山崎 博敏（YAMASAKI HIROTOSHI） 自己紹介　VITA

現職 広島大学 名誉教授

現況 2023年４月より、広島県東広島市の自宅で自由な研究活動を行っております。

以下、自己紹介とこれまでの主な研究の概要を紹介いたします。

連絡がありましたら下記の電子メールにてお知らせください。

電子メール yamahiro2825@gmail.com

略歴

1953年2月　熊本県天草市に生まれる

1973年3月　佐世保工業高等専門学校電気工学科卒業

1977年3月　広島大学教育学部教育学科卒業

1979年3月　広島大学大学院教育学研究科教育学専攻博士課程前期修了（教育学修士）

1979年9月　広島大学大学院教育学研究科教育学専攻博士課程後期中途退学

1979年9月　広島大学・大学教育研究センター助手

1986年4月　広島大学教育学部講師（教育社会学）

1990年4月　広島大学教育学部助教授

1993年3月　博士（教育学）（広島大学）

2000年4月　広島大学教育学部教授

2018年3月　同大学定年退職

2018年4月　同大学名誉教授（現在に至る）

2018年5月　兵庫大学高等教育研究センター教授（2023年３月まで）

主な研究業績

著書

『大学の学問研究の社会学』東洋館出版社,1995年（単著）

『教員採用の過去と未来』玉川大学出版部,1998年（単著）

『学力を高める「朝の読書」』メディアパル,2008年（編著）

『教育社会学概論』 ミネルヴァ書房,2010年（有本章・山野井敦徳・山崎博敏共編）

『教育の制度と社会』協同出版,2014年（編著）

『沖縄の学力　追跡分析』協同出版,2014年（山崎博敏・廣瀬等・西本裕輝共編）

『学級規模と指導方法の社会学』東信堂,2014年（編著）

『教員需要推計と教員養成の展望』協同出版,2015年（単著）

研究刊行物

『大学院教育と学位授与に関する研究－全国調査報告』広島大学高等教育研究開発センター2004年（編集）

『大学院教育と学位授与に関する研究Ⅱ』広島大学高等教育研究開発センター2007年（編集）

主要雑誌論文・編纂書論文

＜１＞高等教育（大学や短期大学）

山崎博敏,1982年2月「科学の生産性とその階層化過程－「マタイ効果」の基礎理論－」,『大学論集』第11集,1-21頁

山崎博敏,1983年9月「科学における報賞の分布と配分－日本の化学を例にして」,『教育社会学研究』第38集,113-121頁

山崎博敏,1989年7月「大学におけるティーチングの組織論」,喜多村和之編『大学教育とはなにか』玉川大学出版部,62-79頁

山崎博敏,1989年6月「私立高等教育機関の組織変化のパターンとその要因」,『教育学研究』第56巻第2号,11-18頁

山崎博敏,1989年1月「科学の生産性とその階層構造」,成定薫・佐野正博・塚原修一編『制度としての科学』木鐸社,121-150頁

山崎博敏,1989年7月「学校法人の生成と淘汰－経営主体からみた高等教育機関」,喜多村和之編『学校淘汰の研究』東信堂,130-152頁

山崎博敏,1989年11月「エクストラ・カリキュラムの効果」,片岡徳雄編『大学授業の研究』玉川大学出版部,95-107頁

山崎博敏,1990年4月「大学生の学習と教師の指導－教師と学生の間」,片岡徳雄編『教師と子どもの間』ぎょうせい,165-184頁

山崎博敏,1992年3月「学問分野と学部・学科ーその対応関係の分析」,『広島大学教育学部紀要』第一部第40号,101-112頁

山崎博敏,1996年3月「大学法人理事会の役員構成とその構造変化」,『大学論集』第25集,303-320頁

山崎博敏,1998年11月「私立学校の膨張ーその動因と教育政策のダイナミクス」,佐伯・黒崎・佐藤・田中・浜田・藤田編『教育の政治経済学』岩波書店,108-130頁

山崎博敏,1999年2月「アメリカの州立大学における評価に基づく資源配分」,『ＩＤＥ　現代の高等教育』No.405,75-80頁

山崎博敏,2000年3月「アメリカの州立大学におけるパフォーマンス・ファンディング」,米澤彰純編『大学評価の動向と課題』（大学教育研究センター）,12-28頁

山崎博敏,2002年2月「アメリカの州立大学における教育評価：大学・州・全国レベルでの機構」,『大学論集』第32集,133-148頁

山崎博敏,2004年7月「学会と学界」,江原武一・馬越徹編『大学院の改革』東信堂,137-158頁

山崎博敏・伊藤一統・作田良三・水野考,2015年12月「私立大学の学部学科編成の変化ー人口動態と産業構造との関連の分析－」,『広島大学大学院教育学研究科紀要』第三部,第64号,11-20頁

山崎博敏,2019年3月「中教審「2040年グランドデザイン答申」における大学入学者将来推計値の再検討」,『兵庫高等教育研究』第3号,145-153頁

山崎博敏,2021年3月「21世紀初頭における全国の私立大学の学部編成の変化」,『兵庫高等教育研究』第5号,111-124頁

山崎博敏,2022年3月「18歳人口減少に伴う大学入学生の学力水準の低下の試算」,『全国高等教育研究所等協議会News Letter』No.13,3頁

＜２＞教員養成

山崎博敏,1996年3月「21世紀初頭までの都道府県別学校教員需要数推計」,『広島大学教育学部紀要』第一部（教育学）第44号,75-88頁

山崎博敏,2000年10月「21世紀の教員養成の課題―良質の教員をどのように確保するか」,『科学』Vol.70,No.10,776-781頁

山崎博敏,2001年4月「小学校採用は確実な回復基調に」,『教員養成セミナー』2001年4月号,17-19頁

山崎博敏,2002年3月「教員養成学部の変動-２つの衝撃波に揺さぶられ続けた50年」,『国立学校財務センター研究報告』第６号,81-106頁

山崎博敏,2002年4月「戦後第３の大量採用時代が到来」,『教員養成セミナー』2002年4月号,18-20頁

山崎博敏,2003年6月「21世紀における学校教員の養成と確保：教員需要の変動と計画養成」,『教育学研究』第70巻第2号,70-78頁

山崎博敏,2006年11月「今日のアメリカの教員養成-カリキュラムと教育実習から日本は何を学ぶか」,『ＩＤＥ　現代の高等教育』No.485,64-69頁

山崎博敏,2008年10月「国立教員養成学部主流の時代から一般学部との並立の時代へ」,『BERD』（ベネッセ教育研究センター）No.14,19-23頁

山崎博敏,2011年3月「非正規教員急増の背景と今後の展望－35人学級化のインパクト」,『教職研修』2011年3月号,82-86頁

山崎博敏,2014年12月「教員需要５年後に急減　戦後第3回目の大量採用期」,『日本経済新聞』2014年12月1日朝刊教育面（依頼原稿）

山崎博敏,2014年12月「2025年までの公立小中学校教員需要推計－戦後第３の不況期はいつ到来するか－」,『広島大学大学院教育学研究科紀要』第三部第63号,11-20頁

山崎博敏,2015年2月「教員需要の推計から考える養成システムの課題」, 『Between』（進研アド）,No.260,10-11頁

Hirotoshi Yamasaki, 2016年12月,"Teachers and Teacher Education in Japan", 『広島大学大学院教育学研究科紀要』第三部第65号,1-10頁

山崎博敏,2018年2月「戦後における教員需要の変化と国立教員養成学部の対応」,『教育科学』（広島大学大学院教育学教室）第31号,5-57頁

山崎博敏,2022年3月「小学校教員養成の国立・公私立大学併存体制―2020年，47都道府県における供給構造」,『兵庫高等教育研究』第6号,123-151頁

山崎博敏,2022年6月「これからの少子化時代を見据えた採用企画は」,『教職研修』 2022年6月号,96-97頁

山崎博敏,2023年3月「戦後における公私立大学の小学校教員養成への参入」,『兵庫高等教育研究』第７号,117-133頁

＜３＞学級規模や学力調査

岡田典子・山崎博敏・田中春彦,2001年2月「戦後における小中学校の学級規模の縮小－教職員配置改善計画の政策効果分析」,『広島大学教育学部紀要』第三部,第49号,39-48頁

山崎博敏･世羅博昭･伴恒信･金子之史･田中春彦,2001年3月「学級規模の教育上の効果―教員調査を中心に」,『教科教育学研究』（日本教育大学協会）第19集,255-273頁

山崎博敏･世羅博昭･伴恒信･金子之史･田中春彦,2002年3月「学級規模の教育的効果―児童生徒調査を中心に」,『教科教育学研究』第20集,107-124頁

山崎博敏・水野考・藤井宣彰・高旗浩志・田中春彦,2006年3月「全国の小中学校における少人数教育とティーム・ティーティングの実施状況：2004年全国校長・教員調査報告」『学校教育実践学研究』（広島大学）第12巻,1-12頁

山崎博敏,2006年3月「公立小中学校の学校規模の法制と現実の諸類型」,『広島大学大学院教育学研究科紀要』第三部第54号,1-10頁

山崎博敏・藤井宣彰・水野考,2010年3月「学級規模と指導方法が小学生の学力に及ぼす影響：共分散構造分析とマルチレベルモデル分析の適用」 『広島大学大学院教育学研究科紀要』第三部第58号, 9-16頁

山崎博敏,2013年12月「小学校4年から中学校２年までの児童生徒の学力の変化－３時点の学力調査データを連結したパネルデータ分析の試み」,『中央調査報』No.674,1-5頁

山崎博敏,2022年2月「公立小中学校における特別支援学級の急増と設置状況ー1990年から2020年までー」,『兵庫大学論集』第27・28合併号,161-171頁

山崎博敏,2007年4月「「全国学力・学習状況調査」の実施上の留意点」,『教職研修』2007年4月号,通巻416号,115-118頁

山崎博敏,2009年3月「教育の改善に全国学力・学習状況調査をどう活かすか：３回目を迎えた現在の課題」,『教育委員会月報』平成21年3月号第60巻第12号,2-5頁

山崎博敏,2014年12月「「自治体独自の学力調査」の実態と改善への期待」,『教職研修』2014年12月号,70-73頁

山崎博敏,2017年9月「教育委員会　「全国学力調査」を,施策にどういかせばよいか」,『教職研修』2017年9月号,92-93頁

山崎博敏,2018年12月「「学力の伸び」を測る「埼玉県学力・学習状況調査」の可能性」,『教職研修』2018年12月号,94-95頁

研究費助成による調査研究

日本学術振興会基盤研究（C）2021-24年度「18歳人口減少期における大学の組織変化と地域での高等教育機関間の役割分担」

日本学術振興会基盤研究（C）2016-20年度「戦後の大学の学部学科編成の変化と地域の高等教育システムの展望」

日本学術振興会基盤研究（C）2013-15年度「社会変動と教育研究組織の再構築」

日本学術振興会基盤研究（C）2008-10年度「教育人口の変動と学校の再編・統廃合」

日本学術振興会基盤研究（B）2004-6年度「学級規模が授業と学校生活に与える影響に関する比較社会学的研究」

日本学術振興会基盤研究(C)(2) 2002-3年度「大学における教育研究活動のパフォーマンス・インジケータの開発」

日本教育大学協会研究助成 2002年度「教大協加盟校の教員養成カリキュラムの比較分析」

文部科学省委託研究 2011年度,2013年度「学力調査を活用した専門的な課題分析に関する調査研究」

文部科学省２１世紀COE, 2002-6年度「21世紀型高等教育システム構築と質的保証」（分担）