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地球温暖化とは（Global Warming）

地球温暖化（Global Warming）は、地球環境問題（Global Environmental Issue）の典型例とされることが多い。 　主に化石燃料（Fossil Fuel）の消費（Consumption）によって排出される二酸化炭素（Carbon Dioxide）が、その主要因とされている。 　二酸化炭素を含む温室効果ガス（Greenhouse Gas）の削減等を目的とした気候変動枠組条約（気候変動に関する国際連合枠組条約、UNFCC、United Nations Framework Convention on Climate Change）が１９９４年に発効し、締約国会議（COP、Conferences of the Parties）の第３回（１９９７年）において京都議定書（きょうとぎていしょ、Kyoto Protocol）が採択され、主要な温室効果ガスの排出削減量の目標が国別に決められた。ただし、最大の排出国である米国は京都議定書を批准していない。 　温室効果ガス（温暖化ガス）には二酸化炭素(CO2)の他、メタン(Methane、CH4)・亜酸化窒素（一酸化二窒素）(Nitrous Oxide、N2O)・ハイドロフルオロカーボン類(Hydrofluorocarbons、HFCs)・パーフルオロカーボン類(Perfluorocarbons、PFCs)・六フッ化硫黄(Sulfur Hexafluoride、SF6)などが該当する。水蒸気（Water Vapor）も温室効果ガスであるが、通常は考慮されない。 　日本の場合は、１９９０年排出量の６％減を２０１２年までに達成する必要がある。そのために、様々な法令（Law）〔地球温暖化対策の推進に関する法律（１９９８年、Law Concerning the Promotion of the Measures to Cope with Global Warming）、など〕の制定やその他の諸政策（Policy）〔京都議定書目標達成計画（２００５年）、クールアース推進構想（２００８年）、など〕が実行されている。 　純粋な削減だけでなく柔軟性措置と言われる京都メカニズム（Kyoto Mechanism）の利用も可能である。京都メカニズムは、クリーン開発（先進国−途上国間、Clean Development Mechanism）・排出量取引（国間、Emissions Trading）・共同実施（先進国間、Joint Implementation）の３つが柱である〔それ以外に吸収源活動（Carbon Sink Activity）もある〕。

• 温室効果ガス排出量については『温室効果ガス排出量』のページも参照。
• 太陽エネルギーについては『太陽光発電』のページを参照。
• 気候変動に関する国際連合枠組条約はこちらを参照。
• 京都議定書の条文はこちらを参照。
• 『総合エネルギー統計』についてはこちらを参照。
• モデルについては『地球観測とは』のページを参照。
• 炭素循環は『物質循環とは』のページの『炭素循環』を参照。
• フロンについては『オゾン層破壊とは』のページを参照。
• 地球環境問題全般は『環境問題とは』のページを参照。
• エネルギー問題は『エネルギー問題』のページを参照。
• 気候変動については『気候変動とは』のページを参照。
• 太陽放射と地球放射については『気候変動とは』の『太陽放射熱量』のページを参照。
• 地質時代のCO2濃度と気温については『地球の進化について』のページの『大気』を参照。
• 地球観測については『地球観測とは』のページを参照。
• 酸性雨については『酸性雨』のページを参照。
• メタンについては『メタンハイドレートとは』および『天然ガスとは』のページを参照。
• 野生生物種減少については『野生生物種減少とは』のページを参照。
• エコロジカル・フットプリント（Ecological Footprint）は『Ecological Footprint』のページを参照。

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• 論文リスト（環境）の『温室効果ガス』のページも参照。

地球温暖化とは

【2010】

• フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』による『地球温暖化』から
  

  地球温暖化
  経過	地球気候史	氷河期・最終氷期・ヤンガードリアス・完新世温暖期・ネオグラシエーション・中世温暖期・小氷期・過去の気温変化…その他
  	問題の経過	スターン報告・IPCC第4次評価報告書・キーリングのカーブ・近年の地球温暖化対策
  原因	要因とメカニズム	温室効果（温室効果ガス）・太陽放射・太陽変動・日傘効果・エアロゾル・アルベド・炭素収支（吸収源・森林破壊）・海洋循環・大気循環・大気変動・ヒートアイランド・ミランコビッチ・サイクル（軌道要素変動）・地殻変動…その他
  	考え方	放射強制力・気候感度・気候因子・（地球温暖化指数）
  	気候モデル	GCM
  影響	大気圏	気温上昇・氷河融解・異常気象の増加・極端化・気候の変化
  	水圏	海面上昇・熱塩循環の停止…その他
  対策	緩和策	排出量取引・クリーン開発メカニズム・共同実施・環境税・低炭素社会（オフセット・ニュートラル）・再生可能エネルギーの利用・省エネルギー・（循環型社会）・吸収源活動・二酸化炭素貯留・温暖化関連政策・温暖化防止活動…その他
  	適応策
  	枠組み	IPCC・京都議定書・ポスト京都・気候変動枠組条約・APP・ECCP・（世界気候会議）・IUGG…その他
  議論	懐疑論・暴走温室効果・スベンスマルク効果・（ガイア理論・エコロジー・地球寒冷化）・ホッケースティック論争
  カテゴリ：気候変動・地球温暖化　関連：環境問題
  フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』の『地球温暖化』から

• NASAによる『Soot and Global Warming』から
  

  Soot and Global Warming 〔NASA earth observatoryの『News』の『New Images』の中の『Soot and Global Warming』から〕

  
  

  Dwindling Arctic Sea Ice 〔NASA earth observatoryの『News』の『New Images』の中の『Dwindling Arctic Sea Ice』から〕

【1997】

• 佐和（1997）による〔『地球温暖化を防ぐ』（4-6p）から〕【見る→】

【1995】

• 小宮山（1995）による〔『地球温暖化問題に答える』（1-7p）から〕【見る→】

温暖化の原因

【1995】

• 宇沢（1995）による〔『地球温暖化を考える』（7-9p）から〕【見る→】

温室効果ガス

【1996】

• 内嶋（1996）による〔『地球温暖化とその影響』（2-5p）から〕【見る→】

【1994】

• 田中（1994）による〔『二酸化炭素問題を考える』（16-19p）から〕【見る→】

CO2排出係数

【2001】

• （財）日本エネルギー経済研究所計量分析部（編）（2001）による〔『図解　エネルギー・経済データの読み方入門』（47-53p）から〕【見る→】

IPCC報告

【2011】

• IPCC（HP/2011/6）による気候変動に関する政府間パネル第4次評価報告書第1作業部会の報告の『政策決定者向け要約』から
  

  図 SPM.5. 地上昇温の複数モデル平均と予測幅　実線は、A2、A1B、B1シナリオにおける複数のモデルによる（1980〜1999年と比較した）世界平均地上気温の昇温を20世紀の状態に引き続いて示す。陰影は、個々のモデルの年平均値の標準偏差の範囲。橙色の線は、2000年の濃度を一定に保った実験のもの。右側の灰色の帯は、6つのSRESシナリオにおける最良の推定値（各帯の横線）及び可能性が高い予測幅。灰色の帯で示された最良の推定値及び可能性が高い予測幅の推定には、図の左側に示したAOGCMモデル実験に加えて、一連の階層の独立したモデル及び観測結果からの制約から得られた結果を含む。｛図10.4及び10.29｝ IPCC（HP/2011/6）による気候変動に関する政府間パネル第4次評価報告書第1作業部会の報告の『政策決定者向け要約』から

  
  IPCC（HP/2011/6）による気候変動に関する政府間パネル第1作業部会により受諾された報告書（但し、詳細は未承認）の『技術要約』から
  

  図TS.5. （a）さまざまな要素及びメカニズムの2005年の世界平均放射強制力（RF）と90％信頼区間。右側の欄には、最良推定値と信頼区間（RF値）; 放射強制力の典型的な地理的範囲（空間的広がり）; 第2.9節で説明されている科学的信頼性水準を示す科学的理解の水準（LOSU）を記載。メタン、一酸化二窒素及びハロカーボン類の誤差は合算されている。正味の人為起源放射強制力及びその推定幅も記載。最良推定値と不確実性範囲は、一部の要素の不確実性が非対称であるため、各要素の単純合計では求められない; ここでの値は第2.9節で議論されているモンテカルロ法から得られたものである。ここに含まれていない他の放射強制力要素の科学的理解水準は非常に低いと考えられる。火山エーロゾルは、自然起源の放射強制力として付加的に寄与するが、影響が一時的であるためこの図には含まれていない。飛行機雲の推定幅には、航空が雲量に及ぼすその他の影響は含まれていない。(b) （a）に示された全ての人為起源要素からの複合放射強制力の世界平均の確率分布。分布は各要素の最良推定値と不確実性を複合して計算されている。分布の広がりは負の放射強制力要素によって顕著に増大している。負の要素は正の要素よりも不確実性が大きいからである。｛2.9.1, 2.9.2; 図2.20｝ 図TS.7. 観測された地上気温（D）と下部対流圏（C）、中〜上部対流圏（B）及び下部成層圏（A）の気温を、1979〜1997年を基準とした月平均偏差で示し、7カ月移動平均フィルターで平滑化したもの。破線は大きな火山噴火の時期を示す。｛図3.17｝ 図TS.18. 再構築された1870年以来の海面水位（赤）、1950年以来の潮位計測定値（青）及び1992年以来の衛星高度測定（黒）に基づく世界平均海面水位の年平均。単位はmmで、基準は1961〜1990年の平均値。エラーバーは90％信頼区間。｛図5.13｝ 表TS.3. 海面水位上昇への寄与の、観測に基づく値（左の列）とこの評価に使われたモデルの値（右の列; 詳細は第9.5節と付録10.Aを参照）の比較。値は、1993〜2003年のものと過去40年間のものを表示。観測された合計も含む。｛表5.3と表9.2から作成｝ 注：a 観測結果に基づいて規定（第9.5節参照 IPCC（HP/2011/6）による気候変動に関する政府間パネル第1作業部会により受諾された報告書（但し、詳細は未承認）の『技術要約』から

  
  IPCC（HP/2011/6）による気候変動に関する政府間パネル第4次評価報告書統合報告書の『政策決定者向け要約』から
  

  図 SPM.1.気温、海面水位及び北半球の積雪面積の変化 （a）世界平均地上気温; （b）潮位計（青）と衛星（赤）データによる世界平均海面水位；（c）3〜4 月における北半球の積雪面積、それぞれの観測値の変化。すべての差は、1961〜1990 年の平均からの差である。滑らかな曲線は10年平均値、丸印は各年の値をそれぞれ示す。陰影部は（a、b）既知の不確実性の包括的な分析から推定された不確実性の幅、（c）時系列から得られた不確実性の幅。｛図1.1｝ 図 SPM.3.世界の人為起源の温室効果ガス排出 （a）1970〜2004年の世界の人為起源温室効果ガスの年間排出量、（b）2004年の人為起源温室効果ガス総排出量に占めるガス別排出量の内訳（CO2換算ベース）、（c）2004年の人為起源温室効果ガス総排出量に占める部門別排出量（CO2換算ベース）の内訳。（森林部門には森林減少を含む）{図2.1} 図 SPM.5.2000〜2100年の温室効果ガス排出シナリオ（追加的な気候政策を含まない）及び地上気温の予測 左の図：追加的な気候政策を含まない場合の世界の温室効果ガス排出量（CO2換算）：6つのSRESマーカーシナリオ（彩色した線）、SRES以降に公表された最近のシナリオ（ポストSRES）の80パーセンタイル（灰色の彩色範囲）。点線はポストSRESシナリオ結果のすべての範囲を示す。排出量にはCO2, CH4, N2O及びフロンガスが含まれる。右の図：実線は、A2、A1B、B1シナリオにおける複数のモデルによる地球平均地上気温の昇温を20世紀の状態に引き続いて示す。これらの予測は短寿命温室効果ガス及びエーロゾルの影響も考慮している。ピンク色の線はシナリオではなく、2000年の大気中濃度で一定に保った大気海洋結合モデル（AOGCM）シミュレーションによるもの。図の右の帯は、6つの SRESシナリオにおける2090〜2099年についての最良の推定値（各帯の横線）及び可能性が高い予測幅を示す。全ての気温は1980〜1999 年との比較。{図3.1, 図3.2} 図 SPM.11.安定化レベルの範囲におけるCO2排出量と平衡気温の上昇量 1940年から2000年の世界のCO2排出量と、2000年から2100年に関する安定化シナリオカテゴリーのそれぞれに応じた排出量の範囲（左図）及び、安定化目標と、可能性の高い平衡時の世界平均気温の工業化以降からの上昇との関係（右図）。平衡状態に近付くには数世紀かかり得、より高い安定化レベルのシナリオについては特にそうである。彩色された領域は、異なる目標（安定化カテゴリーIから�Y）に従って分類された安定化シナリオを示す。右の図は、工業化前からの世界平均気温の上昇値との関係、次のものを用いた：(i) 気候感度 3℃という「最良の推定値」（彩色された領域の中心にある黒い線）、(ii)気候感度4.5℃で可能性が高い範囲の上限（彩色された領域の上にある赤い線）、(iii) 気候感度 2℃で可能性が高い範囲の下限（彩色された領域の下部にある青い線）。左図の黒の破線は SRES（2000）以降に発表された最近のベースラインシナリオの排出量の幅を示す。CO2のみの、及び複数の温室効果ガスに関する安定化シナリオの排出量の、すべてのシナリオ分布の中の10パーセンタイルから90パーセンタイルの幅を示す。注）ほとんどのモデルのCO2排出量には、伐採と森林減少後に残るバイオマスの腐朽、泥炭火災及び干上がった泥炭土から発生する排出量は含まない。{図5.1} IPCC（HP/2011/6）による気候変動に関する政府間パネル第4次評価報告書統合報告書の『政策決定者向け要約』から

【2001】

• 気象庁による『IPCC第三次評価報告書〜第一作業部会報告書　気候変化2001　科学的根拠〜政策決定者向けの要約（気象庁訳）』から
  

  図SPM-5：21世紀の地球の気候は，自然の変化と気候システムの人間活動に対する応答で決まることになる。 気候モデルは，温室効果ガスやその他の人間活動に関係する排出の種々のシナリオに対する多くの気候変数の応答−地球の地上気温や海面水位の上昇−を予測する。（a）には，六つのSRESシナリオ（ボックス参照）を、第二次評価報告書と比較するためにIS92aとともに，二酸化炭素の排出量を示している。（b）は，二酸化炭素濃度の予測を示す。（c）は，人為起源の二酸化硫黄の排出量を示す。その他のガス及びその他のエーロゾルの排出量も気候モデルに含まれているが，図には示してない。（d）と（e）は，それぞれ，気温上昇と海面水位上昇の予測を示す。（d）と（e）の「いくつかのモデルによるすべてのSRESシナリオ包絡線」は，ある範囲の気候感度を持つ多数の複雑な気候モデルで調整した簡便な気候モデルによる気温と海面水位上昇をそれぞれ示す。「すべてのSRES包絡線」は，全35個のSRESシナリオによる範囲を表している。「すべてのSRESシナリオに対するモデル平均の包絡線」は，シナリオの範囲に対するモデルの平均を表している。これらの排出による気温上昇と海面水位上昇の双方とも2100年のずっと先まで続くことに注意されたい。また，ここで示した範囲は，西部南極氷床の氷の力学的変化に関係した不確実性は考慮していないこと，また，硫酸エーロゾル以外のエーロゾルや温室効果ガスの濃度の予測の不確実性も考慮していないことにも注意されたい。 ［（a）は第3章図3.12，（b）は第3章図3.12，（c）は第5章図5.13，（d）は第9章図9.14，（e）は第11章図11.12，付録2に基づく］ 〔気象庁の『気候・環境の情報』の『IPCC第三次評価報告書』の『IPCC第三次評価報告書〜第一作業部会報告書　気候変化2001　科学的根拠〜政策決定者向けの要約（気象庁訳）』から 〕 気候変動に関する政府間パネル（Intergovernmental Panel on Climate Change、IPCC）は、ほぼ５年ごとに評価報告書 を公開している。最新のものは 第四次評価報告書（IPCC Fourth Assessment Report）であり、2007年に公開された。この図は、第三次評価報告書からのものであるが、基本的にはさほど変わらない。

• IPCC による『Variations in atmospheric CO2 concentrations on different time-scales』から
  

  Figure 10: Variations in atmospheric CO2 concentration on different time-scales. (a) Direct measurements of atmospheric CO2. (b) CO2 concentration in Antarctic ice cores for the past millenium. Recent atmospheric measurements (Mauna Loa) are shown for comparison. (c) CO2 concentration in the Taylor Dome Antarctic ice core. (d) CO2 concentration in the Vostok Antarctic ice core. (Different colours represent results from different studies.) (e to f) Geochemically inferred CO2 concentrations. (Coloured bars and lines represent different published studies) (g) Annual atmospheric increases in CO2. Monthly atmospheric increases have been filtered to remove the seasonal cycle. Vertical arrows denote El Nino events. A horizontal line defines the extended El Nino of 1991 to 1994. [Based on Figures 3.2 and 3.3] 〔Intergovernmental Panel on Climate Change (IPCC) による『Climate Change 2001: Synthesis Report』の『WG I - Technical Summary』の中の『Variations in atmospheric CO2 concentrations on different time-scales』から〕

• IPCCによる『Climate Change 2001:Working Group I: The Scientific Basis』から
  

  Figure 5: The global climate of the 21st century will depend on natural changes and the response of the climate system to human activities. Climate models project the response of many climate variables ? such as increases in global surface temperature and sea level ? to various scenarios of greenhouse gas and other human-related emissions. (a) shows the CO2 emissions of the six illustrative SRES scenarios, which are summarised in the box on page 18, along with IS92a for comparison purposes with the SAR. (b) shows projected CO2 concentrations. (c) shows anthropogenic SO2 emissions. Emissions of other gases and other aerosols were included in the model but are not shown in the figure. (d) and (e) show the projected temperature and sea level responses, respectively. The “several models all SRES envelope” in (d) and (e) shows the temperature and sea level rise, respectively, for the simple model when tuned to a number of complex models with a range of climate sensitivities. All SRES envelopes refer to the full range of 35 SRES scenarios. The “model average all SRES envelope” shows the average from these models for the range of scenarios. Note that the warming and sea level rise from these emissions would continue well beyond 2100. Also note that this range does not allow for uncertainty relating to ice dynamical changes in the West Antarctic ice sheet, nor does it account for uncertainties in projecting non-sulphate aerosols and greenhouse gas concentrations. 〔IPCCによるClimate Change 2001:Working Group I: The Scientific Basisの『Appendix VIII - Figures and Tables in this Report』から〕

【1997】

• 西岡・原沢（編）（1997）による〔『地球温暖化と日本』（i-iiip）から〕【見る→】

【1996】

• IPCC[気候変動に関する政府間パネル]（編）（1996）による〔『IPCC地球温暖化第二次レポート』（1-3p）から〕【見る→】

人類による発熱

【2009】

• 小出（2009）による『気候変動に関する政府間パネル（IPCC）報告と温暖化二酸化炭素説の問題点』から
  

  図20 日本におけるエネルギー総供給量の変遷 （太陽エネルギーの0.2％の部分は、風、浪、空気の対流など、いわゆる自然現象を引き起こすために使われている。日本の平均日射量と比べると0.66％程度になる。） 太陽定数を1.36kW/m2、日射量の平均値として256kcal/cm2/yr、日本の総面積は37.8 万km2 とした。 小出（2009）による『気候変動に関する政府間パネル（IPCC）報告と温暖化二酸化炭素説の問題点』から

【1995】

• 小宮山（1995）による〔『地球温暖化問題に答える』（19p）から〕【見る→】

世界の平均気温

【2011】

• Hay(2011)による『Can humans force a return to a ‘Cretaceous’ climate?』から【見る→】
  

  Fig. 9. Results of Archer and Brovkin (2008) CLIMBERmodel for atmospheric CO2 and global temperature, assuming burning of the 5000 Gtons of fossil fuels in known reserves by 2300. A) Past and future levels of atmospheric CO2 spliced into a historical context back to 24,000 years ago based on the Antarctic Byrd (Blunier et al., 1998) and LawDome (Etheridge et al., 1996) ice cores. B) Past and future globalmean annual surface temperatures spliced into a historical context back to 24,000 years ago based on the Greenland GISP ice cores (Smith et al., 1997). Vertical dotted lines connecting the two diagrams are 2000 CE and some of the importantmilestones in human history indicated. The threemost importantwarming episodes of the deglaciation (Windimere, Bolling, and Allerod Interstadials) are indicated along with the major frigid episodes (Oldest Dryas, Older Dryas, and Younger Dryas). Hay(2011)による『Can humans force a return to a ‘Cretaceous’ climate?』から

【2010】

• 気象庁による『世界の平均気温の平年差の算出方法』から
  

  1．月ごとに、地球の全地表面を緯度方向5度、経度方向5度の格子（5度格子）に分け、各格子の月平均気温の平年差（平均気温から平年値を差し引いたもの）を算出します。ここで、平年値とは1971年〜2000年の平均値を指します。 　�@5度格子内に陸域で観測された気温データが存在する場合 　観測地点ごとに月平均気温の平年差を作成し、5度格子内に位置するすべての地点の平年差を平均した値を、この5度格子の月平均気温の平年差とします。 　�A5度格子内に海面水温データが存在する場合 　1度格子の海面水温データのうち、観測データの存在する格子の月平均気温の平年差を算出し、5度格子内に位置するすべての平年差データを平均した値を、この5度格子の月平均気温の平年差とします。 　�B5度格子内に陸上で観測されたデータおよび海面水温データがともに存在する場合 　上記�@および�Aで求められた各5度格子の月平均気温の平年差を5度格子内の海陸比で配分します。 2．各5度格子の月平均気温平年差に、緯度による面積の違いを考慮した重みをつけた値を、世界全体について平均したものをその月の世界の月平均気温の平年差とします。 3．各月の月平均気温の平年差を年で平均し、それを世界の年平均気温の平年差とします。 気象庁による『世界の平均気温の平年差の算出方法』から

• （独）国立環境研究所地球環境研究センターによる『Q　地球全体の平均気温はどうやって求めるのですか。観測点のない海洋上や陸上奥地などの気温はどうやって推測するのですか。また、観測点の周囲の環境が変われば、気温データにも見かけの変化が出てしまいませんか。』から（野沢　徹氏回答）　
  

  温度計による気温の直接観測が行われるようになったのは1850年頃からですが、現在一般的に算出されている地球の平均気温には、陸上のデータだけでなく、海洋のデータも考慮されています。また、観測機器や観測場所、周辺環境などの変化の影響もできるだけ取り除く努力が行われています。地球上に不均一に分布する観測データは、まず緯度5度×経度5度に格子点化され、さらに面積の重みを付けて平均することで、全球平均気温が算出されています。以下では、それぞれについて具体的に説明していきましょう。　 まず、陸上の気温データですが、現在では世界に7000前後の観測地点が存在しています。地域的な分布にはかなりのばらつきがあり、欧米などでは非常に密に存在している一方で、サハラ砂漠やシベリア北部、アマゾン奥地などでは観測点が少ないです。ただし、これらの地域にも数百kmに一点程度の割合で観測点が存在しますし、観測の空白域は面積的にもそれほど大きくはありませんので、地球の平均気温の算出には大きな影響はないと考えられます。 　次に、海洋のデータですが、地球の平均気温を算出する際の海洋上の大気温度として、海洋表層の海水温度が代用されています。海洋表面の水温はさまざまな船舶により観測されており、昔はバケツで海水を汲み上げて計測されていましたが、近年では、エンジンの取水口近くに設置した温度計により計測されています。海洋上の気温も船の甲板上で観測されていますが、船舶のヒートアイランド効果（甲板が日射を受けて熱を帯び、甲板上の大気を暖める効果）のため、夜間のデータしか活用できないなどの制約があります。また、1カ月以上の時間スケールを考える上では、海洋表面の水温変動と夜間に観測された海洋上の気温変動がほぼ等しいことが知られているため、海洋上の大気温度として海洋表層の海水温度を代用することに大きな問題はありません。 　地球の平均気温データに見かけの変化をもたらし得る要因としては、(1)観測機器の劣化や更新に伴う変化、(2)観測場所の変化（経緯度や標高）、(3)観測時刻や月平均値算出方法の変化、(4)都市化などの観測点周辺環境の変化、が挙げられます。このうち、(1)〜(3)については、物理的な考察や統計的推定、変化前後の同時観測などによる補正が行われています。(4)についても、周辺の観測点との気温差が年々増大している地点を除く、などの対応が取られています。これらとは別に、人口や土地被覆、衛星から見た夜間地上光などの分布から都市と田舎を峻別し、平均気温に対する都市化影響の有無を評価する研究も行われています。また、都市によるヒートアイランド効果は夜間の弱風時に顕著であるため、夜間の地上風速データを活用した都市化影響評価も行われています。これらの結果はいずれも、大陸規模以上の空間スケールで平均した気温については、都市化の影響はほとんど無視できることを示しています。 　地球の平均気温を求めるには、まず初めに各観測点の気温の平年値（西暦の一の位が1の年からの30年平均値。例えば1961〜1990年の30年平均値など）からの差を求めます（これを平年偏差と呼びます）。次に、地球を緯度5度×経度5度に分割した各格子内に存在する観測点の平年偏差を単純に平均して格子点データを作成します。格子点化された平年偏差のデータに、各格子の面積の重みを付けて平均することにより、地球の全球平均気温（平年偏差）の時系列を算出します。なお、ここで用いる「全球平均」は、「観測データが存在する限られた格子点の面積重み付き平均」を意味します。また、図に示しますように、平均操作に用いられる格子点数も現在から過去に遡るにつれて減少していきます。このような、観測データが地球上の限られた地域にしか存在しないことによる誤差は、せいぜい±0.1℃程度と見積もられています。 　このようにして算出されている地球の平均気温からは、20世紀の100年間で平均地上気温が約0.6℃上昇したことが分かります。この上昇速度は、年輪や堆積物などから推定された過去2000年間の気温変動にも例を見なかったほど急激であったと考えられています。特に、1970年代以降の気温上昇は顕著であり、100年間で1℃以上も気温が上昇する勢いです。この気温上昇の原因はいったい何でしょうか。詳細はまた別の機会にご説明したいと思いますが、気候モデルを用いた統計的推定によれば、近年の気温上昇は、二酸化炭素を始めとする温室効果気体の濃度増加なくしては説明できないと考えられます。人間活動が気候に重大な影響を与え始めていることは、ほぼ疑いようのない事実であると言えるでしょう。 （独）国立環境研究所地球環境研究センターによる『Q　地球全体の平均気温はどうやって求めるのですか。観測点のない海洋上や陸上奥地などの気温はどうやって推測するのですか。また、観測点の周囲の環境が変われば、気温データにも見かけの変化が出てしまいませんか。』から（野沢　徹氏回答）

水蒸気の影響

【2010】

• Hieb（HP／2010）によるGlobal Warmingの『Water Vapor Rules　the Greenhouse System』から
  

  TABLE 3.　Role of Atmospheric Greenhouse Gases (man-made and natural) as a % of Relative Contribution to the "Greenhouse Effect" Based on concentrations (ppb) adjusted for heat retention characteristics Percent of Total Percent of Total --adjusted for water vapor Water vapor ----- 95.000% Carbon Dioxide (CO2) 72.369% 3.618% Methane (CH4) 7.100% 0.360% Nitrous oxide (N2O) 19.000% 0.950% CFC's (and other misc. gases) 1.432% 0.072% Total 100.000% 100.000%
  TABLE 4a. Anthropogenic (man-made) Contribution to the "Greenhouse Effect," expressed as % of Total (water vapor INCLUDED) Based on concentrations (ppb) adjusted for heat retention characteristics % of Greenhouse Effect % Natural % Man-made Water vapor 95.000% 94.999% 0.001% Carbon Dioxide (CO2) 3.618% 3.502% 0.117% Methane (CH4) 0.360% 0.294% 0.066% Nitrous Oxide (N2O) 0.950% 0.903% 0.047% Misc. gases ( CFC's, etc.) 0.072% 0.025% 0.047% Total 100.00% 99.72 0.28%
  5) References to 95% contribution of water vapor: a. S.M. Freidenreich and V. Ramaswamy, “Solar Radiation Absorption by Carbon Dioxide, Overlap with Water, and a Parameterization for General Circulation Models,” Journal of Geophysical Research 98 (1993):7255-7264 b. Global Deception: The Exaggeration of the Global Warming Threat by Dr. Patrick J. Michaels, June 1998 Virginia State Climatologist and Professor of Environmental Sciences, University of Virginia c. Greenhouse Gas Emissions, Appendix D, Greenhouse Gas Spectral Overlaps and Their Significance Energy Information Administration; Official Energy Statistics from the U.S. Government d. Personal Communication-- Dr. Richard S. Lindzen Alfred P. Slone Professor of Meteorology, MIT e. The Geologic Record and Climate Change by Dr. Tim Patterson, January 2005 Professor of Geology-- Carleton University Ottawa, Canada Alternate link: f. EPA Seeks To Have Water Vapor Classified As A Pollutant by the ecoEnquirer, 2006 Alternate link: g. Does CO2 Really Drive Global Warming? by Dr. Robert Essenhigh, May 2001 Alternate link: h. Solar Cycles, Not CO2, Determine Climate by Zbigniew Jaworowski, M.D., Ph.D., D.Sc., 21st Century Science and Technology, Winter 2003-2004, pp. 52-65 Link: Hieb（HP／2010）によるGlobal Warmingの『Water Vapor Rules　the Greenhouse System』から

【2010】

• UNFCCC（HP）による〔『UNFCCC』から〕／
  地球産業文化研究所（HP）による〔『気候変動枠組条約』から〕【見る→】

京都議定書（Kyoto Protocol）

【2010】

• 環境省（HP）による〔『京都議定書』〕【見る→】
• 首相官邸（HP）による〔『京都議定書目標達成計画』〕【見る→】

地球温暖化対策の推進に関する法律

【2010】

• 　e-Gov（HP）の『法令データ提供システム』による〔『地球温暖化対策の推進に関する法律』〕【見る→】

地球温暖化対策基本法

【2010】

• 地球温暖化対策基本法案の閣議決定について（お知らせ）　　http://www.env.go.jp/press/press.php?serial=12257
  　環境省による。2010年3月12日。
  

  環境省（2010）による『地球温暖化対策基本法案の閣議決定について（お知らせ）』の地球温暖化対策基本法案の概要から

• 地球温暖化対策の基本法（Basic Law for Prevention of Global Warming） とは　　http://eco.goo.ne.jp/word/issue/S00369.html
  　環境gooによる。

SRESシナリオ

【2009】

• 文部科学省・気象庁・環境省（2009）による『温暖化の観測・予測及び影響評価統合レポート「日本の気候変動とその影響」』から　【見る→】
  

  SRESシナリオ（IPCC, 2000）では、排出シナリオを大きく2種（経済成長速度の大小）×2項（グローバル化の進展度合い）の計4つに分類している。 　A：経済発展を重視した社会 　B：環境と調和した持続可能な社会 　1：地域格差が縮小しグローバル化が進む場合 　2：地域の独自性が強まる場合 　A1シナリオは、エネルギーシステムにおける技術革新の選択肢により、3つに区分されている。すなわち、化石エネルギー源重視（A1FI）、非化石エネルギー源重視（A1T）、そして全てのエネルギー源のバランス重視（A1B）である。 　本レポートで以下に紹介する将来の予測結果は、A2、A1B、B1シナリオに基づく。それぞれのシナリオにおける温室効果ガスの排出量は、A2が高水準、B1が低水準、A1Bが中間的な水準に相当する。なお、図3.2.2（略）に示す排出量には積極的な気候変動対策を含んでいない。すなわち、いずれのシナリオもUNFCCCや京都議定書の削減目標の履行などの積極的な気候変動対策が想定されていない、いわゆる「なりゆき」シナリオである。 文部科学省・気象庁・環境省（2009）による『温暖化の観測・予測及び影響評価統合レポート「日本の気候変動とその影響」』から

【2001】

• 第2 章 IPCC 排出シナリオ（SRES）に関するサーベイ　　http://www.env.go.jp/earth/report/h13-01/h13-01-5.pdf
  　2001年6月（19p）。
  

  2.3 各ストーリーラインの概要 シナリオ ファミリー 基調をなすテーマ 人口 経済成長 技術 エネルギーシステム A1 シナリオ 地域間の収斂、能力の強化、文化および社会の相互作用の拡大、地域間格差の減少によるひとり当たり国民所得の増大。 ・21 世紀半ばでピークに達した後に減少（人口の増加は抑制される）。 ・2050 年に87 億人に達した後減少し、2100 年の時点で71億人（IIASA の人口予測低位推計に基づく）。 ・高度経済成長が続、2100年までの年平均経済成長率は2.9％。 ・GDP の総計が2100年の時点で550 兆US ドル。 新たな技術や高効率技術が早期に導入される ・急速な技術革新に伴い、エネルギー資源は豊富であ る。 ・最終エネルギー需要のGDP弾性値は年平均1.3％の割合で減少する。 A2 シナリオ 地域主義および地域の独自性の保持（地域経済圏の強化：資源の域内依存、国際的相互依存が進展せず）。 ・出生パターンの地域間収斂は非常に緩やかであるため、世界人口は増加を続ける。 ・2100 年の時点で150 億人 （IIASA 人口予測高位推計に基づく）。 ・経済発展は地域指向であり、ひとり当たり国民所得の増加は他のシナリオに比較して散発的かつ緩慢である。 ・GDP の総計が2100 年の時点で250 兆US ドル。 技術変化は他のシナリオに比較して散発的かつ緩慢である。 エネルギーミックスはその地域におけるエネルギー利用可能性によって決まる。 B1 シナリオ 経済、社会、環境持続性に対しては地球的解決に重点がおかれ、これには公平性の改善は含まれるが、追加的な温暖化対策は含まれない。 ・21 世紀半ばでピークに達した後に減少（A1 シナリオと同様、人口の増加は抑制される）。 ・2050 年に87 億人に達した後減少し、2100 年の時点で71億人（IIASA の人口予測低位推計に基づく）。 ・経済構造はサービス・情報経済へと急速に変化（脱物質経済）。 ・GDP の総計が2100 年の時点で350 兆US ドル。 ・クリーンかつ省資源技術が導入される。 　 B2 シナリオ 経済、社会、環境持続性に対しては地域的解決に重点がおかれる。本シナリオも環境保全や社会的公平性の実現を指向するものであるが、地域レベルでの解決に重点がおかれる。 ・A2 シナリオよりは緩やかに増加を続ける。 ・2100 年の時点で104 億人（1998 年国連長期人口予測中位推計）。 ・経済発展は中間的なレベルにとどまる。 ・GDP の総計が2100 年の時点で250 兆US ドル。 ・技術変化はA1 およびB1 シナリオより緩慢であるが、より広範囲で発生する。 　 文部科学省（HP）による『IPCC 排出シナリオ（SRES）に関するサーベイ』（2001/6）から

• IPCC Special Report on Emissions Scenarios　　http://www.grida.no/publications/other/ipcc_sr/?src=/climate/ipcc/emission/
• 排出シナリオに関する特別報告（SRES）の排出シナリオ　　http://www.data.kishou.go.jp/climate/cpdinfo/ipcc_tar/spm/scenario.htm
• 政策立案者向け要約　排出シナリオに関する特別報告　　http://www.gispri.or.jp/kankyo/ipcc/pdf/SRESspm-final.PDF

CCS

【2012】

• 藤岡（2012）による『CCSの現状と未来』から
  

  CCSが対象となる国内のCO2発生量	CO2分離技術の３つの方法
  日本の状況
  長岡プロジェクト（ＣＯ２地中貯留実証試験）	沿岸域の貯留層調査：貯留可能な深部塩水層分布
  藤岡（2012）による『CCSの現状と未来』から