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発電・電力とは（Electric Power Generation）

エネルギー資源（Energy Resource）の場合、一次エネルギー（Primary Energy）が何であっても転換（Conversion）により電気エネルギー（Electric Energy）に変えて電力（Electric Power）として利用することが多い。その転換の過程を発電（Power Generation）と呼ぶ。実際には、化石燃料（Fossil Fuel：化学エネルギー、Chemical Energy）を燃焼させることで水（Water）を水蒸気（Steam）に変えて（熱エネルギー、Thermal Energy）発電機（Electrical Generator）を回して（運動エネルギー、Kinetic Energy）発電する（電気エネルギー、Electric Energy）方法が主体である。 　全エネルギー（一次エネルギー）消費量（Consumption）のうち電力消費量の占める割合は電力化率（Electrification Rate）で表現されるが、日本の場合は約４割である。

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• エネルギー価格については『エネルギー問題』のページを参照。
• 新エネルギーは『新エネルギーとは』のページも参照。
• 燃料電池は『燃料電池とは』のページを参照。
• 電池については『製品』のページを参照。
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• 論文リスト（エネルギー資源）のページの『全体』などを参照。

電気事業制度

【2010】

• 資源エネルギー庁による『我が国の電気事業制度について』から　　
  

  一般電気事業者 一般（不特定多数）の需要に応じて電気を供給する者。現在は、北海道電力�梶A東北電力�梶A東京電力�梶A中部電力�梶A北陸電力�梶A関西電力�梶A中国電力�梶A四国電力�梶A九州電力�梶A沖縄電力�鰍ﾌ１０電力会社が該当する。一般への電気供給は、一般電気事業者以外が行うことはできないこととなっている。 卸電気事業者 一般電気事業者に電気を供給する事業者で、２００万ｋＷ超の設備を有する者。（電源開発�梶A日本原子力発電�梶A２００万ｋＷ以下であるものの特例で認められている「みなし卸電気事業者」として公営、共同火力がある。） 卸供給事業者 一般電気事業者に電気を供給する卸電気事業者以外の者で、一般電気事業者と１０年以上にわたり１０００ｋＷ超の供給契約、もしくは、５年以上にわたり１０万ｋＷ超の供給契約を交わしている者（いわゆる独立発電事業者（ＩＰＰ））。 特定規模電気事業者 契約電力が５０ｋＷ以上の需要家に対して、一般電気事業者が有する電線路を通じて電力供給を行う事業者（いわゆる小売自由化部門への新規参入者（ＰＰＳ））。 特定電気事業者 限定された区域に対し、自らの発電設備や電線路を用いて、電力供給を行う事業者（六本木エネルギーサービス�梶A諏訪エネルギーサービス�鰍ｪ該当）。 資源エネルギー庁による『我が国の電気事業制度について』の中の『電気事業者の概要』から

【2007】

• 経済産業省（2007）による〔『エネルギー白書2007年版』の第3部第7章から〕【見る→】

電力会社

【2011】

• ウィキペディア（HP/2011/3）による『電力会社』から
  

  概略事業範囲 北海道: 灰色、東北: 茶色、東京: 赤色、中部: 薄緑色、北陸: 青色、関西: 紫色、中国: 桃色、四国: 橙色、九州: 黄色、沖縄: 緑色

  ウィキペディア（HP/2011/3）による『電力会社』から 北海道電力⇒北海道； 東北電力⇒青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、新潟県； 東京電力⇒群馬県、栃木県、茨城県、埼玉県、東京都、千葉県、神奈川県、山梨県、静岡県の富士川以東； 北陸電力⇒富山県、石川県、福井県の嶺北地方と敦賀市、岐阜県の飛騨市と郡上市； 中部電力⇒長野県、岐阜県のほぼ全域（飛騨市、郡上市、関ヶ原町を除く）、静岡県の富士川以西、愛知県、三重県のほぼ全域（熊野市以南を除く）； 関西電力⇒京都府、大阪府、滋賀県、兵庫県（赤穂市福浦を除く）、奈良県、和歌山県、福井県（美浜町以西）、三重県（熊野市（一部を除く）以南）、岐阜県の関ケ原町の一部； 中国電力⇒広島県、山口県、島根県、鳥取県、岡山県、兵庫県の赤穂市、香川県の小豆郡と香川郡直島町、愛媛県の越智郡上島町と今治市； 四国電力⇒香川県 （小豆郡と香川郡直島町を除く）、徳島県、愛媛県（越智郡上島町、今治市の大部分は除く）、高知県； 九州電力⇒福岡県、長崎県、大分県、佐賀県、宮崎県、熊本県、鹿児島県、広島県の一部； 沖縄電力⇒沖縄県。

発電コスト

※日本の資源エネルギー庁によるデータによれば、2009年度の電灯（家庭など）は20.54円／kWh（キロワット時）、電力（工場など）は13.77円／kWh、電灯・電力（全体の平均）16.02円／kWhである。

• 『原子力発電』のページの『コスト』も参照。
• 主な再生可能エネルギーのコストについては『風力発電』の『コスト』のページも参照。

【2011】

• コスト等検証委員会（HP/2011/12）による『コスト等検証委員会報告書』（2011/12/19）から
  

  （図 ３６ ）主な電源の発コスト （2004年試算／2010年・ 2030年モデルプラント） （図 ３７）主な電源の発電コスト（2030年モデルプラント） コスト等検証委員会（HP/2011/12）による『コスト等検証委員会報告書』（2011/12/19）から

• 時事ドットコム（HP/2011/12）による『【図解・社会】東日本大震災・電源別の発電コスト（2011年12月13日）』から
  

  ◎原発コスト、従来比５割高＝事故費用・地元対策を反映−他発電より割安・検証委 時事ドットコム（HP/2011/12）による『【図解・社会】東日本大震災・電源別の発電コスト（2011年12月13日）』から

• コスト等検証委員会（HP/2011/12）による『コスト等検証委員会報告書（案 ）』（2011/12/13）
  

  （図 ３６）主な電源の発電コスト（2004 年試算／2010 年・2030 年モデルプラント） コスト等検証委員会（HP/2011/12）による『コスト等検証委員会報告書（案 ）』（2011/12/13）

• 大島（HP/2011/5）による『原発の本当のコスト』から
  

  発電の費用 資源エネルギー庁/総合エネルギー調査会による発電コストの試算値 注１：99年試算、2004年試算には、再処理、中間貯蔵、廃棄物処理処分（高レベル放射性廃棄物処分・貯蔵）、その他の廃棄物処分・貯蔵の費用を含んでいる。注2：99年、2004年の試算は割引率3％の場合のみ表にした。 出所：日本原子力産業会議『原子力ポケットブック2003年版』総合資源エネルギー調査会電気事業分科会コスト等検討小委員会報告書（2004年1月23日）より作成。 電源毎の発電単価（実績） 注：電力各社の『有価証券報告書総覧』を基礎に算定。 電源別の単価（総合） ※事故の場合の被害額、被害補償額は上記の表には含まれない。 大島（HP/2011/5）による『原発の本当のコスト』から

• 原子力教育を考える会（HP/2011/5）によるよくわかる原子力の『原発の発電コスト』から
  

  注：この年代の試算では耐用年は16年 原子力教育を考える会（HP/2011/5）によるよくわかる原子力の『原発の発電コスト』から

• 日台（HP/2011/5）による『高すぎる原発の発電コスト、LNG火力で代替せよ』（2011/4/28）から
  

  表2　電源別発電総単価（単位：円／kWh） 〈1970〜2007年度〉 *水力＝一般水力＋揚水 出所：大島堅一『再生可能エネルギーの政治経済学』東洋経済新聞社、2010年、80頁 日台（HP/2011/5）による『高すぎる原発の発電コスト、LNG火力で代替せよ』（2011/4/28）から

• 電気事業連合会（HP/2011/5）による『でんきの情報広場』から
  

  １キロワットアワーあたり電源別発電コスト（送電端） 電気事業連合会（HP/2011/5）による『でんきの情報広場』から

• （財）エネルギー総合工学研究所（HP/2011/5）による『発電方式別の発電コストの比較』（2009/7/7）から
  

  表１　発電方式別の発電原価試算結果（1kWh当たりの発電費用）

  発電方式	発電単価 （円／kWh）	設備利用率 （％）
  水力	8.2〜13.3	45
  石油	10.0〜17.3	30〜80
  LNG（液化天然ガス）	5.8〜7.1	60〜80
  石炭	5.0〜6.5	70〜80
  原子力	4.8〜6.2	70〜85
  太陽光	46	12
  風力	10〜14	20
  注）設備利用率（％）＝1年間の発電電力量／（定格出力×１年間の時間数）×100％ 使用データ：経済産業省、エネルギー白書　２００８年版（2008）

日本の電力

【2012】

• 資源エネルギー庁（HP/2012/4）による『エネルギー白書2011』から
  

  【第111-2-7】連系線と運用容量 ※図表中　中部電力−東京電力間の連系線運用容量が100 万kW となっている。 （出典） 「電力の安定供給と環境適合について」（2007 年第28 回電気事業分科会資料） 資源エネルギー庁（HP/2012/4）による『エネルギー白書2011』から

【2011】

• 資源エネルギー庁（HP/2011/11）による『よくある質問とその回答』の『Ｑ５．電力負荷平準化対策について教えて下さい。』から　
  

  資源エネルギー庁（HP/2011/11）による『よくある質問とその回答』の『Ｑ５．電力負荷平準化対策について教えて下さい。』から

• 電気事業連合会（HP/2011/10）による『電気のしくみを学ぶ』から
  

  電気の送られ方 日本では現在、火力・水力・原子力の3つを柱として電力を供給しています。これらは発電方法によって特徴があり、それらをうまく組み合わせることで、24時間-365日、安定した電源を供給することが出来ます。これらの「電気」は一旦、超高電圧に昇圧されてから送電線に送られ、皆さんの家庭に届いています。 電気事業連合会（HP/2011/10）による『電気のしくみを学ぶ』から

• ウィキペディア（HP/2011/4）による『配電』から
  

  ■特別高圧配電線路 　大規模な施設（オフィスビルや工場、病院、ホテルなど）に引き込まれる。 20kV/30kV級三相3線式配電線路 : 1990年代より、配電系統の損失の低減・都市部での需要密度の増大に伴う地下電線路の有効活用・国際的な規格品の利用による費用低減などのために利用されるようになった。 11.4kV Y結線三相4線式配電線路 : 6.6kV Δ結線三相3線式高圧配電線路に中性線1本を架設して特別高圧に昇圧したもの。 ■高圧配電線路 　住宅地などの架空電線路・50kVAを超え2000kVA以下の引込み線として一般的に使用されている。 三相3線式非接地方式 ■低圧配電線路 　一戸建住宅などの、50kVA以下の引込み線として一般的に使用されている。 三相4線式415/240V 中性点接地方式 : 1990年代より、電線路の地中化などとともに需要密度の高い都市部を中心に使用され始めた。 三相3線式200V（三相動力専用） : 小規模店舗などの三相200V負荷を利用する需要家向け引込み線として利用される。 電灯・動力共用三相4線式200V/100V : 電灯動力共用変圧器または異容量V結線を使用。 単相3線式200/100V : 電灯負荷を利用する小規模需要家に使用される。1980年代以降の一般家庭用の主流。 単相2線式100V : ごく小容量の引込み線のみに使用される。かつては家庭用にはこの方式が主流であった。

• 電気事業連合会（HP/2011/3）による『FEPC INFOBASE 2010』から
  

  ・授受電電力量とは、発電電力量と受電電力量の合計。 ・一般電気事業者の発受電電力量は、自らが発電した電力量に、卸事業者等から受電した電力量を加えたもの。 電力融通 ・電力融通とは、電気事業者相互の協調により行われる広域運営のうち、電力会社間で行う電力需給の安定ならびに効率性向上を図るための電気のやりとり。 ・広域運営の立場のもとで、わが国の電気事業に大切な役割。 ・電気は「需要」と「供給」が同時。 ・安定した電力供給のため、不意の需要増加等に備えた供給力の確保が必要。 全国の発電設備 ※全体に占める原子力の割合は次のとおり： 北海道＝28％、東北＝20％、東京＝27％、中部=11％、北陸＝22％、関西＝28％、中国＝11％、四国＝30％、九州＝26％、9電力計＝23％、沖縄＝0％。 電源構成比の推移 ・供給安定性に優れ、発電時にCO2を排出しない原子力発電は、昨今、電力量全体の約3割を占めるに至っている。 電気事業連合会（HP/2011/3）による『FEPC INFOBASE 2010』から

  
  電気事業連合会（HP/2011/3）による『電力需要実績』から抜粋

  2009年度電力需要実績

  		北海道	東北	東京	中部	北陸	関西	中国	四国	九州	9社計	沖縄	10社計
  電力量 （億kWh）	電灯電力合計	142	291	1075	414	94	550	211	113	347	3238	63	3301
  	販売電力合計	315	790	2802	1228	272	1416	579	275	834	8510	75	8585
  		3.7	9.2	32.6	14.3	3.2	16.5	6.7	3.2	9.7	99.1	0.9	100％
  契約電力 （万kW・口数）	電灯電力合計口数	4624	9176	34316	12533	2497	16180	6245	3406	10132	99110	994	100104

【2010】

• 資源エネルギー庁（2010）による『平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）』から【見る→】
  

  資源エネルギー庁（2010）による『平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）』から

【2008】

• 経済産業省（2008）による〔『エネルギー白書2008年版』から〕
  《日本》
  【発電設備容量】
  ●2006年度末：LNG火力　２５％、原子力　２１％、石油等火力　１９％、水力１９％、石炭火力　１６％。
  【発電電力量】
  ●2006年度末：原子力　３１％、LNG火力　２６％、石炭火力　２５％、石油等火力　９％、水力　９％。
  《世界》
  【発電設備容量】
  ●2005年（38.7億kW）：火力　６８％、水力２０％、原子力　１０％、地熱・再生エネルギー等　２％。
  【発電電力量】
  ●2005年（18.2兆kWh）：石炭　４０％、ガス　２０％、水力　１６％、原子力　１５％、石油　７％、その他　２％。
• 電気事業連合会（HP）による
  

  電気事業連合会（HP）による

世界の電力

【2011】

• REN21〔ISEP訳〕（HP/2011/6）による『自然エネルギー世界白書2010』から
  

  REN21〔ISEP訳〕（HP/2011/6）による『自然エネルギー世界白書2010』から

【2010】

• 資源エネルギー庁（2010）による『平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）』から【見る→】
  

  資源エネルギー庁（2010）による『平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）』から

【2008】

• 電気事業連合会（HP）による
  

  電気事業連合会（HP）による

【2004】

• 資源エネルギー庁（2004）による『エネルギー白書 2004年版』から
  

  【第223-1-1】世界の電力消費量の推移（地域別） 【第223-1-3】電力化率（地域別） 【第223-1-4】世界の電源設備構成の推移 【第223-1-5】世界の発電電力量の推移 【第223-1-8】世界の電力バランス（2000年〜2030年） 〔資源エネルギー庁による『エネルギー白書 2004年版』から〕

電気料金

【2011】

• 本川（HP/2012/1）による『電気料金の国際比較』から
  

  本川（HP/2012/1）による『電気料金の国際比較』から

• 資源エネルギー庁（HP/2011/11）による『エネルギー白書2011』の『第4節　国際的なエネルギーコストの比較』から
  

  【第224-6-1】電気料金の国際比較（2009年） 資源エネルギー庁（HP/2011/11）による『エネルギー白書2011』の『第4節　国際的なエネルギーコストの比較』から

• 資源エネルギー庁（HP/2011/5）による『エネルギー白書2010』の『第4節　国際的なエネルギーコストの比較』から
  

  【第224-6-1】電気料金の国際比較（2008年） Excelデータ （注）1. 各国の1年間の使用形態を限定しない平均単価を計算したもの。2. アメリカについては課税前の価格 （出所）OECD/IEA, ENERGY PRICES & TAXES, 3rd Quarter 2009, pp.348-349をもとに作成。日本とドイツは2007年。 資源エネルギー庁（HP/2011/5）による『エネルギー白書2010』の『第4節　国際的なエネルギーコストの比較』から

【2010】

• 中国電力による『電気料金単価表』から
  

  電気料金単価表（電灯） （ただし、臨時電灯と公衆街路灯は省略：2010年9月時点） 電気料金単価表（電力） （ただし、臨時電力と農事用電力は省略：2010年9月時点） 中国電力による『電気料金単価表』から

【2009】

• 資源エネルギー庁による『電気事業制度について』から
  

  電気料金−料金の推移− ※電灯料金は、主に一般家庭部門における電気料金の平均単価で、電力料金は、自由化対象需要分を含み、主に工場、オフィス等に対する電気料金の平均単価。 ※平均単価の算定方法は、電灯料収入、電力料収入をそれぞれ電灯、電力（自由化対象需要分を含む）の販売電力量（ｋＷｈ）で除したもの。 出所：電力需要実績確報（電気事業連合会）、各電力会社決算資料 電力自由化の効果：電気料金の国際比較 【左図】 ※アメリカについては課税前の価格。 ※ドイツは、2008、2009年のデータが公開されていない。 【右図】 ※料金の中には、業務用（商業用）の料金を含むものと含まないものがある。日本の産業用料金の中には業務用の料金を含む。 ※アメリカについては課税前の価格。 ※ドイツは、2008、2009年のデータが公開されていない。 資源エネルギー庁による『電気事業制度について』から

【2002】

• 山田（2002）による『電気料金の国際比較』から
  　山田竜也氏による。10p。
  

  図2 統計に基づく平均単価による電気料金の比較 （出所）IEA Statistics “Energy Price & Taxes” 山田（2002）による『電気料金の国際比較』から

再生可能電力

【2008】

• NEDO（2008）による『地熱開発の現状　Present Status of Geothermal Energy Development』から
  

  地熱発電容量の推移 Changes in geothermal generation capacity 出典：Bertani, R(2005) World geothermal power generation in period 2001-2005, Geothermics, 34 651-690 日本と世界の地熱発電設備容量 Geothermal plant capacity in Japan and Abroad 出典：地熱発電の動向２００７年版（火力原子力発電技術協会） Source : Trends of Geothermal Power Generation ２００７, Thermal and Nuclear Power Engineering Society NEDO（2008）による『地熱開発の現状　Present Status of Geothermal Energy Development』から

【2004】

• 資源エネルギー庁（2004）による『エネルギー白書 2004年版』から
  

  【第213-3-2】太陽光発電導入量の国際比較	【第213-3-11】風力発電導入量の国際比較
  【第213-3-15】廃棄物発電導入量の推移	【第222-6-1】世界の水力発電設備
  【第222-6-2】世界の地熱発電容量
  〔資源エネルギー庁による『エネルギー白書 2004年版』から〕

スマートグリッド（Smart Grid）

【2011】

• ウィキペディア（HP/2011）による『スマートグリッド』から
  

  スマートグリッド（smart grid）とは、デジタル機器による通信能力や演算能力を活用して電力需給を自律的に調整する機能を持たせることにより、省エネとコスト削減及び信頼性と透明性の向上を目指した新しい電力網である。 ウィキペディア（HP/2011）による『スマートグリッド』から

  
  Wikpedia（HP/2011）による『Smart grid』から
  

  A smart grid is a form of electricity network utilising digital technology. A smart grid delivers electricity from suppliers to consumers using two-way digital communications to control appliances at consumers' homes; this could save energy, reduce costs and increase reliability and transparency if the risks inherent in executing massive information technology projects are avoided. The "Smart Grid" is envisioned to overlay the ordinary electrical grid with an information and net metering system, that includes smart meters. Smart grids are being promoted by many governments as a way of addressing energy independence, global warming and emergency resilience issues. 　The idea of two way communications from suppliers to consumers to control appliances is not new, and systems have been implemented using analog technology for many years. The growth of an extensive digital communication network for the internet has made it practical to consider a more sophisticated type of smart grid. The increased data transmission capacity has made it conceptually possible to apply sensing, measurement and control devices with two-way communications to electricity production, transmission, distribution and consumption parts of the power grid at a more granular level than previously. These devices could communicate information about grid condition to system users, operators and automated devices, making it possible for the average consumer to dynamically respond to changes in grid condition, instead of only utilities and very large customers. 　Like existing utility grids, a smart grid includes an intelligent monitoring system that keeps track of all electricity flowing in the system, but in more detail. Like the existing grid, it also has the capability of integrating renewable electricity such as solar and wind, but has the potential to do so more effectively. When power is least expensive the user can allow the smart grid to turn on selected home appliances such as washing machines or factory processes that can run at arbitrary hours. At peak times it could turn off selected appliances to reduce demand. There are many technical obstacles to be overcome to make this practical for the average homeowner; for example, if wind speeds decrease in the middle of a wash cycle, would consumers want their laundry "becalmed"? 　A widely overlooked fact about the smart grid is that it is not a substitute for a real grid, but only an enhancement. The construction of a larger and better infrastructure of high-voltage transmission lines for the efficient delivery of electric power is a prerequisite to the construction of an effective smart grid. 　Other names for a smart grid (or for similar proposals) include smart electric or power grid, intelligent grid (or intelligrid), futuregrid, and the more modern intergrid and intragrid. Wikpedia（HP/2011）による『Smart grid』から

【2010】

• NEDO（2010）による『再生可能エネルギー技術白書』の中の『スマートグリッドの技術の現状とロードマップ』【見る→】
  『スマートコミュニティの構築に向けて』も。【見る→】

大規模停電

【2007】

• 電力系統の構成及び運用に関する研究会（2007）による『電力系統の構成及び運用について』から　
  

  図 4.1-1 近年の大規模停電 図 4.1-2 停電規模と停電時間の関係 電力系統の構成及び運用に関する研究会（2007）による『電力系統の構成及び運用について』から