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土壌汚染（Soil Contamination）

土壌汚染（Soil Contamination）は水汚染（Water Pollution）の地下水汚染（Groundwater Pollution）と最も関連する。本質的に、水汚染と同様の汚染源による場合が多いが、有害（または負荷）物質（Harmful Substance）が一度土壌中に固定されると非常に長い期間にわたって汚染が継続することになる〔滞留時間（Residence Time）が長い〕。人為的な（Artificial）汚染だけでなく、ヒ素（Arsenic）のように、基盤（Basement）の岩石（Rock）由来の有害物質による問題も広く発生している。 　土壌汚染に対処するためには、有害物質が結合している土壌構成物質（Soil Constituent）についての知識が基本的に必要である。つまり、粘土鉱物（Clay Mineral）や鉄水酸化鉱物（Iron Hydroxide Mineral）や腐植（Humus）などである。

• 土壌は『土壌とは』のページを参照。
• 土壌資源は『土壌資源』のページを参照。
• 水汚染は『水汚染』のページを参照。
• 地下水汚染については『地下水について』のページを参照。
• 大気汚染は『大気汚染』のページを参照。
• 有害物質全般は『有害物質』のページを参照。
• 環境基準については『地球構成物質の化学組成』のページの『環境基準』も参照。
• 河川については『河川について』のページを参照。
• 公害は『公害とは』のページを参照。

【リンク】

• （仮称）海外で地下水調査を行うための技術情報サイト　　http://www.geocities.co.jp/Technopolis/2890/index2.html
  　KOBAYASHI Shigeru氏による。

【全般】

• 土壌汚染　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9C%9F%E5%A3%8C%E6%B1%9A%E6%9F%93
  Soil contamination　　http://en.wikipedia.org/wiki/Soil_contamination
  底質汚染　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%BA%95%E8%B3%AA%E6%B1%9A%E6%9F%93
  　『底質汚染（ていしつおせん）とは底質が汚染されていることをいう。底質とは海域、港湾、河川、水路、湖沼などの水底の土砂やヘドロ等のことである。狭義には底質の環境基準はダイオキシン類のみ（150pg-TEQ/g）が定められておりこの基準を超過するもの（詳しくは底質の環境基準を参照）のこと。 なお、PCBや水銀には底質暫定除去基準が定められており、対策は一旦行われた水域もある。』
  ヘドロ　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%98%E3%83%89%E3%83%AD
  　『ヘドロ（屁泥、へどろ）とは、河川や沼、池や湖、海などの底に沈殿した泥。水は水質と呼ばれるように底質と呼ばれる。河川のヘドロは河川底質（かせんていしつ）とも呼ばれる。（以下略）』
  Sludge　　http://en.wikipedia.org/wiki/Sludge
  土壌環境監理士　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9C%9F%E5%A3%8C%E7%92%B0%E5%A2%83%E7%9B%A3%E7%90%86%E5%A3%AB
• 土壌汚染　　http://www.eic.or.jp/ecoterm/?act=view&ecoword=%C5%DA%BE%ED%B1%F8%C0%F7

【環境基準】

• 化学物質環境実態調査−化学物質と環境　　http://www.env.go.jp/chemi/kurohon/index.html
  ダイオキシン類による大気の汚染、水質の汚濁（水底の底質の汚染を含む。）及び土壌の汚染に係る環境基準
  　http://www.env.go.jp/kijun/dioxin.html
  　環境省の『法令・白書・統計等』の『環境基準』の中のページ。1999年12月。
  土壌の汚染に係る環境基準について　　　http://www.env.go.jp/kijun/dojou.html
  　1991年8月。環境庁告示第46号。
• 底質の環境基準　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%BA%95%E8%B3%AA%E3%81%AE%E7%92%B0%E5%A2%83%E5%9F%BA%E6%BA%96
  　『底質の環境基準（ていしつのかんきょうきじゅん）とは、底質に含まれる有害物質について、維持されることが望ましい水準として国が定めている環境基準のこと。2006年12月現在ではダイオキシン類 (150pg-TEQ/g) のみが定められている。底質の環境基準以外には底質暫定除去基準として水銀とPCBが定められている。
  　底質汚染は水俣病の事例のように食物連鎖を通してヒトの健康被害が懸念されている。今後、早急に鉛やヒ素などの重金属類やテトラクロロエチレンなどの揮発性有機化合物さらにPOPS農薬などの有害物質に関する底質環境基準を定めることが必要であるとされている。』
• 土壌環境基準　　http://www.eic.or.jp/ecoterm/?act=view&ecoword=%C5%DA%BE%ED%B4%C4%B6%AD%B4%F0%BD%E0
  　EICネットによる。

【法律等】

• 土壌汚染対策法について（法、政省令、告示、通知）⇒土壌汚染対策法について（法律、政令、省令、告示、通知）　　http://www.env.go.jp/water/dojo/law.html
  　環境省の『水・土壌・地盤環境の保全』の中のページ。土壌汚染対策法本文[PDF 30KB] 。
  　『近年、有害物質による土壌汚染事例の判明件数の増加が著しく、土壌汚染による健康影響の懸念や対策の確立への社会的要請が強まっている状況を踏まえ、国民の安全と安心の確保を図るため、土壌汚染の状況の把握、土壌汚染による人の健康被害の防止に関する措置等の土壌汚染対策を実施することを内容とする「土壌汚染対策法」が、平成１４年５月２２日(水)に成立し、２９日(水)公布された。』
  土壌汚染調査・対策事例及び対応状況に関する調査結果の概要⇒土壌汚染対策法の施行状況及び土壌汚染調査・対策事例等に関する調査結果について 　　http://www.env.go.jp/water/dojo/chosa.html　　
  　環境省の『水・土壌・地盤関係の保全』の中のページ。ほかに『ダイオキシン類に係る土壌調査測定マニュアル(H12.1)　[PDFファイル(368KB)]』、『土壌・地下水汚染に係る調査・対策指針及び同運用基準』など。
• 農用地の土壌の汚染防止等に関する法律　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%BE%B2%E7%94%A8%E5%9C%B0%E3%81%AE%E5%9C%9F%E5%A3%8C%E3%81%AE%E6%B1%9A%E6%9F%93%E9%98%B2%E6%AD%A2%E7%AD%89%E3%81%AB%E9%96%A2%E3%81%99%E3%82%8B%E6%B3%95%E5%BE%8B
  土壌汚染対策法　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9C%9F%E5%A3%8C%E6%B1%9A%E6%9F%93%E5%AF%BE%E7%AD%96%E6%B3%95
• 土壌汚染対策法（2002年5月29日法律第53号）　　http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H14/H14HO053.html

【組織・機関】

• 環境省　　http://www.env.go.jp/index.html
  ★水・土壌・地盤環境の保全　　http://www.env.go.jp/water/index.html
  　『土壌汚染対策法に基づく指定調査機関一覧』など。
• SCSC研究会　　http://scsc.work-jp.com/index.html
  　住友海上リスク総合研究所の地層汚染診断・修復簡易化研究会。
• （社）土壌環境センター　　http://www.gepc.or.jp/index.html
  　『資料リスト』など。
• 土壌環境研究領域　　http://www.niaes.affrc.go.jp/div/dojou_div.html
  　農業環境技術研究所の中の組織。
• 水土壌圏環境研究領域　　http://www.nies.go.jp/aquaterra/index.html
  　　（独）国立環境研究所の中の組織。
• JASERA（不明）　　http://www.jasera.org/
  　日本地盤環境浄化推進協議会（SOIL ENVIRONMENTAL REHABILITATION ASSOCIATION IN JAPAN）のホームページ。

【調査】

• 土壌汚染状況調査・分析法調査事業報告書（不明）　　http://staff.aist.go.jp/k.marumo/database/osen.html
  　（独）産業技術総合研究所 丸茂研究室（Marumo Labo）の『Database』の中のページ。『様々な土壌の電子顕微鏡写真集』なども。
  ⇒全国各地の土壌・堆積物中の重金属の特性評価
  　　http://staff.aist.go.jp/k.marumo/siryou/hyokatest/osen.html
• 日鉄鉱業（株）土壌・地下水汚染浄化チーム　　http://www.nittetsukou.co.jp/soiltech/
  　『土壌汚染診断』など。
• 土壌汚染調査・対策　　http://www.scas.co.jp/environment/05_1.html
  　（株）住化分析センターの中のページ。
• （株）日さく　　http://www.nissaku.co.jp/
  　　『土壌地下水汚染の仕組』（不明）、『土壌地下水汚染調査の手法』（不明）など。

【ファイトレメディエーション（Phytoremediation）】

• Phytoremediation　　http://www.mobot.org/jwcross/phytoremediation/
  　John W. Cross氏による。『Phytoremediation Links』など。
• ファイトレメディエーション　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%95%E3%82%A1%E3%82%A4%E3%83%88%E3%83%AC%E3%83%A1%E3%83%87%E3%82%A3%E3%82%A8%E3%83%BC%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%B3
  Phytoremediation　　http://en.wikipedia.org/wiki/Phytoremediation
  Category:Bioremediation　　http://en.wikipedia.org/wiki/Category:Bioremediation
  バイオレメディエーション　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%90%E3%82%A4%E3%82%AA%E3%83%AC%E3%83%A1%E3%83%87%E3%82%A3%E3%82%A8%E3%83%BC%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%B3
  Bioremediation　　http://en.wikipedia.org/wiki/Bioremediation
• PHYTONET　Phytoremediation Electronic Newsgroup Network　　http://www.dsa.unipr.it/phytonet/
  　『LINKS』など。　
• ファイトレメディエーションとは？　　http://www.niaes.affrc.go.jp/topics/envchemi/phytorem.html
• ファイトレメディエーション−Phytoremediation−（不明）　　http://pcb.jp/kankyoubio/bioremediation/phytoremediation.html
  　山科則之氏による環境バイオネットの中のページ。

【その他】

• 土壌汚染リスク対策のポイント (248KB)　　http://www.tokiorisk.co.jp/risk_info/up_file/2004020512.pdf
  　東京海上リスクコンサルティング（株）の『企業リスク情報』の『RISK RADAR』 の中のページ。
• 地質汚染　　http://www.sci.kagoshima-u.ac.jp/~oyo/pollute.html
• 地質汚染ってなに？（変更）　　http://homepage1.nifty.com/npo-geopol/pollution.html
  　NPO法人日本地質汚染審査機構による美しい国土の修復をめざしての中のページ。『関連リンク集』も。
  NPO法人日本地質汚染審査機構　　http://www.npo-geopol.or.jp/
• ４．特集：汚染された土壌環境の対策技術の動向　　http://www.nistep.go.jp/achiev/ftx/jpn/stfc/stt012j/feature4.html
  　科学技術政策研究所の科学技術動向（2002年3月号）の中のページ。宮本和明氏による。
• 土壌環境保全対策事業　　http://www.jeas.or.jp/activ/soil.html
  　（財）日本環境協会による。
• 2011年土壌環境事業の行方　　http://www.mizuho-ir.co.jp/publication/contribution/2011/kankyo0119.html
  　光成美樹氏による。
• 土壌環境行政の最新動向　　　http://www.jeas.or.jp/dojo/business/promote/seminar/files/2010b_after/mat_1_kanazawa.pdf
  　根木桂三氏による。2010年9月、スライド20枚。

土壌の元素組成

【2001】

• 浅見（2001）による〔『データで示す−日本土壌の有害金属汚染』（4-7p）から〕【見る→】
  

  表1-1　地殻と土壌の元素組成〔注：元素名は省略〕　（mg/kgDW〔dry weight〕）（上段：地殻の元素組成、下段：土壌の元素組成）

  族a b 周期

  １A

  ２A

  ３A

  ４A

  ５A

  ６A

  ７A

  ８

  １B

  ２B

  ３B

  ４B

  ５B

  ６B

  ７B

  ０

  １

  ２

  ３

  ４

  ５

  ６

  ７

  ８

  ９

  １０

  １１

  １２

  １３

  １４

  １５

  １６

  １７

  １８

  １

  H

  He 0.008

  ２

  Li 20 25

  Be 2.6 1.17

  B 10 20

  C 480 20000

  N 25 2000

  O 474000 490000

  F 950 200

  Ne 0.00007

  ３

  Na 23000 5000

  Mg 23000 5000

  Al 82000 71000

  Si 277000 330000

  P 1000 800

  S 260 700

  Cl 130 100

  Ar 1.2

  ４

  K 21000 14000

  Ca 41000 15000

  Sc 16 ７

  Ti 5600 5000

  V 160 90

  Cr 100? 25.7

  Mn 950 432

  Fe 41000 40000

  Co 20 8

  Ni 80? 18.6

  Cu 50 19.0

  Zn 75 59.9

  Ga 18 20

  Ge 1.8 1

  As 1.5 6.82

  Se 0.05 0.47

  Br 0.37 10

  Kr 0.00001?

  ５

  Rb 90 150

  Sr 370 250

  Y 30 40

  Zr 190 400

  Nb 20 10

  Mo 1.5 1.2

  Tc

  Ru 0.001?

  Rh 0.0002?

  Pd 0.0006?

  Ag 0.07 0.075

  Cd 0.11 0.295

  In 0.049 0.037

  Sn 2.2 4

  Sb 0.2 0.37

  Te 0.005? 0.041

  I 0.14 5

  Xe 0.000002

  ６

  Cs 3 4

  Ba 500 500

  La 32 40

  Hf 5.3 6

  Ta 2 2

  W 1 1.5

  Re 0.0004

  Os 0.0001?

  Ir 0.000003?

  Pt 0.001?

  Au 0.0011 0.001〜0.02?

  Hg 0.05 0.06

  Tl 0.6 0.31

  Pb 14 17.2

  Bi 0.048 0.34

  Po

  At

  Rn

  ７

  Fr

  Ra 6×10^(-7) 8×10^(-7)

  Ac

  Th 12 9

  Pa

  U 2.4 2

  ランタノイド （La以外）

  Ce 68 50

  Pr 9.5 7

  Nd 38 35

  Pm

  Sm 7.9 4.5

  Eu 2.1 1

  Gd 7.7 4

  Tb 1.1 0.7

  Dy 6 5

  Ho 1.4 0.6

  Er 3.8 2

  Tm 0.48 0.6

  Yb 3.3 3

  Lu 0.51 0.4

  a；従来の族名、b；新しい族名 地殻　Bowen（1979）より作成 土壌　Cu,Zn,Cd,Sb,Pb,Bi：浅見ら（1988a）、Be：Asami and Fukazawa（1985）、Ag：Asami et al.（1994）、In：Asami et al.（1990b）、Tl：Asami et al.（1996）、Te：土橋（1995）、Cr,Mn,Ni,As：日本土壌協会（1984）、Se：久保田ら（未発表）、その他：Bowen（1979）より作成

土壌汚染

【2000】

• JASERA（監修）（2000）による〔『土壌・地下水汚染の実態とその対策』（5-6、13p）から〕【見る→】

土壌環境基準

【2001】

• 土壌環境基準【見る→】（環境省による『土壌の汚染に係る環境基準について』から）
  

  本則別表(平6環庁告25・全改、平7環庁告19・平10環庁告21・一部改正)

  項目	環境上の条件	測定方法
  カドミウム	検液1lにつき0.01mg以下であり、かつ、農用地においては、米1kgにつき1mg未満であること。	環境上の条件のうち、検液中濃度に係るものにあっては、日本工業規格K0102(以下「規格」という。)55に定める方法、農用地に係るものにあっては、昭和46年6月農林省令第47号に定める方法
  全シアン	検液中に検出されないこと。	規格38に定める方法(規格38．1．1に定める方法を除く。)
  有機燐（りん）	検液中に検出されないこと。	昭和49年9月環境庁告示第64号付表1に掲げる方法又は規格31．1に定める方法のうちガスクロマトグラフ法以外のもの(メチルジメトンにあっては、昭和49年9月環境庁告示第64号付表2に掲げる方法)
  鉛	検液1lにつき0.01mg以下であること。	規格54に定める方法
  六価クロム	検液1lにつき0.05mg以下であること。	規格65．2に定める方法
  砒（ひ）素	検液1lにつき0.01mg以下であり、かつ、農用地(田に限る。)においては、土壌1kgにつき15mg未満であること。	環境上の条件のうち、検液中濃度に係るものにあっては、規格61に定める方法、農用地に係るものにあっては、昭和50年4月総理府令第31号に定める方法
  総水銀	検液1lにつき0.0005mg以下であること。	昭和46年12月環境庁告示第59号付表1に掲げる方法
  アルキル水銀	検液中に検出されないこと。	昭和46年12月環境庁告示第59号付表2及び昭和49年9月環境庁告示第64号付表3に掲げる方法
  PCB	検液中に検出されないこと。	昭和46年12月環境庁告示第59号付表3に掲げる方法
  銅	農用地(田に限る。)において、土壌1kgにつき125mg未満であること。	昭和47年10月総理府令第66号に定める方法
  ジクロロメタン	検液1lにつき0.02mg以下であること。	日本工業規格K0125の5.1、5.2又は5.3.2に定める方法
  四塩化炭素	検液1lにつき0.002mg以下であること。	日本工業規格K0125の5.1、5.2、5.3.1、5.4.1又は5.5に定める方法
  1,2-ジクロロエタン	検液1lにつき0.004mg以下であること。	日本工業規格K0125の5.1、5.2、5.3.1又は5.3.2に定める方法
  1,1-ジクロロエチレン	検液1lにつき0.02mg以下であること。	日本工業規格K0125の5.1、5.2又は5.3.2に定める方法
  シス-1,2-ジクロロエチレン	検液1lにつき0.04mg以下であること。	日本工業規格K0125の5.1、5.2又は5.3.2に定める方法
  1,1,1-トリクロロエタン	検液1lにつき1mg以下であること。	日本工業規格K0125の5.1、5.2、5.3.1、5.4.1又は5.5に定める方法
  1,1,2-トリクロロエタン	検液1lにつき0.006mg以下であること。	日本工業規格K0125の5.1、5.2、5.3.1、5.4.1又は5.5に定める方法
  トリクロロエチレン	検液1lにつき0.03mg以下であること。	日本工業規格K0125の5.1、5.2、5.3.1、5.4.1又は5.5に定める方法
  テトラクロロエチレン	検液1lにつき0.01mg以下であること。	日本工業規格K0125の5.1、5.2、5.3.1、5.4.1又は5.5に定める方法
  1,3-クロロプロペン	検液1lにつき0.002mg以下であること。	日本工業規格K0125の5.1、5.2又は5.3.1に定める方法
  チウラム	検液1lにつき0.006mg以下であること。	昭和46年12月環境庁告示第59号付表4に掲げる方法
  シマジン	検液1lにつき0.003mg以下であること。	昭和46年12月環境庁告示第59号付表5の第1又は第2に掲げる方法
  チオベンカルブ	検液1lにつき0.02mg以下であること。	昭和46年12月環境庁告示第59号付表5の第1又は第2に掲げる方法
  ベンゼン	検液1lにつき0.01mg以下であること。	日本工業規格K0125の5.1、5.2又は5.3.2に定める方法
  セレン	検液1lにつき0.01mg以下であること。	規格67.2又は67.3に定める方法
  備考 　1　環境上の条件のうち検液中濃度に係るものにあっては付表に定める方法により検液を作成し、これを用いて測定を行うものとする。 　2　カドミウム、鉛、六価クロム、砒ひ素、総水銀及びセレンに係る環境上の条件のうち検液中濃度に係る値にあっては、汚染土壌が地下水面から離れており、かつ、原状において当該地下水中のこれらの物質の濃度がそれぞれ地下水1lにつき0.01mg、0.01mg、0.05mg、0.01mg、0.0005mg及び0.01mgを超えていない場合には、それぞれ検液1lにつき0.03mg、0.03mg、0.15mg、0.03mg、0.0015mg及び0.03mgとする。 　3　「検液中に検出されないこと」とは、測定方法の欄に掲げる方法により測定した場合において、その結果が当該方法の定量限界を下回ることをいう。 　4　有機燐（りん）とは、パラチオン、メチルパラチオン、メチルジメトン及びEPNをいう。

【2000】

• JASERA（監修）（2000）による〔『土壌・地下水汚染の実態とその対策』（43-44p）から〕【見る→】

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