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水資源（Water Resources）

近年は気候変動（Climate Change）の影響もあって、水資源（Water Resource）の枯渇（Depletion）および分配（Distribution）に関する問題が、世界的に激化してきていると言われている。地表で利用できる水の量は、降水量（Precipitation）と蒸発量〔Evaporation：植物を経由する分も含めて蒸発散量（Evapotranspiration）と呼ばれる〕によって決まる。また、河川（River）が複数の国を流れる大陸では、上流（Upstream）での水の利用が下流（Downstream）での水不足（Water Shortage）を引き起こす例も多い。 　さらに、河川水（River Water）および地下水（Groundwater）の水質汚染（Water Pollution）が悪化しているところも増えている。 　つまり、世界的に、利用できる水量の低下（Water Volume Decrease）と、その水質の悪化（Water Quality Deterioration）が進行している。 　日本については、他国との国境（Border）が海洋上であるので、分配についての問題はなく、また水不足の段階の問題は起こってはいるが、水資源の枯渇という段階には達していない。これは、降水量が適度に多いことと、蒸発量が適度に少ないためである。 　しかし、諸外国から農作物（Crop）等を輸入（Import）しており、それらに伴うバーチャルウォーター（Virtual Water、Hidden Water、仮想水、隠れた水）は膨大であるので、実質的には水資源が不足していると思われる。 　一般的に、水の利用目的は、飲用も含めた生活用水（Daily Life Water）と農業用水（Agricultural Water）と工業用水（Water for Industrial Use）が主であるが、それらの配分も重要な問題となってきている。 　日本の水資源関連情報は国土交通省（MLIT、Ministry of Land, Infrastructure, Transport and Tourism）が公開している白書（White Paper）に毎年まとめられている。

• 水圏全般については『水圏について』のページを参照。
• 河川については『河川について』のページを参照。
• 地下水については『地下水について』のページを参照。
• 水については『水について』のページを参照。
• 水循環は『物質循環とは』のページの『水循環』を参照。
• 水汚染は『水汚染』のページを参照。
• 水力発電は『発電・電力とは』のページを参照。
• 砂防ダムは『自然災害とは』のページを参照。
• 資源紛争は『資源紛争（戦争）とは』のページを参照。
  

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• 『論文リスト（水資源）』のページを参照。

世界の水資源

【2011】

• 国土交通省（HP/2011/5）による『平成22年版 日本の水資源』から
  

  図１.１. 12 急増する世界の各地域における水使用量 （注）UNESCO「World Water Resources at the Beginning of the 21st Century」（2003 年）をもとに国土交通 省水資源部作成	図１.１.14 世界の水需給の逼迫の状況 （注）UNDP「Human Development Report 2006」及びUN「World Population Prospects：The 2008 Revision」をもとに国土交通省水資源部作成
  図１.１. 13 急増する世界の用途別水使用量 （注）UNESCO「World Water Resources at the Beginning of the 21st Century」（2003 年）をもとに国土交通 省水資源部作成	図２.３.１ OECD 加盟国における１人１日平均生活用水使用量 （注）１．OECD 加盟国のうち、ベルギー、ルクセンブルグ、スロバキアを除く。 ２．FAO「 Aquastat」（2000 年、2002 年）をもとに国土交通省水資源部作成
  国土交通省（HP/2011/5）による『平成22年版 日本の水資源』から

【2006】

• 沖・鼎（2006）による『地球規模の水循環と世界の水資源』から
  

  図1: 地球上の水文循環量(1000 km3/year)と貯留量(1000 km3)。 自然の循環と人工的な循環を様々なデータソースから統合した。大きな矢印は陸上と海洋上における年総降水量と年総蒸発散量(km3/year)を示し、陸上の総降水量や総蒸発散量には小さな矢印で主要な土地利用ごとに示した年降水量や年蒸発散量を含む。 ()は主要な土地利用の陸上の総面積(百万km2)を示す。河川流出量の約10％と推定されている地下水から海洋への直接流出量は河川流出量に含まれている。 図2: (A)平均年流出量(mm/year)、(B)平均年河川流量、 (C)渇水指数Rwsのグローバルな分布。 Rwsが大きいほど水ストレスが高い地域を表す。 〔東京大学生産技術研究所の沖 大幹氏および総合地球環境学研究所の鼎 信次郎氏による『地球規模の水循環と世界の水資源』から〕

【2004】

• 国土交通省（2004）による『平成16年版 日本の水資源』から
  

  〔国土交通省の『土地・水資源関係』の『水資源部』の中の『日本の水資源』の『平成16年版 日本の水資源』の『第1編本文』から〕

• 国土交通省（2004）による『平成16年版 日本の水資源』から
  

  〔国土交通省の『土地・水資源関係』の『水資源部』の中の『日本の水資源』の『平成16年版 日本の水資源』の『第�U編第１章本文』から〕

日本の水資源

【2011】

• 国土交通省（HP/2011/5）による『平成22年版 日本の水資源』から
  

  図１.２.１ 我が国における水使用量の推移 （注） １．国土交通省水資源部の推計による取水量ベースの値であり、使用後再び河川等へ還元される水量も含む。 ２．工業用水は従業員4 人以上の事業所を対象とし、淡水補給量である。ただし、公益事業において使用された水は含まない。 ３．農業用水については、1981〜1982年値は1980年の推計値を、1984〜1988年値は1983年の推計値を、1990〜1993年値は1989年の推計値を用いている。 4．四捨五入の関係で合計が合わないことがある。
  図１.２.４ 年降水量の経年変化 （注）気象庁資料をもとに国土交通省水資源部作成	図１.２.８ 最近20 カ年の渇水の状況 （注）1990 年から2009 年の間で、上水道について渇水のあった年数を図示したものである。なお、本項において、上水道の断水及び減圧給水を「渇水」とする。
  国土交通省（HP/2011/5）による『平成22年版 日本の水資源』から

【2004】

• 国土交通省（2004）による『平成16年版 日本の水資源』から
  

  〔国土交通省の『土地・水資源関係』の『水資源部』の中の『日本の水資源』の『平成16年版 日本の水資源』の『第�U編第１章本文』から〕

【1998】

• 高橋（1998）による〔『水循環と流域環境』（265-268p）から〕【見る→】
• 小川（1998）による〔『新・水とごみの環境問題』（15-18p）から〕【見る→】

【1993】

• 水収支研究グループ（編）（1993）による〔『地下水資源･環境論』（1-4p）から〕【見る→】

水利権

【1994】

• 中西（1994）による〔『水の環境戦略』（36-40p）から〕【見る→】

河川法

• 河川法（1964年）【見る→】
• 河川法　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B2%B3%E5%B7%9D%E6%B3%95
  　フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』の中のページ。
• 関係法令・通達　　http://www.mlit.go.jp/river/hourei_tsutatsu/index.html
  　国土交通省の河川の中のページ。
• 河川法（1964年7月10日法律第167号）　　http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S39/S39HO167.html
  河川法施行令（1965年2月11日政令第14号）　　http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S40/S40SE014.html
  　e-Govの『法令データ提供システム』の中のページ。
• On Line 河川法　注釈「河川法」（不明）　　http://www.japanriver.or.jp/river_law/rivlaw_index.htm
  　（社）日本河川協会による。

水に関する法律

• 環境基本法は『環境基本法・環境基本計画とは』および『環境基本法』のページを参照。
• 環境法については『環境法とは』のページを参照。
• 環境関連国際法は『環境関連国際条約』のページを参照。
• 水質汚濁防止法は『水汚染』のページも参照。

【全般】

• （財）河川環境管理財団（編）（2002）による〔『流域マネジメント−新しい戦略のために』（30p）から〕【見る→】

【水質汚濁防止法】
⇒『環境基準項目』の測定

• 水質汚濁防止法　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B0%B4%E8%B3%AA%E6%B1%9A%E6%BF%81%E9%98%B2%E6%AD%A2%E6%B3%95
• 水質汚濁防止法（1970年12月25日法律第138号）　　http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S45/S45HO138.html
  水質汚濁防止法施行令（1971年6月17日政令第188号）　　http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S46/S46SE188.html
  水質汚濁防止法施行規則（1971年6月19日総理府・通商産業省令第2号）　　http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S46/S46F03102006002.html
  　e-Govの『法令データ提供システム』の中のページ。
• 水質汚濁防止法等の施行状況　　http://www.env.go.jp/water/impure/law_chosa.html
  　環境省の『水・土壌・地盤環境の保全』の『水環境関係』の中のページ。

【水道法】

• 水道法関連　　http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/kenkou/suido/hourei/01.html
  　厚生労働省の『健康』の『水道対策（水道情報）』の『法令・通知』の中のページ。
• 水道法（1957年6月15日法律第177号）　　http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S32/S32HO177.html
  水道法施行令（1957年12月12日政令第336号）　　http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S32/S32SE336.html
  　e-Govの『法令データ提供システム』の中のページ。

【特定水道利水障害の防止のための水道水源水域の水質の保全に関する特別措置法】（水道水源特別措置法）
⇒『トリハロメタン生成能』の測定

• 特定水道利水障害の防止のための水道水源水域の水質の保全に関する特別措置法（1994年3月4日法律第9号）　　http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H06/H06HO009.html
  特定水道利水障害の防止のための水道水源水域の水質の保全に関する特別措置法施行令（1994年5月9日政令第140号）　　http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H06/H06SE140.html
  　e-Govの『法令データ提供システム』の中のページ。

【水道原水水質保全事業の実施の促進に関する法律】（水道原水保全事業法）

• 水道原水水質保全事業の実施の促進に関する法律（1994年3月4日法律第8号）　　http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H06/H06HO008.html
  　e-Govの『法令データ提供システム』の中のページ。

【湖沼水質保全特別措置法】

• 湖沼水質保全特別措置法　　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B9%96%E6%B2%BC%E6%B0%B4%E8%B3%AA%E4%BF%9D%E5%85%A8%E7%89%B9%E5%88%A5%E6%8E%AA%E7%BD%AE%E6%B3%95
• 湖沼水質保全特別措置法（1984年7月27日法律第61号）　　http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S59/S59HO061.html
  湖沼水質保全特別措置法施行令（1985年3月20日政令第37号）　　http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S60/S60SE037.html
  湖沼水質保全特別措置法施行規則（1985年3月20日総理府令第7号）　　http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S60/S60F03101000007.html
  　e-Govの『法令データ提供システム』の中のページ。
• 「湖沼水質保全特別措置法施行令の一部を改正する政令」について　　http://www.env.go.jp/press/press.php?serial=7809
  　2006年12月14日。
  湖沼水質保全特別措置法施行規則の一部を改正する省令について　　http://www.env.go.jp/press/press.php?serial=6998
  　2006年3月29日。
  「湖沼水質保全特別措置法の一部を改正する法律案」について　　http://www.env.go.jp/press/press.php?serial=5765
  　環境省の『報道発表資料』の中のページ。2005年3月7日。

【自然再生推進法】

• 自然再生推進法　　http://www.env.go.jp/nature/saisei/law-saisei/index.html
  　環境省の『自然環境・自然公園』の中のページ。『自然再生基本方針』など。
• 自然再生の推進　　http://www.maff.go.jp/kankyo/nature.html⇒http://www.maff.go.jp/j/kanbo/kankyo/seisaku/s_nature/
  　農林水産省の『施策情報（基本）』の『農林水産環境政策のページ』の中のページ。
• 国土交通省の自然再生事業　　http://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/shizen_saisei/shizen_saisei.html
  　国土交通省の『総合政策関係』の中のページ。
• 自然再生推進法（2002年12月11日法律第148号）　　http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H14/H14HO148.html
  　e-Govの『法令データ提供システム』の中のページ。

緑と青の水

【2010】

• Hoffほか(2010)による『Greening the global water system』から【見る→】
  緑と青の水の定義
  　Rockstrom（後のoの頭に¨） et al.（2009）の定義に従えば、緑の水（green water）とは不飽和帯に保持された土壌水であり、降水により形成されて植物に有用であり、一方の青い水（blue water）とは河川・湖・湿地・帯水層に存在する液状の水であり、灌漑やその他の人類の利用に供されるものである。この定義によれば、灌漑農業は緑の水（降水から）だけでなく青い水（灌漑から）を用い、天水農業（rainfed agriculture）は緑の水だけを用いる。
  　Wisser et al.（2010）が示すように、天水利用（Rainwater harvesting）は緑の水と青い水の共通領域である。小さな貯水槽（地下も可能）に降水の流水を溜めることは青い水の管理であり、土壌への浸透を増進することは緑の水の管理である。

仮想水（virtual water、バーチャルウォーター）

※日本は多くの資源を輸入している。とくに生物資源の食料資源について、自国で生産した場合に必要な水の量をバーチャルウォーター（仮想水）と呼ぶ。1993年にロンドン大学東洋アフリカ学科のアンソニー・アラン（John Anthony Allan）氏が、食料生産の背後にある水の量の測定法としてはじめて導入した概念。

【2011】

• 環境省（HP/2011/6）による『Virtual water』の『仮想水計算機』から
  

  大分類 小分類 VW基準値 （m3/t） 大分類 小分類 VW基準値 （m3/t） 畜産製品 牛肉 20,600 くだもの みかん 374 豚肉 5,900 キウイフルーツ 581 鶏肉 4,500 オレンジ 628 鶏卵 3,200 りんご 347 主食 米 3,700 ぶどう 706 炊いたご飯 3,700 なし 356 パン 1,600 もも 482 生うどん 1,600 すもも 869 そうめん・ひやむぎ 2,000 パインアップル 376 そば 4,600 さくらんぼ 1,600 スパゲティ 2,000 柿 696 インスタントラーメン 1,850 いちご 682 野菜 だいこん 128 すいか 182 かぶ 208 メロン 758 にんじん 183 その他の材料 豆腐 250.9 ごぼう 440 こんにゃく 805 れんこん 665 乳製品 バター 13,200 さといも 673 ヨーグルト 550 やまのいも 392 チーズ 3,200 はくさい 79 牛乳 550 キャベツ 117 生クリーム 3,554 ほうれん草 246 調味料 塩 8 ねぎ 433 醤油 960 たまねぎ 158 酒 1,236 なす 185 味噌 1,200 トマト 131 トマトピューレ/ケチャップ 219 きゅうり 123 こしょう 4,921 かぼちゃ 309 カレールー 4,561 ピーマン 193 小麦粉 2,100 さやえんどう 547 砂糖 1,400 えだ豆 672 酢 773 さやいんげん 311 植物油 1,600 とうもろこし （スイートコーン） 434 オリーブオイル 21,106 レタス 165 のみもの 茶 6,400 セロリ 129 麦茶 2,800 カリフラワー 166 紅茶 4,940 ブロッコリー 314 コーヒー 21,000 じゃがいも 185 オレンジジュース 840 さつまいも 202 レモンジュース 1,232 にんにく 2,317 　 しいたけ 3,125 くり 7,145 大豆 2,500 2005年において、海外から日本に輸入されたバーチャルウォーター量は、約800億m3であり、その大半は食料に起因しています。これは、日本国内で使用される年間水使用量と同程度です。 環境省（HP/2011/6）による『Virtual water』の『仮想水計算機』から １m3/t＝１リットル／kg。密度１cm3/gであれば、１リットルは1kg。

• 国土交通省（HP/2011/5）による『平成22年版 日本の水資源』から
  

  図１.２.１0 バーチャルウォーターの輸入量（2005 年） （出典）環境省ホームページ資料 国土交通省（HP/2011/5）による『平成22年版 日本の水資源』から

【2004】

• 国土交通省（2004）による『平成16年版 日本の水資源』から
  

  〔国土交通省の『土地・水資源関係』の『水資源部』の中の『日本の水資源』の『平成16年版 日本の水資源』の『第1編本文』から〕

ピーク・水資源

【2010】

• Gleick & Palaniappa（2010）による『Peak water limits to freshwater withdrawal and use』から
  

  Fig. 3. A potential water-production (supply) scenario in a watershed or region. As demand increases, incremental supply projects (new dams, reservoirs, pumping) increase water availability. Once the maximum cost-effective extraction of surface and groundwater is reached, there is a final shift to a higher cost backstop supply of water such as desalination or water transfers.	Fig. 4. Theoretical logistics curve showing increasing annual production of renewable water from a watershed. Annual renewable water production increases exponentially and then levels off as it reaches the total annual renewable water supply in the watershed.
  Fig. 6. This theoretical curve shows the progression of unsustainable water extraction from a groundwater aquifer, hypothesizing a peak-type production curve for water after the production rates surpass the natural groundwater recharge rate and production costs rise. Long-term sustainable withdrawals cannot exceed natural recharge rates.	Fig. 7. This graph charts the value of water provided by increasing supply from various sources in a watershed against the loss in value of ecological services provided by that water. As water withdrawals for human needs increase (solid line), the ecological services provided by same water are in decline (dashed line). At a certain point, the value of water provided through new supply projects is equal to the value of the ecological services. Beyond this point, ecological disruptions exceed the benefits of increased water extraction. We call this point peak ecological water (see Fig. 8).
  Fig. 9. US gross domestic product (GDP) in 2005 dollars from 1900 to 2005 (left axis) plotted with total water withdrawals for all purposes in cubic kilometers per year (right axis). Data on GDP come from the US Bureau of Economic Analysis; data on water use comes from the US Geological Survey (31).
  Gleick & Palaniappa（2010）による『Peak water limits to freshwater withdrawal and use』から