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新エネルギーとは（New Energy）

新エネルギー（New Energy Resource）とは、資源（Resource）のエネルギー源（Energy Source）として新しいものを総称したもので、国や時代によって定義は変わる。いわゆるエネルギー源として新しいものと、燃料電池（Fuel Cell）のように利用形態として新しいものとがある。クリーンエネルギー（Clean Energy Resource）と呼ばれるエネルギー源と重複するものが多いが、クリーンエネルギーの場合は、何に対してクリーンであるかという価値観が入りやすいので、定義は難しい。また、再生可能エネルギー（Renewable Energy Resource）と呼ばれるエネルギー源とも重複するものが多いが、こちらの定義は比較的に明確である。さらに、環境（Environmental）分野では、クリーンエネルギーと並んで、とくに自然エネルギー（Natural Energy Resource）という言葉がよく使われるが、これは再生可能エネルギーとかなり重複する。

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• 各種エネルギーによる発電については『発電・電力とは』のページを参照。
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• エネルギー法については『エネルギー法とは』のページを参照。
  

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• 論文リスト（エネルギー資源）のページの『再生可能』などを参照。

新エネルギーとは

【2010】

• 資源エネルギー庁（HP）による『グリーンエネルギーポータルサイト』から
  

  資源エネルギー庁（HP）による『グリーンエネルギーポータルサイト』から

  
  資源エネルギー庁（HP）による『新エネルギーとは？』から
  

  新エネルギーとは、日本においては法律*で「技術的に実用化段階に達しつつあるが、経済性の面での制約から普及が十分でないもので、石油代替エネルギーの導入を図るために特に必要なもの」と定義され、太陽光発電や風力発電、バイオマスなど10種類が指定されています。新エネルギーの多くは純国産エネルギーで、資源の乏しい日本にとって、その技術開発の推進には大きな価値があります。 *新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法、略称新エネ法 資源エネルギー庁（HP）による『新エネルギーとは？』から

  
  新エネルギーについておよび新エネルギーの定義も。
• 新エネルギー財団（HP）による『新エネルギーとは？』から
  

  太陽光発電や風力発電などのように、地球温暖化の原因となる二酸化炭素（CO2）の排出量が少なく、エネルギー源の多様化に貢献するエネルギーを「新エネルギー」と呼んでいます。日本の法律*では「技術的に実用段階に達しつつあるが、経済性の面での制約から普及が十分でないもので、石油代替エネルギーの導入を図るために必要なもの」とされ、10種類が指定されています。エネルギー資源の乏しい日本にとっては、貴重な純国産エネルギーと言えます。 *新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法（略称：新エネ法）

  
  新エネルギーとはも。
• 新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法施行令による『第一条』から
  

  （新エネルギー利用等） 第一条 　新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法 （以下「法」という。）第二条 の政令で定めるものは、次のとおりとする。 一 　動植物に由来する有機物であってエネルギー源として利用することができるもの（原油、石油ガス、可燃性天然ガス及び石炭並びにこれらから製造される製品を除く。次号及び第六号において「バイオマス」という。）を原材料とする燃料を製造すること。 二 　バイオマス又はバイオマスを原材料とする燃料を熱を得ることに利用すること（第六号に掲げるものを除く。）。 三 　太陽熱を給湯、暖房、冷房その他の用途に利用すること。 四 　冷凍設備を用いて海水、河川水その他の水を熱源とする熱を利用すること。 五 　雪又は氷（冷凍機器を用いて生産したものを除く。）を熱源とする熱を冷蔵、冷房その他の用途に利用すること。 六 　バイオマス又はバイオマスを原材料とする燃料を発電に利用すること。 七 　地熱を発電（アンモニア水、ペンタンその他の大気圧における沸点が百度未満の液体を利用する発電に限る。）に利用すること。 八 　風力を発電に利用すること。 九 　水力を発電（かんがい、利水、砂防その他の発電以外の用途に供される工作物に設置される出力が千キロワット以下である発電設備を利用する発電に限る。）に利用すること。 十 　太陽電池を利用して電気を発生させること。

【2004】

• 資源エネルギー庁による『エネルギー白書 2004年版』から
  

  【第132-3-1】新エネルギーの分類 【第132-3-2】供給サイドの新エネルギー導入目標 【第132-3-3】需要サイドの新エネルギー導入目標 〔資源エネルギー庁による『エネルギー白書 2004年版』から〕

【2001】

• （財）日本エネルギー経済研究所計量分析部（編）（2001）による〔『図解　エネルギー・経済データの読み方入門』（258-261p）から〕【見る→】
• 経済産業省（2001）による〔『総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会報告書−今後の新エネルギー対策のあり方について−』〕【見る→】

再生可能エネルギー

【2011】

• REN21〔ISEP訳〕（HP/2011/6）による『自然エネルギー世界白書2010』から
  

  表1. 自然エネルギー状況：特徴とコスト 自然エネルギー技術 主な特徴 標準的なコスト （他に記述がなければ 米セント／キロワット時） 発 電 大型水力 発電所の規模：10MW-1 万8000MW 3-5 小水力 発電所の規模：1-10MW 5-12 陸上風力 タービンの規模：1.5-3.5MW ブレード直径：60-100m 5-9 洋上風力 タービンの規模：1.5-5MW ブレード直径：70-125m 10-14 バイオマス発電 発電所の規模：1-20MW 5-12 地熱発電 発電所の規模：1-100MW 型式：バイナリー、シングル／ダブルフラッシュ、ナチュラルスチーム 4-7 太陽光発電（モジュール） セルの形式と効率：結晶系12-18%；薄型7-10% --- 屋上式太陽光発電 ピーク時効率：2.5kW- ピーク 20-50 大規模太陽光発電 ピーク時効率：200kW-100MW 15-30 集光型太陽熱発電（CSP） 発電所の規模：50-500MW（トラフ型）、 10-20MW（タワー型）； 型式：トラフ、タワー、ディッシュ 14-18（トラフ型） 給 湯 ／ 冷 暖 房 バイオマス熱 規模：1-20MW 1-6 太陽熱温水器／暖房 規模：2-5 m2（家庭用）； 20-200 m2（中規模・集合住宅）； 0.5-2MWth（大規模・地域暖房）； 型式：真空チューブ、平板型 2-20（家庭用） 1-15（中規模） 1-8（大規模） 地熱暖房／冷房 規模：1-10MW； 型式：ヒートポンプ、直接利用、チラー 0.5-2 バ イ オ 燃 料 エタノール 原料：サトウキビ、砂糖大根、トウモロコシ、キャッサバ、サトウモロコシ、麦、（将来的にはセルロース） 30-50 セント／リットル（砂糖） 60-80 セント／リットル（トウモロコシ） （原油換算） バイオディーゼル 原料：大豆、菜種、からし種子、ヤシ、ナニョウアブラギリ、廃植物油 40-80 セント／リットル （ディーゼル換算） 農 村 地 域 ミニ水力 規模：100-1000kW 5-12 マイクロ水力 規模：1-100kW 7-30 ピコ水力 規模：0.1-1kW 20-40 バイオガス醗酵槽 ガス発生装置の規模：6-8 m3 データなし バイオマスガス化 規模：20-5000kW 8-12 小型風力発電 タービンの規模：3-100kW 15-25 家庭用風力発電 タービンの規模：0.1-3kW 15-35 村落規模小型系統 システムの規模：10-1000kW 25-100 ソーラーホームシステム システムの規模：20-100W 40-60 注：コストは補助金や政策による奨励金を除いた経済的コストを示す。標準的なコストは最適条件下でのシステム設計、立地、原材料の入手を前提としている。最適条件下ではコストが低下し、条件が最良でない場合は相当のコスト増加が起こる。自然エネルギーを利用した系統独立型のハイブリッド発電におけるコストは、システムの規模、立地、ディーゼル・バックアップ装置や蓄電設備等の有無によって大きく変動する。太陽光発電のコストは緯度、太陽ふく斜率によって変動する。出典は複数の資料を利用した。米国国立再生可能エネルギー研究所、世界銀行、国際エネルギー機関（IEA）、IEA の委員会等の資料を含む。現状の予想値には、出版されていないものも含む。出版された資料は、正式な見解を示すものでは一切ない。本表に対応する2007 年版世界白書の表1 からのコストの変化は予想値の修正、技術や市場の変化を総合したものによる。詳細データ：世界銀行／ ESMAP のTechnical and Economic Assessment: Off-grid, Mini-Grid and Grid Electrificiation Technologies, ESMAP Technical Paper 121/07（ワシントンD.C. 2007）；IEA のDeploying Renewables: Principles for Effective Policies（パリ：OECD、2008） 表 R1. 自然エネルギーの新規および既存の設備容量 2009 年新規 2009 年末累積 発 電 風力発電 （GW） 38 159 小水力発電（10MW 未満） 2−4 60 バイオマス発電 2−4 54 太陽光発電、系統連系型 7 21 地熱発電 0.4 11 集光型太陽熱発電（CSP） 0.2 0.6 海洋（潮力）発電 〜0 0.3 水力発電（全ての規模を含む） 31 980 温 水 ／ 暖 房 バイオマス熱利用 （GWth） n/a 〜 270 太陽熱温水／暖房 35 180 地熱暖房 n/a 〜 60 輸 送 燃 料 エタノール生産 （10 億リットル／年） 9 76 バイオディーゼル生産 5 17 出典：巻末と表R2〜R6 の出典参照 REN21〔ISEP訳〕（HP/2011/6）による『自然エネルギー世界白書2010』から

  
  

  REN21〔ISEP訳〕（HP/2011/6）による『自然エネルギー世界白書2010』から

【2010】

• 資源エネルギー庁（2010）による『平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）』から
  

  【第121-2-2】世界の再生可能エネルギー消費構成（2007） （出所） IEA「Energy Balances of Non-OECD Countries（2009 年版）」をもとに作成 【第121-2-1】世界の一次エネルギー供給の推移 （出所） IEA「Energy Balances of Non-OECD Countries（2009 年版）」をもとに作成 資源エネルギー庁（2010）による『平成21年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書）』から

【2009】

• Federal Ministry for the Environment, Nature Conservation and Nuclear Safety (BMU)（2009）による『Renewable Energy Sources in Figures　National and International Development』から
  

  Structure of global final energy consumption, 2006 The global final energy share is higher than the global primary energy share. This is partly due to traditional biomass, all of which represents final energy consumption. Furthermore, the level of primary energy share also depends on the method used to calculate the primary energy equivalent of renewable energy sources, cf. Appendix, para 5, 11 and 12. New RES = Wind, solar and ocean energy Source: according to REN21 [33] Global development of renewable primary energy supply and share of renewable energy sources (RES) 1) Only includes the renewable portion of waste. On calculation of the RES share, cf. also Appendix, para 12. Sources: IEA [31], [54] Electricity generation from renewable energy sources in various regions, 2006 Share of renewable energy sources in global electricity generation, 2006 At 16 %, global electricity generation from hydropower is higher than that from nuclear energy (14.8 %). Looking at the PEC shares, this ratio is inverted, with nuclear energy providing a considerably higher share of PEC at 6.2 % than hydropower at 2.2 %. The reason for this distortion is that according to international agreements, electricity from uclear power is rated at an average conversion effi ciency of 33 % in relation to primary energy, while electricity from hydropower is rated at a conversion effi ciency of 100 % according to the so-called physical energy content method; cf. Appendix, para. 5. 1) Includes non-renewable portion of waste (0.2 %). 2) Geothermal energy, solar energy, wind energy, ocean energy. Sources: IEA [31], [54] Federal Ministry for the Environment, Nature Conservation and Nuclear Safety (BMU)（2009）による『Renewable Energy Sources in Figures　National and International Development』から

【2008】

• 経済産業省（2008）による〔『エネルギー白書2008年版』から〕
  ●太陽光発電
  　・５７０万kW（2006年12月末）（ドイツ46％、日本30％、米国11％）
  ●風力発電
  　・７,４３２万kW（2006年12月末）（ドイツ28％、米国16％、スペイン16％）
  ●バイオマス
  　・１１億石油換算トン（2005年）（一次エネルギー供給に対するシェア：アフリカ47％、アジア（中国を除く）26％、ラテンアメリカ18％、中国13％）
  ●水力
  　・８４７,０００MW（設備：2005年）（総発電設備に対するシェア：ノルウェー99％、カナダ59％、スウェーデン48％、スペイン36％）
  ●地熱
  　・９,０００MW（設備：2005年）（総発電設備に対するシェア：アイスランド21％、エルサルバドル13％、フィリピン12％、ニカラグア12％、ケニア12％）
• Peter and Lehmann(2008)による『Renewable Energy Outlook 2030 Energy Watch Group Global Renewable Energy Scenarios』から
  

  The first bar shows the final energy demand in 2005 (grey), without breakdown to fossil or renewable sources. Bars 2 an d 3 show the development of final energy demand up to 2030, the renewables contribution (always green) according to the scenarios and the fossil & nuclear contribution (always black or grey). The remaining bars provide more details on the figure for 2030. Bar 4 shows the values for OECD (vertically hatched, black is fossil, green is renewable) and non-OECD (horizontally hatched). Bars 5 and 6 show details for OECD (bar 5) and non-OECD (bar 6), broken down to electricity (hatched lower left to upper right) and heat (hatched upper left to lower right). Again renewewables are green but fossils are grey this time. Figure 3: Development of “new” renewable electricity generating capacities in the world regions in the ”High Variant” (upper figure) and ”Low Variant Scenario” (lower figure) [EWG; 2008].Data on renewable capacity 2007: [REN 21; 2007]. 〔Peter,S. and Lehmann,H.(2008)によるRenewable Energy Outlook 2030 Energy Watch Group Global Renewable Energy Scenariosから〕

【2007】

• IEA(2007)による『Renewables in Global Energy Supply An IEA Fact Sheet』から【見る→】

• IEA(2007)による『Renewables in Global Energy Supply An IEA Fact Sheet』から

日本の施策

【2011】

• コスト等検証委員会（HP/2011/12）による『再生可能エネルギー普及の ポテンシャルについて』（2011/12/6）から
  

  コスト等検証委員会（HP/2011/12）による『再生可能エネルギー普及の ポテンシャルについて』（2011/12/6）から

• REN21〔ISEP訳〕（HP/2011/6）による『自然エネルギー世界白書2010』から
  

  固定価格買取制度・RPS・補助金/助成金/リベート・投資/税額控除・消費税/エネルギー税/物品税/付加価値税控除・取引可能なエネルギー証書・エネルギー生産支給金/税控除・ネットメータリング・公的投資/融資/ファイナンス・公的競争入札 REN21〔ISEP訳〕（HP/2011/6）による『自然エネルギー世界白書2010』から

【2010】

• 西暦（年）	施策	備考
  1980	【法】石油代替エネルギーの開発及び導入の促進に関する法律	代エネ法
  1990	地球温暖化防止行動計画
  1994	新エネルギー導入大綱
  1997	【法】新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法	新エネ法
  	第3回気候変動枠組条約締約国会議／気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書	2005年発効
  1998	【法】地球温暖化対策の推進に関する法律
  2002	地球温暖化対策推進大綱	最初は1998年
  	【法】エネルギー政策基本法
  	【法】電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法	RPS法
  	新エネルギー利用等の促進に関する基本方針	最新：新エネ法に依る
  2003	エネルギー基本計画	エネルギー政策基本法に依る
  2005	京都議定書目標達成計画
  2008	長期エネルギー需給見通し	最新、14回目？：1967年から約3年おき