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太陽光発電（Photovoltaic Power Generation）

エネルギー資源（Energy Resource）の中の本当にクリーンな再生可能エネルギー（Renewable Energy Rsource）の一つとして注目されているのが太陽光発電（Photovoltaics、PV）である。太陽熱発電（Solar Thermal Energy for Electric Power Production）や太陽熱利用（Solar Thermal Energy Use）も含めることにするが、エネルギーの利用過程は異なるし、将来性があるのは太陽光発電である。これは、太陽電池（Solar Cell）の性能が向上していることと、エネルギー利用効率（Energy Use Efficiency）を増大させることができるためである。 　現状では、化石燃料（Fossil Fuel）などとの価格競争において不利であるために、一次エネルギー（Primary Energy）に占めるシェア（Share）は低いが、環境問題（Environmental Issue）や化石燃料の枯渇（Depletion）問題等に対する代替エネルギー（Alternative Energy Resource）の一つとして期待されているため、今後のシェア増加が見込まれている。

• 『リンク』は別ページへ移動
• 太陽については『太陽系とは』のページを参照。
• 各種エネルギーによる発電については『発電・電力とは』のページを参照。
• 風力発電は『風力発電』のページも参照。
• 電力会社については『発電・電力とは』のページを参照。
• 新エネルギーは『新エネルギーとは』のページを参照。
• RPS法（電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法）については『新エネルギーとは』のページも参照。
• エネルギー問題については『エネルギー問題』のページを参照。
• エネルギー法については『エネルギー法とは』のページを参照。
• 電気工学については『電気工学』のページを参照。
• クールアースについては『省エネとは』のページを参照。
• ヒートポンプについては『エネルギーとは』のページを参照。

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• 論文リスト（エネルギー資源）のページの『太陽光』、『再生可能』、『全体』、『その他』などを参照。

太陽エネルギー

• 『気候変動とは』の『エネルギー源』のページも参照。
  太陽放射熱量については『気候変動とは』のページも参照。
• １W（ワット：次元＝kg・m²・s^-3）は、１秒間に１J〔ジュール：次元＝N（ニュートン：kg・m・s^-2）・m＝kg・m²・s^-2〕の仕事を行う仕事率を表わす。つまり、１W＝１J/s（毎秒１ジュールの仕事を行う大きさ）。

※地表でのエネルギー源はほとんどが太陽光と言って良い（こちらを参照）。太陽光の直接利用だけでなく、大気の動き（風力）や水の動き（水力など）を介して間接的な様々な商業的利用が行われている。光合成には太陽光が必須であることから、ほとんどの生物の存在も太陽光を抜きには考えられず、バイオマスも化石燃料（過去の太陽光エネルギーによる）も太陽光の間接利用と言うことができる。
　また、太陽光は従来から様々な形で生活に密接に結びついた直接利用が行われてきているが（例えば、明かりとして；暖として；干として）、統計データ上には姿を出さない。

【2011】

• EPIA（2011）による『Solar Generation 6』から
  

  Figure 3 Solar irradiation versus established glibal energy resources EPIA（2011）による『Solar Generation 6』から

• ウィキペディア（HP/2011）による『太陽定数（Solar constant）』から
  ・太陽定数（大気外日射量）＝約1366W/m²
  ・太陽定数×地球断面積（127,400,000 km²）＝1.740×10¹⁷ W＝174.0P（ペタ）W
  ウィキペディア（HP/2011）による『太陽エネルギー（Solar energy）』から
  ・利用可能な量＝約1PW（全エネルギー消費量の約50倍）
  ・年間日射量＝約1200kWh/m²（日本）、最大約2600kWh/m²（赤道付近）
  ウィキペディア（HP/2011）による『地球のエネルギー収支（Earth's energy budget）』から
  ・放射照度＝約340 W/m²、実際は約680 W/m²、天頂方向では約1366W/m²（太陽定数）
  ウィキペディア（HP/2011）による『日射量（Insolation）』から
  ・直達日射量（直射日光：←直達日射計）
  ・散乱日射量（←全天日射計）
  ・全天日射量（＝直達日射量＋散乱日射量：←全天日射計）
• ウィキペディア（HP/2011）による『Insolation』から
  

  Annual mean insolation, at the top of Earth's atmosphere (top) and at the planet's surface. ウィキペディア（HP/2011）による『Insolation』から

• 気象庁（HP/2011）による『平年値分布図』から
  

  気象庁（HP/2011）による『平年値分布図』から

【2010】

• 気象庁（HP/2010）による『直達日射量観測』から
  　太陽放射のエネルギーは約1370W/m²（太陽定数）であり、全地球での平均はこの約1/4。全体の約97％を占める波長0.29〜3.0 μmの太陽放射を、短波長放射または日射と呼ぶ。
  　直達日射量の単位は、瞬間値についてはキロワット毎平方メートル（kW/m²）、積算量についてはメガジュール毎平方メートル（MJ/m²）が使用される。

EPT/EPR

• 『エネルギーとは』のページの『エネルギーの質』も参照。

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• （独）産業技術研究所の太陽光発電研究センター（HP）による〔『EPT/EPRの定義』から〕【見る→】
• EPIA・Greenpeace(2008)による〔『Solar Generation V - 2008』から〕【見る→】
• 太陽光発電の環境性能　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A4%AA%E9%99%BD%E5%85%89%E7%99%BA%E9%9B%BB%E3%81%AE%E7%92%B0%E5%A2%83%E6%80%A7%E8%83%BD
  太陽光発電のコスト　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A4%AA%E9%99%BD%E5%85%89%E7%99%BA%E9%9B%BB%E3%81%AE%E3%82%B3%E3%82%B9%E3%83%88
  固定価格買い取り制度　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9B%BA%E5%AE%9A%E4%BE%A1%E6%A0%BC%E8%B2%B7%E3%81%84%E5%8F%96%E3%82%8A%E5%88%B6%E5%BA%A6
  Feed-in Tariff　　http://en.wikipedia.org/wiki/Feed-in_Tariff

kWp

• pはpeakのpである。従って、Wpはワットピーク、kWpはキロワットピークと呼ばれる。太陽光発電では、気象条件などによって実際の発電量は変化するため、最大発電量（設備容量としての公称最大出力）で示される。
• なお、１kWh〔キロワット時（アワー）〕は１時間あたりに１kWの仕事率の仕事を行ったことを意味する〔１kWの電力を１時間発電／消費したときの電力量≒3.6ＭＪ（メガジュール）〕。
• The Solarserver（HP）による〔『kWp』から〕
  『Abbreviation for kilowatt-peak, a measure of the peak output of a photovoltaic system, for example.
  The electric characteristics of Solar Cells, and therefore of the entire Generator, vary with respect to various general conditions, especially the radiation intensity. In Photovoltaics, the maximum possible output of a solar generator operating under standard conditions is defined as its peak output, which is measured in watts or kilowatts and stated as either Wp (watt, peak) or kWp, respectively. An optimal Solar Radiation of 1000 W / m² is defined as the standard condition, and it can be reached early afternoon on a sunny summer day (however, the mean output over the period of a year is only about one thenth of the peak output due to night-time and less than optimal day-time sun conditions). The peak output is so based on measurements under optimal conditions, and, specifically, the peak output (some Manufacturers also designate this as the nominal or rated value: rated power, rated output, nomial power, nominal output) results from the product of the nominal voltage and the nominal current. More enlightening information over the properties of solar cells or generators can be found on the current/voltage curve at the right. When planning a photovoltaic system, its Performance Ratio (conversion Efficiency) is important as it describes which part of the radiation energy is converted into useable electric current.』

買取制度

• 資源エネルギー庁太陽光発電買取制度室による太陽光発電の新たな買取制度ポータルサイトから【見る→】

対策

【2010】

• NEDOによるNEDO再生可能エネルギー技術白書（2010）の中の『太陽光発電の技術の現状とロードマップ』から【見る→】
  

  【欧州における対策】 図表2.52 欧州における主要な再生可能エネルギー推進施策・関連法令 推進施策・関連法令 概要 再生可能エネルギー白書（1997） 2010 年までにEU 内のエネルギー消費量の12％を再生可能エネルギーで賄う目標を設定（法的拘束力なし）。 目標達成に向けた行動計画を策定。 再生可能電力推進に関する欧州指令 2010 年までに電力供給量の21％を再生可能エネルギーでまかなう目標を設定。 加盟各国に示唆的目標を設定（法的拘束力なし）。 目標達成は困難な見通し（2010 年までに19%の達成見込み）。 バイオ燃料促進に関する欧州指令 2010 年までにガソリン、ディーゼル油の5.75％をバイオ燃料で代替する目標を設定（法的拘束力なし）。 目標達成は困難な見通し。 再生可能な資源からのエネルギー使用の推進に関する指令 再生可能電力推進に関する指令とバイオ燃料促進に関する指令を修正、廃止する新たな指令。 2020 年までにEU 全体の最終エネルギー消費量に占める再生可能エネルギーの割合を20%にする目標を設定。 2020 年までに運輸部門における再生可能エネルギーの割合を10%にする目標を設定。 各国に法的拘束力のある目標値を設定。 欧州エネルギー技術戦略計画（SET-Plan） EU 全体で共同し、低炭素化技術の研究開発および普及を加速させることを目的とする。 欧州産業イニシアティブとして、低炭素化に資する6つの有望技術（風力発電、太陽光・太陽熱発電、バイオエネルギー、CCS、電力系統、持続可能な核分裂）に関するイニシアティブを提案。 各イニシアティブについて技術ロードマップを提示。（2010 年3 月、欧州理事会により承認） フィードインタリフ制度（Feed-in tariff） 再生可能エネルギーの買取価格（tariff）を法律で定め、一定期間の買取りを保障する制度。 ドイツ、スペイン等で太陽光発電が爆発的に普及する起爆剤となった 【米国における対策】 図表2.57 連邦レベルの主要な再生可能エネルギー推進施策・関連法令 推進施策・関連法令 概要 2005 年エネルギー政策法(2005) 包括的なエネルギー法案。エネルギーインフラの強化、エネルギー効率の向上、再生可能エネルギーの利用拡大、在来型燃料の国内増産等を掲げる。 再生可能エネルギーについては、再生可能燃料基準（RFS）を導入した他、政府機関の再生可能電力比率を7.5%に引き上げる目標を設定。また、各種インセンティブ制度を認可・拡充。 ソーラー・アメリカ・イニシアティブ （Solar America Initiative） 2006 年に発表された「先端エネルギー計画（AEI）」の一貫。2015 年までに太陽光発電のグリッドパリティを達成することを第一目標に、各種技術開発プログラムを実施。 ITC（投資課税控除） （Federal Business Investment Tax Credit） 各種エネルギーシステムの設備投資に対して、エネルギー源別の控除率に基づいて課税控除を行う制度。 太陽光発電の控除率は30％。 PTC（生産税控除） （Renewable Energy Production Tax Credit） 再生可能エネルギー電力の生産税を控除する制度。 条件を満たした新施設で生産された電力に対して、稼動開始から最初の10 年間、1kWh ごとに適用される。 太陽光は対象外。 Renewable Energy Grants （再生可能エネルギー助成制度） 2009 年2 月に成立した米国経済再生法により、米国財務省による本助成制度を創設。 本制度はPTC もしくはITC の代わりに利用可能。 MACRS（修正加速度償却法） （Modified Accelerated Cost-Recovery System） 太陽光発電設備や風力発電設備等の初期投資に対する加速償却制度。 太陽光発電の投資に対しては、5 年間の加速的な減価償却が適応できる。 Residential Renewable Energy Tax Credit （住宅用再生可能エネルギー税控除） 家庭部門を対象に、再生可能エネルギー関連機器の導入経費に対し30％の税控除を行う制度。 【日本における対策】 図表2.63 日本における主要な環境・エネルギー政策 政策名称 概要 エネルギー基本計画（2003） 第一次改定2007 年3 月 第二次改定2010 年6 月 「エネルギー政策基本法」（2002）に基づき策定され、エネルギーの需給に関する施策の長期的、総合的かつ計画的な推進を図ることを目的としている。 2007 年に第一次改定、2010 年に第二次改定を実施。第二次改定では、2030 年までの今後20 年程度を視野に入れた具体的施策を明示。 再生可能エネルギーについては、2020 年までに一次エネルギー供給の10%をまかなう目標を設定。 電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法：RPS法（2003） 電気事業者に新エネルギーを利用して得られる電気の一定量以上の利用を義務付ける法律。対象は、風力、太陽光、地熱、水力、バイオマス。 新・国家エネルギー戦略（2006） エネルギー安全保障を軸に、我が国の新たな国家エネルギー戦略を提示。 �@国民に信頼されるエネルギー安全保障の確立 �Aエネルギー問題と環境問題の一体的解決による持続可能な成長基盤の確立 �Bアジア・世界のエネルギー問題克服への積極的貢献を目標として掲げる。 技術戦略マップ（エネルギー技術） （2007、毎年更新） 新産業を創造していくために必要な技術目標や製品・サービスの需要を創造するための方策を提示。 産業技術政策の研究開発マネジメント・ツール整備、産学官における知の共有と総合力の結集、国民理解の増進を目的とする。 Cool Earth エネルギー革新技術計画（2008） 2050 年までに世界全体の温室効果ガス排出量を半減するという長期的目標の実現に向け、 �@重点的に取り組むべき21 の革新技術の選定 �A21 技術の技術ロードマップの提示 �B国際連携のあり方の提示 を行っている。 京都議定書目標達成計画（2008） 「地球温暖化対策推進法」（1998）に基づき、6％削減約束を達成するために必要な措置を提示。 再生可能エネルギーについて、太陽光、太陽熱、風力、バイオマス、未利用エネルギー（温度差エネルギー、雪氷熱等）等の導入を促進。 エネルギー供給構造高度化法（2009） 電気やガス、石油事業者等のエネルギー供給事業者において、非化石エネルギー源の利用拡大、化石エネルギー原料の有効利用を促進することを目的とする。 電力会社に加え、ガス会社や石油会社にも新エネルギーの利用を義務付け。 本法律の枠組みの中で、「太陽光発電の固定価格買取制度」を策定。 太陽光発電の固定価格買取制度（2009 年11 月） 太陽光発電の余剰電力を電気事業者が長期に渡り固定価格で買取る制度。日本版フィードインタリフ。 買取期間は10 年間、買取価格は10 年間固定。設置年度毎の買取価格は、太陽光発電の価格や普及状況等を踏まえて毎年見直す予定。 追加的コストは電力消費者全員で負担 買取価格（平成21 年度、22 年度） ・出力10kW 未満の住宅用：48 円/kWh（自家発併設の場合：39 円/kWh） ・その他の住宅・建築物用：24 円/kWh（自家発併設の場合：20 円/kWh） ・メガソーラー、発電事業用：電力会社との相対取引 各種再生可能エネルギー導入補助事業・研究開発補助事業 図表2.69 参照。 図表2.69 2009 年度の再生可能エネルギー導入補助事業・研究開発補助事業例 事業名（補助率等） 制度概要 対象者 対象エネルギー 実施主体 住宅用太陽光発電導入支援対策 補助額：7 万円/kW 10kW 未満で要件を満たす一定の品質・性能の太陽光発電システムを住宅に設置する際の費用に対して補助を行う。 住宅に設置しようとする個人 太陽光発電 経済産業省 地域新エネルギー等導入促進事業 補助率：1/2 以内（太陽光、風力は別途上限等あり） 新エネルギー等設備導入事業の実施に必要な経費に対して補助を行う。 地方公共団体／NPO／社会システム枠（地方公共団体と連携して事業を実施する民間事業者） 太陽光発電、風力発電、バイオマス、太陽熱利用、中小水力発電、地熱発電、温度差熱利用、雪氷熱 経済産業省 新エネルギー等事業者支援対策事業 補助率：1/3 以内（太陽光、風力は別途上限等有） 新エネルギー等設備導入事業を行う事業者に対し、事業費の一部に対する補助を行う。 民間事業者 太陽光発電、風力発電、バイオマス、太陽熱利用、中小水力発電、地熱発電、温度差熱利用、雪氷熱 経済産業省 地方公共団体対策技術率先導入補助事業 補助率：1/2 以内 地方公共団体が策定した実行計画に基づく代エネ・省エネ設備導入事業や、公共施設へのシェアード・エスコ事業について、要件を満たす設備の導入費用の一部を補助する。 地方公共団体/地方公共団体の施設へシェアード・エスコを用いて省エネ化を行う民間団体等 太陽光発電、風力発電、バイオマス、太陽熱利用、中小水力発電、地熱発電、温度差熱利用、雪氷熱、海洋エネルギー 環境省 エネルギー需給構造改革投資促進税制 対象設備を適用期間内に取得、製作または建設して、その後一年以内に事業の用に供した場合に、税額控除または特別償却が認められる。 個人および法人のうち青色申告書を提出する者 太陽光発電、風力発電、バイオマス、太陽熱利用、中小水力発電、地熱発電、温度差熱利用、雪氷熱 所轄税務署 新エネルギーベンチャー技術革新事業 委託費：1 千万円/件（1 、FS） 中小・ベンチャー企業等が保有している潜在的技術シーズを活用した技術開発の推進、新事業の創成と拡大等を目指した事業化を支援する。 企業/大学/独立行政法人等 太陽光発電、風力発電、バイオマス、太陽熱利用、中小水力発電、地熱発電、温度差熱利用、雪氷熱 NEDO 革新的太陽光発電技術研究開発（革新型太陽電池国際研究拠点整備事業） 事業規模：約12 億円（２年以内） 新材料・新規構造等による変換効率40％超、発電コスト7 円/kWh の達成、集光型多接合太陽電池評価技術の開発、および薄膜多接合太陽電池評価技術の開発等、日本に適した太陽光発電システム技術の確立を目指す。 企業/大学/独立行政法人等 太陽光発電 NEDO 地球温暖化対策技術開発事業【競争的資金】 委託事業：上限なし（予算枠7億円） 補助事業：1/2（上限なし、予算枠2.5 億円） 再生可能エネルギー導入技術実用化開発、省エネ対策技術実用化開発等の技術開発分野ごとに、実用的な温暖化対策技術の開発について、優れた技術開発の実施に係る提案と実施体制を有する民間企業等を公募により選定し、委託または補助を行う。 民間事業者/公的研究機 関/大学等 太陽光発電、風力発電、バイオマス、太陽熱利用、中小水力発電、地熱発電、温度差熱利用、雪氷熱、海洋エネルギー 環境省

メーカー

【2011】

• REN21〔ISEP訳〕（HP/2011/6）による『自然エネルギー世界白書2010』から
  

  REN21〔ISEP訳〕（HP/2011/6）による『自然エネルギー世界白書2010』から

【2010】

• NEDOによるNEDO再生可能エネルギー技術白書（2010）の中の『太陽光発電の技術の現状とロードマップ』から【見る→】
  

  図表2.72 太陽電池の生産量ランキング（2005〜2009 年） ※日本企業を赤枠で囲っている。 出典：PV News Volume 28, Number 4（2009.4, Prometheus Institute, Greentech Media） NEDOによる『太陽光発電の技術の現状とロードマップ』から

【2008】

• EPIA・Greenpeace(2008)による『Solar Generation V - 2008』（またはGreenpeaceから）から【見る→】
  

  EPIA(2008)による『Solar Generation V - 2008』から

コスト

• 再生可能エネルギーコストは『風力発電』の『コスト』のページも参照。
• 『原子力発電』のページの『コスト』も参照

【2011】

• コスト等検証委員会（HP/2011/11）による第3回会議（2011/11/8）の『配布資料』から
  

  革新的な技術によるコスト低減について　革新的な技術による太陽光発電の今後のコスト低減見込みについては、NEDOが「PV2030＋」を策定。我が国における、今後の研究開発事業の実施に当たっての一つの指針となっている。 技術革新によるコスト低減について　主な研究目的は、「エネルギー変換効率の追求」と「耐久性の向上」。得られる電気が多く、製品が長持ちすると、太陽光発電のコストは引き下げられる。なお、具体的な研究開発テーマは上記のとおり。 上記の中期的目標と長期的目標の発電コストを、革新的な技術開発が実現した場合の発電コストとして、示してはどうか？ （３−１．太陽光発電の技術革新・量産効果の見通しについて） コスト等検証委員会（HP/2011/11）による第3回会議の『配布資料』から

  
  
• 秋元（2011）による『発電コストの推計』から
  

  太陽光発電は原発コストを既に下回っているのか？ 太陽光発電は原発コストを既に下回っているのか？ 秋元（2011）による『発電コストの推計』から

• ウィキペディア（HP/2011/11）による『太陽光発電のコスト』から
  

  日本におけるモジュール単価の推移 ウィキペディア（HP/2011/11）による『太陽光発電のコスト』から

【2010】

• NEDOによるNEDO再生可能エネルギー技術白書（2010）の中の『太陽光発電の技術の現状とロードマップ』から【見る→】
  

  図表2.51 日米欧の発電コスト目標比較 NEDOによる『太陽光発電の技術の現状とロードマップ』から

【2009】

• 産総研太陽光発電工学研究センター（2009）による『太陽光発電のコスト』から
  

  図1 欧州でのモジュール製造コストの変化（欧州共同研究センター(JRC)および各社資料を元に作成） 図2　日本国内での住宅用太陽光発電システムの発電コストの推移 図3　日本における低コスト化のロードマップの例(NEDO PV2030+) 産総研太陽光発電工学研究センター（2009）による『太陽光発電のコスト』から

【2008】

• （財）新エネルギー財団（2008）による『平成19年度 住宅用太陽光発電システム価格及び発電電力量等について』から　　
  

  年度別システム価格内訳の推移 年度別　新築・既築別システム価格の推移 （財）新エネルギー財団（2008）による『平成19年度 住宅用太陽光発電システム価格及び発電電力量等について』から

  
  ※（社）新エネルギー導入促進協議会（2009）による『平成２０年度住宅用太陽光発電システム導入状況に関する調査』も参照。

ポテンシャル

【2010】

• NEDOによるNEDO再生可能エネルギー技術白書（2010）の中の『太陽光発電の技術の現状とロードマップ』から【見る→】
  

  図表2.12 世界の年間平均日射強度マップ（W/m2） Copyright：Mines ParisTech/ Armines 2006. 出典：SoDa ホームページ（http://www.soda-is.com/img/carte_Ed_13_world.pdf） 図表2.14 日本の年間最適傾斜角の斜面日射量（kWh/m2･d） 出典：太陽光発電フィールドテスト事業に関するガイドライン（設計施工・システム編）（2010, NEDO） NEDOによる『太陽光発電の技術の現状とロードマップ』から

• Photovoltaic Geographical Information System (PVGIS)による『Photovoltaic Solar Electricity Potential in European Countries』から
  

  Photovoltaic Geographical Information System (PVGIS)による『Solar radiation and photovoltaic electricity potential country and regional maps for Europe (Africa)』の『Photovoltaic Solar Electricity Potential in European Contries』から

ソーラー建築

※ソーラー建築とは、太陽熱利用（ソーラーシステム：パッシブおよびアクティブ）および太陽光発電（PV）を備えた建築を指す。太陽の光と熱から、光としての利用（照明）・熱としての利用（給湯や暖房）・電気としての利用〔照明や空調（暖房・冷房）やその他の動力〕を効率良く行うことができる建築物を設計することが主体である。日本では、日本建築学会が中心となってシステムの標準化を行っている。

• 『建設について』のページも参照。

【2011】

• Wikipedia（HP/2011/11）による『Passive solar building design』から
  

  Elements of passive solar design, shown in a direct gain application Wikipedia（HP/2011/11）による『Passive solar building design』から

【2010】

• 中島（2010）による『太陽熱利用の新たな展開』から
  

  ８．太陽熱利用(SH)建築方式 日本建築学会による太陽熱利用方式の分類とコード番号
  ９. 日本建築学会による集熱方式のアイコンとコード番号	１０. 日本建築学会による蓄熱方式のコード番号とアイコン	１１. 日本建築学会による熱利用方式のコード番号とアイコン
  １２. 太陽熱利用(SH)システムの設計の特徴
  中島（2010）による『太陽熱利用の新たな展開』から

• Fosdick（2010）による『Passive Solar Heating』から
  

  The four approaches for passive solar heating in skin-load dominated buildings Types and Costs of Technology There are four generic passive solar heating approaches for skin-load dominated buildings: (1) sun-tempered, (2) direct gain, (3) indirect gain, and (4) isolated gain. 1.Sun-tempering is achieved through modest increases in south-facing windows. A tract builder's house typically has about one quarter of its windows on each facade with a south glass equal to about 3% of the house's total floor area. Depending on the climate, a sun-tempered house or barracks might increase this percentage to between 5% and 7%. In this case, no thermal mass needs to be added to the basic design (the "free mass" of gypsum wallboard and furnishings is sufficient to store the additional solar heat.) 2.Direct gain is the most basic form of passive solar heating. Sunlight admitted through south-facing glazing (in the Northern Hemisphere) enters the space to be heated, and is stored in a thermal mass incorporated into the floor or interior walls. Depending on climate, the total direct gain glass should not exceed about 12% of the house's floor area. Beyond that, problems with glare or fading of fabrics are likely to occur, and it becomes more difficult to provide enough thermal mass for year-round comfort. 3.An indirect gain passive solar heating system (also called a Trombe wall or a thermal storage wall) is a south-facing glazed wall, usually built of heavy masonry, but sometimes using containers of water or phase change materials. Sunlight is absorbed into the wall and it heats up slowly during the day. Then, as it cools gradually during the night, it releases its stored heat over a relatively long period of time indirectly into the space. 4.Isolated gain, or sunspace, passive heating collects the sunlight in an area that can be closed off from the rest of the building. The doors or windows between the sunspace and the building are opened during the day to circulate collected heat, and then closed at night, allowing the temperature in the sunspace to drop. Small circulating fans may also be used to move heat into adjacent rooms. Fosdick（2010）による『Passive Solar Heating』から

【2005】

• 中島（2005）による『ソーラー建築設計における太陽と建築のエネルギー対決と調和』から　
  　

  図−１ 建築における目的別年間エネルギー消費割合（日本） 図−２　給湯・冷暖房エネルギー消費量（全国平均） 図−４　月別電力消費量（全国平均）	図−３　日射量時間変動と月変化（東京） 図−５　年平均傾斜面日射量［集熱、発電用］
  図−６　室内の熱環境を保つ手法の標準化	図−７　集める手法の建築部位別分類の標準化
  図−８　蓄える手法の建築部位別の標準化	図−９　熱分配し使う方式分類の標準化
  図−10−１　光発電の設置形態別の標準化	図10−２　光発電の設置形態別の標準化
  参考文献 １） 井上宇市、中島康孝 共著：「建築設備ポケットブック改訂第4版」相模書房発行 ２） 中島康孝他編著：「ソーラー建築設計ガイドブック」日本建築学会編、彰国社発行 ３） 中島康孝他編著：「ソーラー建築設計データブック」日本建築学会編、オーム社発行
  中島（2005）による『ソーラー建築設計における太陽と建築のエネルギー対決と調和』から

太陽熱利用（ソーラーシステム）

• 中国のエネルギー資源は『中国のエネルギー資源』のページを参照。

【2012】

• Darling（HP/2012/1）による『The Encyclopedia of Alternative Energy and Sustainable Living』の『solar collector』から
  

  Efficiency graph of solar collector performance
  Graph of efficiency and temperature ranges of various types of collectors (radiation: 1000 W/m2)
  Darling（HP/2012/1）による『The Encyclopedia of Alternative Energy and Sustainable Living』の『solar collector』から

  
  Darling（HP/2012/1）による『The Encyclopedia of Alternative Energy and Sustainable Living』の『flat-plate solar collector』から
  

  Flate plate collector. Credit: US Dept of Energy Darling（HP/2012/1）による『The Encyclopedia of Alternative Energy and Sustainable Living』の『flat-plate solar collector』から

  
  Darling（HP/2012/1）による『The Encyclopedia of Alternative Energy and Sustainable Living』の『evacuated tube collector』から
  

  Direct-flow evacuated-tube collectors	Heat pipe evacuated-tube collectors
  Darling（HP/2012/1）による『The Encyclopedia of Alternative Energy and Sustainable Living』の『evacuated tube collector』から

• Wikipedia（HP/2012/1）による『Solar thermal collector』から
  

  A comparison of the energy output (kW.h/day) of a flat plate collector (blue lines; Thermodynamics S42-P]; absorber 2.8 m2) and an evacuated tube collector (green lines; SunMaxx 20EVT; absorber 3.1 m2. Data obtained from SRCC certification documents on the Internet. Tm-Ta = temperature difference between water in the collector and the ambient temperature. Q = insolation during the measurements. Firstly, as (Tm-Ta) increases the flat plate collector loses efficiency more rapidly than the evac tube collector. This means the flat plate collector is less efficient in producing water higher than 25 degrees C above ambient (i.e. to the right of the red marks on the graph). Secondly, even though the output of both collectors drop off strongly under cloudy conditions (low insolation), the evac tube collector yields significantly more energy under cloudiness than the flat plate collector. Although many factors obstruct the extrapolation from two collectors to two different technologies, above, the basic relationships between their efficiencies remain valid. Wikipedia（HP/2012/1）による『Solar thermal collector』から

【2011】

• Weiss & Mauthner（2011）による『Solar Heat Worldwide』から
  

  Figure 2: Total capacity in operation [GWel], [GWth] 2010 and annually energy generated [TWhel], [TWhth]. Sources: EWEA, EPIA, GWEC, IEA SHC 2011, Morse Associates Inc., REN 21	Figure 3: Share of the total installed capacity in operation (glazed and unglazed water and air collectors) by economic regions at the end of 2009
  Figure 4: Distribution of the total installed capacity in operation by collector type in 2009	Figure 5: Total installed capacity of water collectors in operation in the 10 leading countries by the end of 2009
  Weiss & Mauthner（2011）による『Solar Heat Worldwide』から

• NEDO（HP/2011/11）による『太陽熱利用』から
  

  太陽集熱器の種類 NEDO（HP/2011/11）による『太陽熱利用』から

  
  NEDO（HP/2011/11）による『太陽熱利用』から
  

  NEDO（HP/2011/11）による『太陽熱利用』から

  
  NEDO（HP/2011/11）による『太陽熱利用』から
  

  NEDO（HP/2011/11）による『太陽熱利用』から

• 資源エネルギー庁（HP/2011/11）による『太陽熱利用』から
  

  Ａ：給湯システム	Ｂ：暖房・給湯システム(床暖房）
  Ｃ：暖房・給湯システム(空気集熱暖房）	Ｄ：冷暖房・給湯システム
  住宅用太陽熱について　いろいろなソーラーシステムの仕組み 資源エネルギー庁（HP/2011/11）による『太陽熱利用』から

• REN21〔ISEP訳〕（HP/2011/6）による『自然エネルギー世界白書2010』から
  

  REN21〔ISEP訳〕（HP/2011/6）による『自然エネルギー世界白書2010』から

• ソーラーシステム振興協会（2011/1）による『太陽熱テイクオフ大会ソーラーシステム振興協会の取り組み』から
  

  ソーラーシステム振興協会（2011/1）による『太陽熱テイクオフ大会ソーラーシステム振興協会の取り組み』から

【2010】

• IEA（2010）による『Technology Roadmap Concentrating Solar Power』から
  

  Figure 5: Growth of CSP production under four scenarios (TWh/y)	Figure 6: Growth of CSP production by region (TWh/y)
  IEA（2010）による『Technology Roadmap Concentrating Solar Power』から

• NEDO（2010）によるNEDO再生可能エネルギー技術白書の中の『その他の再生可能エネルギー等（太陽熱冷暖房、中小水力発電、地熱発電、温泉熱発電・熱利用、雪氷熱利用、海流・潮流発電、潮汐力発電、熱電発電、圧電発電、工場等廃熱利用、温度
  差熱利用）の技術の現状』から【見る→】
  

  図表8.1 太陽熱暖房システムの分類 出典1：NEDO ホームページ（http://app2.infoc.nedo.go.jp/kaisetsu/） 出典2：「太陽エネルギー新利用システム技術研究開発に係る事前調査」（2004, NEDO） 図表8.7 世界における太陽熱利用機器の導入実績（MWth、単年） 出典：“Solar Heat Worldwide -Markets and Contribution to the Energy Supply 2007”（2009, IEA） 図表8.9 日本における太陽熱利用機器の導入実績（単年） ※原油輸入CIF 価格：運賃や船荷保険料を上乗せした価格（CIF：Cost, Insurance,and Freight） 出典：エネルギー白書2005 年版、NEDO 新エネデータ（http://www.nedo.go.jp/nedata/index.html）、「新エネルギーガイドブック2008」（NEDO）より作成 NEDO（2010）によるNEDO再生可能エネルギー技術白書の中の『その他の再生可能エネルギー等（太陽熱冷暖房、中小水力発電、地熱発電、温泉熱発電・熱利用、雪氷熱利用、海流・潮流発電、潮汐力発電、熱電発電、圧電発電、工場等廃熱利用、温度差熱利用）の技術の現状』から

【2004】

• 原子力百科事典ATOMICA（2004）による『ソーラーシステムのしくみ』から
  

  図１ ソーラーシステムの基本形態	図２ なぜ太陽熱で冷房ができるのか
  原子力百科事典ATOMICA（2004）による『ソーラーシステムのしくみ』から