合食糧農業機関）は、世界経済の発展及び人類の飢餓からの解放を図ることを目的として設立され、世界の食料・農林水産情報の収集、開発途上国地域における各種農林水産事業開発プロジェクト等を行っている国際連合の専門機関です。
  　(社)国際食糧農業協会(FAO協会)は我が国のFAOへの加盟に際し、各加盟国に設立されることになっているFAO国内委員会に代わるものとして、昭和27年に設立された社団法人です。
  　本協会は、設立以来、FAOの各種資料、書籍等の国内への提供、飢餓・栄養不良の撲滅及び世界食料安全保障の達成を目的としてFAOが日本国内で行う各種活動の支援やNGO（非政府組織）レベルでの協力活動に対する支援を行ってきました。』

【林業】

• 林野庁　　http://www.rinya.maff.go.jp/index.html
  　Forestry Agency のホームページ。
  　『林野庁は国有林野の管理経営、民有林野に関する指導監督、林産物の生産・流通及び消費の調整その他林業の振興に関する業務を行っています。』
• （独）森林総合研究所　　http://www.ffpri.affrc.go.jp/index-j.html
  Forestry and Forest Products Research Institute（FFPRI）　　http://www.ffpri.affrc.go.jp/e_version/index-e.html
  　（独）森林総合研究所のホームページ。『データベース』など。
  　『森林総合研究所は平成13年4月1日から独立行政法人になりました。独立行政法人とは政府が持っていた政策の立案機能と実施機能を分離し、政策の実施を担当する組織として新しく作られたものです。森林総合研究所は農林水産省が示した達成目標である中期目標を実現するために自らたてた中期計画によって研究の方向や目的を国民の前に明らかにしながら研究の質を高めていきたいと考えています。独立行政法人になっても森林・林業・木材産業に関する研究を総合的に進めていくことには変わりありませんが、これまでより柔軟な運営をはかり、より開かれた研究所になるよう努めてまいります。』
• （独）緑資源機構（廃止）　　http://www.green.go.jp/
  ⇒（独）森林総合研究所　森林農地整備センター
  Japan Green Resources Agency（J-Green）（廃止）　　http://www.green.go.jp/gyoumu/kaigai_e/index.html
  　旧森林開発公団。旧緑資源公団。
  　『独立行政法人緑資源機構は、農林業の生産条件、森林資源及び農業資源の状況等からみて、こうした資源の保全と利用を図ることが必要と認められる地域において、豊富な森林資源を利活用するために必要な林道の開設、改良等の事業、水源をかん養するために必要な森林の造成を行う事業及びこれと一体として農用地、土地改良施設等を整備する事業､並びに海外における持続可能な農業農村開発に資する事業等を行い、農林業の振興と森林及び農用地の有する公益的機能の維持増進に資することを使命として平成１５年１０月１日に発足しました。
  　本機構は、旧緑資源公団について「特殊法人等整理合理化計画」（平成１３年１２月１９日閣議決定）に基づく事業の見直しを行い、新たに「独立行政法人緑資源機構」として設立したものであり、国の定める中期目標に即して中期計画を作成し、効率的で透明性の高い事業運営を実施していくこととしております。』
• 近畿中国森林管理局　　http://www.kinki.kokuyurin.go.jp/kyoku/⇒http://www.rinya.maff.go.jp/kinki/index.html
  　『森林と親しもう』、『森林を育てよう』、『人と森との共生２１（�U）』、『リンク集』など。
• （社）全国木材組合連合会　　http://www.zenmoku.jp/
  　『木材関連Ｑ＆Ａ』など。
  　『木材業の健全な発展を図ることを目的として活動している、全国の木材業界を網羅した唯一の木材団体です。』
• 森林と環境のページ（変更）　　http://www.gef.or.jp/forest/
  　（財）地球・人間環境フォーラムによる。
  　『財団法人　地球・人間環境フォーラムは、内外の環境問題に対する科学的研究や政策研究を進める一方、環境情報の普及、環境保全活動や国際的な環境ネットワークの支援などの活動を通して、多くの人たちと手を携えながら、さまざまな環境問題の解決に、広い視野に立った貢献をしたいと考えています。』
  ⇒世界の森林と持続可能な森林管理　　http://www.gef.or.jp/activity/forest/world/index.html
• 持続可能な森林経営のための勉強部屋　　http://homepage2.nifty.com/fujiwara_studyroom/index.html
  Japan Forest Information Review　Global Aspects of Japan's Forests and Views from Japan on Global Forests　　http://homepage2.nifty.com/fujiwara_studyroom/english/e_index.html
  　（独）森林総合研究所の藤原　敬氏による。
  『地球環境時代に森林管理を考える
  このサイトは、私たちが住む地球の環境と共生できる森林管理・経営の実現のために、森林に係わる研究者と市民の交流の場となることを、また行政と関連業界の意見・提案の交換の場となることを目指しています。』
• （財）日本木材総合情報センター　　http://www.jawic.or.jp/
  Japan Wood-Products Information & Research Center (JAWIC)　　http://www.jawic.or.jp/english/index.html⇒http://www.jawic.or.jp/english/index.php
  　『木材資料室』など。
• AFP（変更）　　http://www.asiaforests.org/scripts_afp/default.asp
  （日本語）（不明）　　http://www.asiaforests.org/files/_ref/about/language/jp/index_jp.htm
  　Asia forest partnership（アジア森林パートナーシップ）。
  ⇒Asia Forest Partnership　　http://www.asiaforests.org/
• A Complete NATURAL RESOURCE INVENTORY GLOSSARY With Emphasis on Forestry　　
  http://forestry.about.com/blforgls.htm?once=true&
  　About, Inc.の中のページ。
• 「自然の森」と「街の森」から、地球温暖化防止を考える 〜森林資源の活用・循環のあり方〜（不明）　　http://research.mki.co.jp/eco/morinokai/index.htm
  　「杜の会」による。三井情報開発（株）の『環境・資源研究サイト』の中のページ。

【漁業】

• （独）水産総合研究センター　　http://www.fra.affrc.go.jp/
  Fisheries Research Agency（FRA）　　http://www.fra.affrc.go.jp/english/eindex.html
  　（独）水産総合研究センターのホームページ。『データベース等』、『刊行物等』、『関連リンク』など。
  　『独立行政法人水産総合研究センター（水研センター）は、中央省庁等改革により、平成１３年４月１日に、これまでの水産庁研究所を統合して新たな組織として設立されました。さらに、その後の法人等改革の流れを受けて、認可法人海洋水産資源開発センター及び社団法人日本栽培漁業協会の事業を引き継ぐため、平成１５年１０月１日をもって組織の改編を行いました。』
  NRIFS　　http://www.nrifs.affrc.go.jp/⇒http://nrifs.fra.affrc.go.jp/
  　（独）水産総合研究センター中央水産研究所（National Research Institute of Fisheries Science）のホームページ。
  NRISFS⇒遠洋水産研究所　　http://ss.enyo.affrc.go.jp/⇒http://fsf.fra.affrc.go.jp/
  　（独）水産総合研究センター遠洋水産研究所（National Research Institute of Far Seas Fisheries）のホームページ。『データベース等』、『国際資源調査』など。
  NRIA　　http://www.nria.affrc.go.jp/index-j.html⇒http://nria.fra.affrc.go.jp/
  　（独）水産総合研究センター養殖研究所（National Research Institute of Aquaculture）のホームページ。
  　『水産庁養殖研究所は、昭和47年6月に水産庁が定めた水産試験研究推進構想にそって、当時急速に進展してきた水産増養殖生産をさらに健全に発展させ、併せて200海里時代の諸要請に対応するため、水産生物の増養殖技術に関する基礎的研究等を推進する研究機関として、昭和54年3月に設立された。』
• （社）漁業情報サービスセンター　　http://www.jafic.or.jp/
  　『TAC』（漁獲管理システム）など。
• 日本海洋データセンター（JODC）　　http://www.jodc.go.jp/index_j.html
  　『日本海洋データセンター (Japan Oceanographic Data Center : JODC) は、昭和36年ユネスコ政府間海洋学委員会 (UNESCO's Intergovernmental Oceanographic Commission : IOC) の決議および昭和38、39年の海洋科学技術審議会 (海洋開発審議会の前身) の答申を受けて昭和40年4月海上保安庁水路部の一組織 (当時の名称 : 海洋資料センター) として設立され、昭和58年4月、水路部の組織改正により水路部海洋情報課が日本海洋データセンターの業務を行うことになりました。さらに、平成14年4月1日より海上保安庁水路部は海上保安庁海洋情報部へと名称を変更しました。
  設立以来、当センターは、我が国の海洋調査機関によって得られた重要かつ有用な海洋データを一元的に収集管理し、一般のユーザーに提供する我が国の総合的な海洋データバンクとしての役割をはたしています。
  また、国際的には、IOCの推進する国際海洋データ・情報交換システム (International Oceanographic Data and Information Exchange : IODE) における日本の代表機関として活動するとともに、西太平洋海域共同調査 (Western Pacific Programme : WESTPAC) 、全世界海洋情報サービスシステム (Integrated Global Ocean System : IGOSS) 、超音波ドップラー流速計 (ADCP)などの国際プロジェクト等から生じるデータの管理に責任を持つ責任国立海洋データセンター (Responsible National Oceanographic Data Center : RNODC) としての業務も担当しています。』
• State of World Fisheries and Aquaculture (SOFIA)　　http://www.fao.org/sof/sofia/index_en.htm
  　FAOによる報告書（隔年）。
  Fisheries⇒Fisheries andAquaculture Department　　http://www.fao.org/fi/default.asp
• NPAFC　　http://www.npafc.org/new/index.html
  　North Pacific Anadromous Fish Commission（北太平洋遡河性魚類委員会）。
• IWC⇒International Whaling Commission　　http://www.iwcoffice.org/
  　International Whaling Commission（国際捕鯨委員会）。

【畜産】

• 畜産情報ネットワークLIN　　http://mie.lin.go.jp/link/link3.htm⇒http://www.lin.gr.jp/
• 世界の畜産情報（不明）　　http://www.fao-kyokai.or.jp/tikusanjouhou/index2004.html
  　（社）国際食糧農業協会（FAO協会）の中のページ。

【肥飼料】

• （独）肥飼料検査所（廃止）　　http://www.ffis.go.jp/index.shtml
  　『昭和３８年１月２０日、肥料検査所と飼料検査所は、その機能を強化拡充する目的で農林省設置法の改正により統合され、旧人員、旧施設等をそのまま継承して、全国６か所に肥飼料検査所が設置された。
  　昭和５１年７月２４日、家畜、家禽の飼養技術の進歩に伴う飼料添加物の使用の増大、海外原料飼料の多様化等に即して、飼料の品質の改善のほか、飼料の安全性の確保を新たな目的とした飼料の安全性の確保及び品質の改善に関する法律（飼料の品質改善に関する法律の一部改正）が施行され、特定添加物の検定、安全性に関する検査等が開始された。
  　昭和６０年５月１日、土壌改良資材の生産量の増大等に即して、その品質に関する表示の適正化を図ることを主な目的の一つとした地力増進法 （昭和５９年法律第３４号。耕土培養法の全面改正）が施行され、土壌改良資材の検査が開始された。
  　平成１３年４月１日、新たな行政サービスの姿として独立行政法人制度が導入された。この制度の下、農林水産省肥飼料検査所は、国民生活及び社会経済の安定等の見地から確実に実施されることが必要な事務としての肥飼料の検査業務を、効率的かつ効果的に行うことを目的として、独立行政法人肥飼料検査所に組織変更された。新たな組織は、埼玉県さいたま市に所在する本部と札幌、仙台、名古屋、大阪及び福岡の５事務所から構成される。』
  ⇒農林水産消費安全技術センター　　http://www.famic.go.jp/
• 肥料関係　　http://jaf.gr.jp/www/hiryou.htm⇒http://www.jaf.gr.jp/hiryou/hiryou.htm
  　日本肥料アンモニア協会の中のページ。
• （社）日本科学飼料協会　　http://group.lin.go.jp/kashikyo/⇒http://kashikyo.lin.gr.jp/
  　『社団法人日本科学飼料協会は、科学飼料を合理的、経済的に活用して、「安全で高品質な飼料」を製造・供給するための試験研究、技術の向上および普及と、「飼料安全法」遵守し、徹底するための事業を行うことにより、「優良な畜産物」の生産と飼料業界の健全な発展に貢献しています。』

【用語集】

• 農林水産関係用語集　　http://www.maff.go.jp/yougo_syu/index.html⇒http://www.maff.go.jp/j/use/tec_term/index.html
  　農林水産省の中のページ。

【その他】

• 日本製紙連合会　　http://www.jpa.gr.jp/
  Japan Paper Association（JPA）　　http://www.jpa.gr.jp/en/about/bus/index.html⇒http://www.jpa.gr.jp/en/
  　日本製紙連合会のホームページ。
• 生物資源とポスト石油時代の産業科学−生物生産を基盤とする持続・循環型社会の形成をめざして−　　http://www.scj.go.jp/kennkyuusya_saronn_r/17htm/1777z.html／
  http://www.scj.go.jp/kennkyuusya_saronn_r/17pdf/1777p.pdf⇒http://www.scj.go.jp/ja/info/kohyo/17youshi/1777.html
  　日本学術会議第6部による「第６部報告」（平成12年7月17日）。

文　献

【２００８年】

• 林野庁（編）（2008）：平成20年版森林・林業白書（索引付き）．（社）日本林協会〔（財）農林統計協会販売〕、5+172+31+41+14p．〔ISBN978-4-541-03585-1〕　￥2,200
• 天野　卓・一谷勝之・上埜喜八・大石孝雄・永島俊夫・横濱道成（2008）：生物資源とその利用（第３版）．三共出版、198p．〔ISBN978-4-7827-0559-9〕　\2,800

【２００７年】

• 村井吉敬（2007）：エビと日本人�U−暮らしのなかのグローバル化−　岩波新書（新赤版）1108．岩波書店、210+2p．〔ISBN978-4-00-431108-9〕　\740
• 野田公夫（編）（2007）：生物資源問題と世界　生物資源から考える２１世紀の農学　第７巻．京都大学学術出版会、241p．〔ISBN978-4-8698-342-1〕　\3,200

【２００６年】

• 米本昌平（2006）：バイオポリティクス　中公新書1852．中央公論新社、271p．〔ISBN4-12-101852-4〕　\840

【２００５年】

• 井田徹治（2005）：サバがトロより高くなる日−危機に立つ世界の漁業資源　講談社現代新書1804．講談社、280p．〔ISBN4-06-149804-5〕　￥740
• 井原康夫（編著）（2005）：脳はどこまでわかったか　朝日選書771．朝日新聞社、310+8p．〔ISBN4-02-259871-9〕　\1,400

【２００２年】

• 日本大学森林資源科学科（編）（2002）：森林資源科学入門．日本林業調査会、311．〔ISBN4-88965-136-5〕　\2,381
• 江藤隆司（2002）：��トウモロコシ�≠ｩら読む世界経済　光文社新書041．光文社、195p．〔ISBN4-334-03141-2〕　\680

【２００１年】

• 田中昌一（2001）：水産資源学を語る．恒星社厚生閣、153p．〔ISBN4-7699-0931-4〕　\2,300
• 中村靖彦（2001）：狂牛病−人類への警鐘−　岩波新書（新赤版）759．岩波書店、226p．〔ISBN4-00-430759-7〕　\700

【２０００年】

• OECD（2000）：食糧の未来−90億時代の農業食物需給　<OECD叢書>．中央経済社、218p．〔ISBN4-502-63942-7〕　\2,800
• 世界土壌科学会議･国際土壌照合情報センター･国際連合食糧農業機関（FAO)（編）（2000）：世界の土壌資源−照合基準−　世界の食料･農林水産業データファイルNo.7　資料第385号．（社）国際食糧農業協会、149p．　\2,000
• 国際連合食糧農業機関（編）（2000）：世界の食料･農林水産物情勢と見通し−FAO商品概観　1998-99年−　資料第387号．（社）国際食糧農業協会、114p．　\1,500
• （財）農林統計協会（2000）：図説　漁業白書（平成11年度版）．（財）農林統計協会、267＋60p．〔ISBN4-541-02627-9〕　\1,640
• （財）農林統計協会（2000）：図説　食料･農業･農村白書（平成11年度版）．（財）農林統計協会、473＋104p．〔ISBN4-541-02625-2〕　\2,000
• 林野庁（編集協力）（2000）：図説　林業白書（平成11年度版）．（社）日本林業協会〔販売：（財）農林統計協会〕、296＋44p．〔ISBN4-541-02626-0〕　\2,100

【１９９９年】

• 柳下　登（監修）（1999）：遺伝子組み換え作物に未来はあるか．本の泉社、221p．〔ISBN4-88023-311-0〕

【１９９７年】

• 渡辺雄二（1997）：遺伝子組み換え食品の恐怖　KAWADE夢新書．河出書房新社、208p．〔ISBN4-309-5-137-0〕

【１９９６年】

• レスター･R･ブラウン（1996）：食糧破局　回避のための緊急シナリオ．ダイヤモンド社、198p．〔ISBN4-78-87062-4〕　\1,600