国民の3人に一人ががんに罹患する昨今、がん治療とともに緩和ケアについても関心が高まってきています。ここ数年で緩和ケアがインターネットやテレビをはじめ、さまざまなメディアで取り扱われるようになり、がんの患者さんもその家族も、緩和ケアについて何かしら意識をする機会が増えてきました。しかしながら、従来緩和ケアとは積極的な抗がん治療が終わってからのいわゆる終末期の療養を行うときに扱われるものとされてきました。そのため、いまだにそのイメージをもっている患者やその家族もそして医療従事者も少なくありません。ようやく2002年にWHOが定義を改め、「疾患の早期より患者とその家族に対して行うもの」となってから、オレンジバルーンプロジェクトなどの全国的キャンペーンもあって、治療と並行して行う緩和ケアとして定着しつつあるのです。

ところが、わが国の緩和ケアの現状はというと、まだまだ十分ではありません。世界的にみても医療用麻薬の消費量は少なく、遺族調査でも半数以上の患者が生前に十分な緩和ケアを受けることができなかったとする調査もあります。がん医療者に対し、広く緩和ケアの知識を普及することと、実践的なトレーニングを行ってゆくことは急務なのです。国策としても、がん対策基本法にのっとり、すべてのがん診療に携わる医師に対して緩和ケアの知識と実践技術を習得させる講習会が全国で開催されています。一方で緩和ケアの専門医を育成することも重要であり、日本緩和医療学会専門医制度も始まったところです。

緩和ケアが対象とする苦痛・苦悩は大きく４つの次元で考えられています。一つ目は痛みや呼吸苦などの身体的苦痛、二つ目は不安や不眠など精神的苦痛、三つ目は自分自身の存在への疑問などスピリチュアルな苦悩、４つ目は経済問題や孤立など社会的な苦痛です。緩和ケアはこれらすべての苦痛に対し全人的にトータルペインとして関わることが必要とされています。この実践にはチーム医療が必須となるのですが、その中で近年精神科医の役割についてクローズアップされてきています。特にサイコオンコロジー（精神腫瘍学）についてここ10年で全国的に知れ渡るようになってきました。背景として2002年に緩和ケアチーム加算の算定要件として精神科症状緩和医を必須としたこと、がん診療連携拠点病院に緩和ケアチームの設置が必須となったこと、がん診療に携わる医師を対象とした緩和ケア研修会で精神腫瘍学領域の基本教育がなされていることがあります。

しかしながら、専門的な緩和ケアの知識・技術を求められたときに十分応えられ、リーダー的存在になれる専門医はまだまだ少ないのが現状です。当大学院緩和ケア専門医養成コースは、総合病院内で活動する緩和ケアチーム、緩和ケア病棟、そして在宅診療など幅広く経験することを盛り込んでいます。がん治療に並行してまさに継ぎ目のない緩和ケアを提供するための知識と実践技能を習得することを目的としているのです。その中で緩和ケア専門医そして博士取得のために必要な研究能力の習得も支援していきます。